環境機器事業の減収と営業損失の継続
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1更新案件獲得と販売増により営業黒字幅が拡大有価証券報告書
「インフラ関連では、民間企業における設備投資需要が引き続き高い水準で推移したことから騒音計や振動計などの販売が増加しました。また、官公庁向けに航空機騒音監視関係の機器更新案件を獲得できたことに加え、地震計の更新案件が売上に寄与したことなどにより前中間連結会計期間と比較して増収増益となりました。」
環境機器事業は売上高2,940百万円で前年中間期比13.9％増、セグメント利益308百万円で同255.2％増となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、業務効率の改善を推進したことにより増益幅が拡大いたしました。」
環境機器事業は売上高60億33百万円、セグメント利益7億33百万円となり、前期比で売上高4.0％増、利益348.2％増となった。 - 2026-05-25前進株主総会
「環境機器事業の売上高は60億3,300万円（前期比4.0％増）、営業利益は7億3,369万円（前期比348.2％増）となりました。」
機器更新需要、インフラ関連の設備投資需要、海外販路拡大による販売堅調および業務効率改善を背景に、増収増益が進んだ。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、売上高の拡大及び業務効率の改善を推進したことにより営業利益は回復いたしました。」
環境機器事業は前年中間期の営業損失139百万円から、当中間期はセグメント利益86百万円へ黒字転換した。売上高も2,582百万円で前年同期比5.8％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「新製品の開発費用等が増加した一方で、増収幅が大きかったことから増益となりました。」
環境機器事業は売上高58億円で前期比7.1％増、セグメント利益1億63百万円で同57.1％増となり、前中間期の営業損失から通期では増収増益となった。 - FY2025-H1売上高横ばい・営業黒字から営業損失へ転換有価証券報告書
「一方で、海外市場において、システム製品の販売が増加したものの、欧州及び中国の景気減速により販売が低調に推移したため、全体として売上高は前中間連結会計期間と同水準となりました。利益面につきましては、新製品の開発費用等が増加したことにより営業損失となりました。」
環境機器事業は売上高2,441百万円で前年同期比3.4％増となった一方、セグメント損失139百万円となり、前年同期の31百万円の利益から営業損失へ転じた。 - FY2024-Q3増収増益から増収減益へ転換有価証券報告書
「国内市場は官公庁をはじめとした顧客において、物価高騰等の影響に伴い設備投資を控える姿勢が見られたことなどにより低調に推移した一方で、海外市場において騒音計の新製品の販売が好調に推移したほか、Norsonic ASの業績が貢献したこともあり、前年同四半期と比べて増収となりました。一方、利益面においては新製品の発売に伴う費用が発生したことなどにより減益となりました。」
環境機器事業は売上高3,684百万円で前年同期比15.0％増となった一方、セグメント利益は26百万円で同53.5％減となり、前四半期の増収増益から増収減益へ転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「海外市場を中心に騒音計の新製品の販売が好調に推移した一方で、国内市場は官公庁をはじめとした顧客において、物価高騰等の影響に伴い設備投資を控える姿勢が見られたことなどにより低調に推移しましたが、Norsonic ASの業績が貢献したこともあり、全体としては前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
前四半期の営業損失幅縮小から進み、環境機器事業は売上高2,360百万円、セグメント利益31百万円となり、前年同期の損失から営業黒字へ転換した。 - FY2024-Q1増収・営業損失幅縮小へ変化有価証券報告書
「国内市場においては、工事現場等で使用される騒音計や振動計の販売がやや停滞した一方で、６月に発売した騒音計の新製品の販売が好調に推移したことに加えて、2022年11月に買収したNorsonic ASの業績が貢献したことにより、全体としては前年同四半期と比べて増収となりました。利益面においては若干の営業損失を計上したものの、前年同四半期と比べて損失幅が縮小しました。」
環境機器事業は国内の騒音計・振動計販売がやや停滞したものの、新製品とNorsonic ASの業績貢献により売上高は1,126百万円、前年同期比36.3％増となった。営業損失は12百万円で、前年同期の70百万円から縮小した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「海外市場における販売が好調に推移したほか、Norsonic ASの買収により、売上高は前連結会計年度を上回りました。一方、利益面においては、販売活動費用や新製品開発費用が大きく増加したことなどに加え、部材不足により調達価格が高騰している影響を受けて減益となりました。」
環境機器事業は海外販売とNorsonic AS買収により増収となった一方、販売活動費用、新製品開発費用、部材調達価格高騰により減益となった。 - FY2023-Q3増収・営業損失から増収減益へ変化有価証券報告書
「国内市場においては、工事現場等で使用される騒音計や振動計の販売が、好調であった前期からの反動により減少したものの、海外市場における販売が好調に推移し、売上高は前年同四半期を上回りました。一方、利益面においては、販売活動費用や新製品開発費用が大きく増加したことなどに加え、部材不足により調達価格が高騰している影響を受けて減益となりました。」
国内販売の反動減を海外販売が補って増収となった一方、販売活動費用、新製品開発費用、部材不足による調達価格高騰により減益となった。セグメント利益は57百万円で前年同期の319百万円を下回った。 - FY2023-Q2減収・営業損失から増収・営業損失へ転換有価証券報告書
「国内市場においては、工事現場等で使用される騒音計や振動計の販売が、好調であった前期からの反動により減少したものの、海外市場における販売が好調に推移し、売上高は前年同四半期を上回りました。一方で、販売活動費用や新製品開発費用が大きく増加したことなどに加え、部材の価格高騰の影響を受け営業損失を計上しました。」
環境機器事業は国内販売の反動減を海外販売が補い増収となった一方、販売活動費用、新製品開発費用、部材価格高騰により営業損失となった。 - FY2023-Q1増収増益から減収・営業損失へ転換有価証券報告書
「国内は工事現場等で使用される騒音計や振動計が受注の谷間となり販売がやや停滞したことなどにより、前年同四半期と比べて若干の減収となりました。利益面では、減収に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和されたことで営業活動が再開し販売費が増加したことや、新製品開発費用が増加した影響等により減益となりました。」
環境機器事業は売上高825百万円で前年同期比2.3％減、セグメント損失70百万円となり、前年同期の増収増益から減収・営業損失へ転換した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「都市部を中心とした建設需要が引き続き活況であることから、工事現場等で使用される騒音計や振動計の販売が堅調に推移しました。また、官公庁などの予算案件が安定的な販売につながったほか、民間企業の設備投資が回復傾向にあるため、前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
建設需要、官公庁などの予算案件、民間企業の設備投資回復を背景とする環境機器事業の増収増益が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「騒音計や振動計が堅調な販売となったため、前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業は売上高1,937百万円で前年同期比14.0％増、セグメント利益189百万円で同213.5％増となり、回復が継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「顧客となる民間企業の設備投資が回復傾向にあるほか、官公庁などの予算案件が安定的な販売につながりました。」
環境機器事業はFY2021-Q1の減収・セグメント損失から、売上高844百万円、セグメント利益54百万円の増収増益へ転換した。 - FY2021-Q3減収継続も営業利益は前年同期並み有価証券報告書
「下期は前年と同水準まで回復してきているものの、上期の減収が大きかったことから、売上高は前年同四半期と比べて減収となりました。一方、利益面では営業活動にかかる経費の減少により、営業利益は前年同四半期並みとなりました。」
環境機器事業は売上高2,720百万円で前年同期比9.2％減となった一方、営業利益は167百万円で前年同期並みとなった。 - FY2021-Q2減収減益継続も営業利益は黒字有価証券報告書
「顧客企業における設備投資の縮小や延期が続いていることに加え、取引先に対する営業訪問の制約も影響し、騒音計や振動計の販売が伸び悩んだ結果、前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
環境機器事業は設備投資の縮小・延期と営業訪問制約により減収減益となった。一方、上期のセグメント利益は60百万円で、第1四半期の損失からは黒字となった。 - FY2021-Q1前年反動から設備投資低調・営業訪問困難による減収減益へ要因変化有価証券報告書
「顧客企業の設備投資の動きが低調に推移しただけでなく、感染症対策のため営業訪問を行う事が困難であったことも影響し、騒音計や振動計の販売が伸び悩んだ結果、前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
環境機器事業は売上高670百万円、セグメント損失21百万円となった。従来の高額案件の前年反動中心の説明から、設備投資低調と営業訪問困難が主因として記載された。 - FY2020-Q3増収減益から減収減益へ転換有価証券報告書
「都市部を中心とした建設工事にかかる需要が継続し、騒音計や振動計の販売が堅調に推移したものの、地震計の高額案件があった前年同四半期と比べて減収減益となりました。」
建設工事関連需要による騒音計・振動計の販売堅調は続いたが、前年同期に地震計の高額案件があった反動で、環境機器事業は売上高10.8％減、セグメント利益51.7％減となった。 - FY2020-Q2売上高ほぼ横ばいから増益へ転換有価証券報告書
「地震計は鉄道向けの高額案件を受注するなど堅調に推移したものの、騒音計の販売は好調であった前年同四半期には及ばす、環境機器事業の売上高はほぼ前年同四半期並みとなりました。一方で、販管費が減少したことから、営業利益は前年同四半期を上回りました。」
環境機器事業は前年同期比で売上高0.4％減となった一方、営業利益は121.3％増となった。地震計の高額案件と販管費減少が記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「鉄道向けに地震計の高額案件を受注したことなどから、前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
前期第1・第2四半期に見られた新製品開発費用による増収減益から、鉄道向け地震計の高額案件受注などにより増収増益となった。営業利益は前年同期の4百万円の損失から33百万円の利益へ転じた。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業は前連結会計年度と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業は売上高9,648百万円で前期比9.5％増、セグメント利益1,891百万円で同14.2％増となり、通期の増収増益が進展した。 - FY2019-Q3増収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業は前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
前四半期まで新製品開発費用の増加により増収減益だった環境機器事業が、当第3四半期累計では増収増益へ転じた。売上高は8.7％増、セグメント利益は6.9％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前年同四半期と比べて増収となりましたが、新製品開発費用が増加したことなどから一時的に減益となりました。」
環境機器事業は増収を維持した一方、新製品開発費用の増加により減益となった。売上高は前年同期比5.1％増、セグメント利益は6.9％減となった。 - FY2019-Q1増収増益から増収減益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前年同四半期と比べて増収となりましたが、新製品開発費用が増加したことなどから減益となりました。」
前期通期まで継続していた環境機器事業の増収増益が、当第1四半期は増収減益へ転じた。微粒子計測器等の販売は増加した一方、新製品開発費用の増加が減益要因として記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前連結会計年度と比べて大幅な増収増益となりました。」
環境機器事業は売上高8,813百万円で前期比12.7％増、セグメント利益1,656百万円で同91.1％増となり、四半期ベースの増収増益から通期の大幅な増収増益へ進展した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業の増収増益が継続している。当四半期は売上高が前年同期比13.8％増、セグメント利益が192.2％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業は前四半期および前期通期に続き、増収増益となっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業の増収増益は前期通期に続いて当第1四半期も記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業は前連結会計年度と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業は通期でも増収増益となり、売上高7,820百万円、営業利益866百万円を計上している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、微粒子計測器の好調な売上が事業全体を牽引し、環境機器事業は前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
環境機器事業は、第2四半期に続き増収増益となった。 - FY2017-Q2減収・営業損失から売上横ばい・増益へ転換有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では売上高はほぼ前年同四半期並みとなりましたが、微粒子計測器の売上原価率が低下したため、増益となりました。」
環境機器事業は前年同期の減収・営業損失から、当累計期間は売上高ほぼ横ばいで営業利益145百万円の増益となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これらの結果、環境機器事業全体では前年同四半期と比べて減収となりましたが、微粒子計測器の売上原価率が低下したため、利益面では営業損失を計上したもののほぼ前年同四半期並みとなりました。」
環境機器事業は減収で営業損失だったが、微粒子計測器の売上原価率低下により利益面は前年同期とほぼ同水準だった。