企業の設備投資の足踏み
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
リオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。107社中83社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1インフラ設備投資を背景に複数の更新案件を獲得有価証券報告書
「インフラ関連では、民間企業における設備投資需要が引き続き高い水準で推移したことから騒音計や振動計などの販売が増加しました。また、官公庁向けに航空機騒音監視関係の機器更新案件を獲得できたことに加え、地震計の更新案件が売上に寄与したことなどにより前中間連結会計期間と比較して増収増益となりました。」
医療機関の機器更新が低調である一方、インフラ関連では民間設備投資が高水準で、官公庁向け航空機騒音監視機器・地震計の更新案件が売上に寄与した。 - FY2026-H1医療機関の機器更新低調とインフラ設備投資回復が併存有価証券報告書
「医用検査機器では、耳鼻咽喉科などの医療機関における機器更新が低調に推移したため、前中間連結会計期間の売上高には及びませんでした。」
医療機関の機器更新は低調だった一方、環境機器事業では鉄道などインフラ関連市場の設備投資需要が回復傾向と記載され、設備投資環境が事業・市場ごとに分かれた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「医療機関において設備投資が活発だった前連結会計年度の売上高には及びませんでした。」
医療機関の設備投資が前年度ほど活発ではなく、医用検査機器の売上高が前年度水準を下回ったと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「国内市場は官公庁をはじめとした顧客において、物価高騰等の影響に伴い設備投資を控える姿勢が見られたことなどにより低調に推移しました。」
企業・官公庁等の設備投資抑制が、環境機器事業の国内市場の低調さとして実際の販売状況に表れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「民間企業の設備投資が回復傾向にあるため、前年同四半期と比べて増収増益となりました。」
民間企業の設備投資が回復傾向にあるとの認識を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「顧客となる民間企業の設備投資が回復傾向にあるほか」
民間企業の設備投資について、前四半期に続き回復傾向にあると説明している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「顧客となる民間企業の設備投資が回復傾向にあるほか」
企業の設備投資について、FY2021に記載された縮小・延期から、回復傾向にあるとの認識へ変化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「産業計測市場では主な顧客となる民間企業において、景気後退に伴い設備投資を縮小または延期する傾向にありました。」
企業の設備投資について、FY2021通期では景気後退に伴う縮小・延期の傾向が環境機器事業の減収減益要因として記載された。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「下期は前年と同水準まで回復してきているものの、上期の減収が大きかったことから、売上高は前年同四半期と比べて減収となりました。」
顧客企業の設備投資の縮小・延期が続く一方、環境機器事業では下期に前年と同水準まで回復してきたと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「景気後退に伴い顧客企業における設備投資の縮小や延期が続いている」
顧客企業の設備投資について、前四半期の低調との記載から、景気後退に伴う縮小・延期が続いているとの表現に具体化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「顧客企業の設備投資の動きが低調に推移した」
企業の設備投資の低調さが、騒音計・振動計の販売伸び悩みと環境機器事業の減収減益として実際の業績に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるなど、堅調に推移しました。」
企業の設備投資について、意欲の高まりが見られるとの認識を通期でも継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるなど」
企業の設備投資について、意欲の高まりが見られるとの認識を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるなど」
企業の設備投資について、意欲の高まりが見られるとの認識を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるなど」
企業の設備投資について、意欲の高まりが見られるとの認識を継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「企業の設備投資が増加するなど、緩やかな回復基調で推移しました。」
企業の設備投資は、従来の足踏みや意欲の高まりという表現から、通期では実際に増加したとの説明になった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるなど」
企業の設備投資について、前四半期に続き意欲の高まりが見られると説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるなど」
企業の設備投資について、前四半期に続き意欲の高まりが見られると説明している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「企業の設備投資意欲の高まりが見られるものの」
企業の設備投資は従来の足踏みから、意欲の高まりが見られるとの表現に変化した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内の自動車関連工場等における設備投資が低調であったほか、年度末にかけて見込んでいた大口案件が伸び悩んだことから、売上高は前連結会計年度を下回りました。」
企業の設備投資の低調さが、音響・振動計測器の売上高前年割れとして通期業績に実際に表れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「個人消費マインドや企業の設備投資の持ち直しに足踏みが見られ」
企業の設備投資の回復停滞に加え、環境機器事業では国内工場等の設備投資の伸び悩みも記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費マインドや企業の設備投資の持ち直しに足踏みが見られ」
企業の設備投資の回復が足踏みしているという外部環境認識を継続している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「個人消費マインドや企業の設備投資に足踏みが見られ」
企業の設備投資が停滞する外部環境を、当四半期の経済状況として記載している。