中国企業等の参入による価格競争リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
精工技研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、電子機器向けの金属プレス成形品も、スマートフォンの需要が回復せず、売上高が減少することとなりました。」
スマートフォン需要の未回復が電子機器向け金属プレス成形品の売上減少として現れているとの説明を継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「スマートフォン向けの金属プレス成形品は、中国国内の消費低迷により中国製スマートフォンの販売不振が続いており、売上が減少することとなりました。」
中国製スマートフォンの販売不振が続き、電子機器向け金属プレス成形品の売上減少として実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また中国のスマートフォンメーカーも、中国国内の消費低迷や買い替え期間の長期化等から中国製スマートフォンの販売不振が続いています。これにより精機関連では、自動車の各種センサー用のインサート成形品や電子機器向けの金属プレス成形品の売上高が減少することとなりました。」
中国製スマートフォンの販売不振が続き、電子機器向け金属プレス成形品の売上減少として競争・需要環境の影響が実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また電子機器向けの金属プレス成形品も、中国製のスマートフォンの需要が回復せず、売上高は前年同四半期とほぼ同水準に留まりました。」
中国製スマートフォン需要の未回復が、電子機器向け金属プレス成形品の売上停滞として実績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、スマートフォン等に使用される金属プレス成形品は、新型コロナウイルスの感染拡大が著しいインド等でスマートフォンの消費が落ち込んだほか、半導体の供給不足に起因する減産等により、売上が減少することとなりました。」
スマートフォン需要の落ち込み、半導体不足による顧客側の減産、アジア競合企業との競争環境の激化が金属プレス成形品の売上減少として実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、スマートフォン等に使用される金属プレス成形品は、新型コロナウイルスの感染拡大が著しいインド等でスマートフォンの消費が落ち込んだほか、半導体の供給不足に起因する減産、アジアの競合企業との競争環境の激化等により、売上が減少することとなりました。」
競合企業との競争環境の激化が、金属プレス成形品の売上減少として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの業界においては、競合メーカーの参入によって価格競争が大変厳しくなっており、当社グループに対しても価格の引き下げ圧力が存在します。」
競合メーカーの参入による価格競争と価格引き下げ圧力を引き続きリスクとしている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「スマートフォンやモバイル端末のキーボード等に使用される金属プレス成形品は、販売価格の下落圧力に加え、新型コロナウイルスの感染拡大により一部の顧客の中国工場が稼働を停止したことで売上が減少することとなりました。」
価格下落圧力が金属プレス成形品の売上減少として実績に現れた。新型コロナウイルスによる顧客工場停止も売上減少要因として記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、電子機器向けのプレス成形品は、販売価格の下落圧力もあり、売上が伸び悩むこととなりました。」
価格競争・価格引き下げ圧力が、電子機器向けプレス成形品の売上伸び悩みとして引き続き実績に現れたと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、電子機器向けのプレス成形品は、販売価格の下落圧力もあり、売上が伸び悩むこととなりました。」
価格競争・価格引き下げ圧力が、電子機器向けプレス成形品の売上伸び悩みとして実際の業績に現れたと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの業界においては、中国企業をはじめとする競合メーカーの参入によって価格競争が大変厳しくなっており、当社グループに対しても価格の引き下げ圧力が存在します。」
中国企業等の参入による価格競争と価格引き下げ圧力を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの業界においては、中国企業をはじめとする競合メーカーの参入によって価格競争が大変厳しくなっており、当社グループに対しても価格の引き下げ圧力が存在します。」
中国企業等の参入による価格競争と価格引き下げ圧力を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新興国を中心に低価格のスマートフォンが普及し、中国の新興スマートフォンメーカーが市場シェアを拡大することとなりました。」
中国企業を含む競合との価格・市場競争が続く環境を、スマートフォン市場の状況として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの業界においては、中国企業をはじめとする競合メーカーの参入によって価格競争が大変厳しくなっており、当社グループに対しても価格の引き下げ圧力が存在します。」
コストダウンを継続するものの、価格下落が著しく価格優位性を保てない場合の影響を記載している。