補聴器販促費増加による医療機器事業の減益
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1増収も医用検査機器減収とソフトウェア償却負担により利益横ばい有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では補聴器の販売が好調であったことから前中間連結会計期間と比較して増収となったものの、利益面につきましては医用検査機器において減収幅が大きかったことに加えて、前期に発売したオージオメータに係るソフトウエア開発費の償却負担が増加したことから前中間連結会計期間と同水準となりました。」
医療機器事業は売上高6,178百万円で前年中間期比1.9％増となった一方、セグメント利益は567百万円で同4.3％減となった。利益要因の説明が、補聴器新製品の販促費から、医用検査機器の減収とオージオメータ関連ソフトウェア開発費の償却負担へ移っている。 - FY2026前進有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高127億57百万円、セグメント利益12億36百万円となり、前期比で売上高1.8％増、利益13.4％増となった。 - 2026-05-25前進株主総会
「医療機器事業の売上高は127億5,761万円（前期比1.8％増）、営業利益は12億3,670万円（前期比13.4％増）となりました。」
補聴器の新製品リオネットプラスの販売貢献により、医療機器事業は増収増益となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では増収となり、利益面につきましては、販売促進費等の支出が、補聴器の新製品販売に伴って一時的に増加した前中間連結会計期間と比較して減少したことから、増益幅が拡大いたしました。」
医療機器事業は売上高6,061百万円で前年中間期比1.0％増、セグメント利益592百万円で同47.7％増となった。前年中間期に一時増加した補聴器新製品の販売促進費等が減少し、利益改善が進んだ。 - FY2025増収増益から減収減益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では減収減益となりました。」
医療機器事業は売上高125億30百万円で前期比1.7％減、セグメント利益10億90百万円で同16.6％減となり、前期の増収増益から減収減益へ転換した。 - FY2025-H1増収増益から減収減益へ転換し販促費要因が再拡大有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では減収となり、加えて、補聴器の新製品発売に伴い、販売促進費等が一時的に増加したことから減益幅が拡大いたしました。」
医療機器事業は売上高5,999百万円、セグメント利益401百万円となり、前年同期比で売上高4.9％減、利益47.4％減となった。新製品発売に伴う販売促進費等の一時増加が減益幅を拡大させた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高9,548百万円、セグメント利益1,164百万円となり、前年同期比で売上高6.7％増、利益55.0％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「医用検査機器では、顧客である耳鼻咽喉科などの医療機関において設備投資が回復傾向にあり、オージオメータなどの販売が好調に推移したことなどにより前年同四半期の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高6,310百万円、セグメント利益762百万円となり、前年同期比で増収増益が継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高3,024百万円、セグメント利益392百万円となり、前年同期比で増収増益が継続した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「医用検査機器では、顧客である耳鼻科などの医療機関において、設備投資が回復傾向にあったほか、健診市場向けのオージオメータや大型の聴力検査室の販売が好調に推移したことなどにより、前連結会計年度の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高121億75百万円、セグメント利益10億5百万円となり、前期比で増収増益が続いた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「医用検査機器では、健診用オージオメータや大型の聴力検査室の販売が堅調に推移したことなどにより、前年同四半期の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高8,946百万円、セグメント利益751百万円となり、前年同期比で増収増益が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「医用検査機器では、健診用オージオメータの販売が堅調に推移したことなどにより、前年同四半期の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医用検査機器の販売好調を背景に、医療機器事業の増収増益が第1四半期に続いている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「医用検査機器では、健診用オージオメータの販売が堅調に推移したことなどにより、前年同四半期の売上を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高2,821百万円、セグメント利益154百万円となり、前年同期比で増収増益を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は第2四半期累計に続き増収増益となった。売上高は前年同期比6.1％増、セグメント利益は131.6％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「医療機器事業全体では増収増益となりました。」
医療機器事業は売上高5,613百万円で前年同期比9.0％増、セグメント利益352百万円で同514.0％増となり、第1四半期の回復が継続した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「医療機器事業全体では増収増益となりました。」
FY2021-Q1の減収・セグメント損失から、当四半期は売上高2,728百万円、セグメント利益130百万円の増収増益へ転換した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、医療機器事業は前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
医療機器事業は売上高8,260百万円、セグメント利益307百万円となり、前年同期比で減収減益が続いている。 - FY2021-Q2減収減益継続も営業利益は黒字有価証券報告書
「その結果、医療機器事業は前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
医療機器事業は前年同期比で減収減益が続いたが、セグメント利益は57百万円となり、第1四半期の損失からは黒字となった。 - FY2021-Q1増収増益から減収減益へ転換有価証券報告書
「医療機器事業及び環境機器事業の販売が前年同四半期と比べて減収となり、全体では減収減益となりました。」
医療機器事業は売上高2,162百万円、セグメント損失72百万円となり、前年同期の売上高3,009百万円、利益374百万円から減収減益へ転じた。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前連結会計年度と比べて増収増益となりました。」
前期通期の増収減益から増収増益へ進展した。売上高は591百万円増の12,232百万円、セグメント利益は166百万円増の977百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
補聴器と医用検査機器の販売好調を背景に、医療機器事業の増収増益が前四半期に続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
補聴器の中価格帯製品と大型聴力検査室の販売好調を背景に、医療機器事業の増収増益が継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
前期通期の増収減益から、補聴器と医用検査機器の増収を背景に、医療機器事業は増収増益へ進展した。売上高は6.7％増、セグメント利益は31.7％増。 - FY2019減益要因が新製品開発費用等へ整理有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前連結会計年度と比べて増収となりましたが、新製品開発費用等が増加したため営業利益は前連結会計年度に及びませんでした。」
医療機器事業は増収を維持したが、前期に示された販売促進費用中心の説明から、新製品開発費用等の増加が通期の減益要因として示された。 - FY2019-Q3増収増益から増収減益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では補聴器の増収幅が大きかったことにより前年同四半期と比べて増収となりましたが、販売促進費用の増加などにより営業利益は僅かながら前年同四半期に及びませんでした。」
前四半期までの増収増益から、当第3四半期累計では補聴器の増収により増収を維持した一方、販売促進費用の増加により営業利益は前年同期を下回った。医療機器事業の売上高は1.7％増、営業利益は4.6％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では補聴器の増収幅が大きかったことにより前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
補聴器の増収が医用検査機器の減収を上回り、医療機器事業は増収増益となった。売上高は前年同期比3.9％増、セグメント利益は24.5％増となった。 - FY2019-Q1医療機器事業が増収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では補聴器の増収幅が大きかったことにより前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
前期通期は補聴器の販売促進費用等により増収減益だったが、当第1四半期は補聴器の増収幅が医用検査機器の減収を上回り、増収増益となった。 - FY2018通期で増収減益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前連結会計年度と比べて増収となりましたが、補聴器で販売促進費用等が増加したため、営業利益は前連結会計年度に及びませんでした。」
第3四半期の増収増益から、通期では医療機器事業が売上高11,537百万円の増収となる一方、営業利益は915百万円で前期比8.5％減となった。 - FY2018-Q3医療機器事業が減収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
前四半期まで減収減益だった医療機器事業が、補聴器と医用検査機器の販売を背景に当四半期は増収増益へ転換した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
医療機器事業の減収減益が継続している。今回も補聴器販促費の増加は減益要因として明示されていない。 - FY2018-Q1医療機器事業が減収減益となるも販促費要因の明示なし有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
医療機器事業の減益は継続したが、今回の業績説明では、従来記載されていた補聴器販促活動による販売費増加は減益要因として明示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「補聴器の販促活動に従来以上に注力したことにより販売費が増加したため、減益となりました。」
補聴器販促への注力と販売費増加が、医療機器事業の通期減益要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体では売上高は前年同四半期を上回りましたが、補聴器の販促活動を積極的に展開したことなどにより販売費が増加したため、減益となりました。」
補聴器販促に伴う販売費増加が、医療機器事業の減益要因として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「補聴器の販促活動を積極的に展開したことなどにより販売費が増加したため、減益となりました。」
補聴器販促に伴う販売費の増加が、医療機器事業および全体の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これらの結果、医療機器事業全体ではほぼ前年同四半期並みの売上高となったものの、補聴器に関する販促活動を積極的に実施したことなどにより販売費及び一般管理費が増加したため、減益となりました。」
医療機器事業の売上高はほぼ前年同期並みだったが、補聴器販促などによる販管費増加で減益となった。