地震・火災・洪水・津波等の災害による施設・来園者リスク
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの運営施設にて、大震災、火災、洪水、津波等の災害が発生した場合は、施設や交通機関への被害、レジャーへの消費者マインドが低下することが予想され、一時的な入園者数の減少により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による施設・交通機関への被害や来園者減少のリスクを継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの運営施設にて、大震災、火災、洪水、津波等の災害が発生した場合は、施設や交通機関への被害、レジャーへの消費者マインドが低下することが予想され、一時的な入園者数の減少により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による施設・交通機関への被害及び来園者減少のリスクを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの運営施設にて、大震災、火災、洪水、津波等の災害が発生した場合は、施設や交通機関への被害、レジャーへの消費者マインドが低下することが予想され、一時的な入園者数の減少により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による施設・交通機関への被害や来園者減少のリスクを継続して記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失」
災害による損失1,635千円を特別損失に計上し、過年度の台風被害に伴う損失認識が続いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2019年9.10月に発生した台風15号及び19号により、当社施設内の建物等が損壊する被害が発生いたしました。これらの現状復旧費用として「災害による損失」として特別損失に43,145千円計上しております。なお、今後復旧に要すると見込まれる費用の見積額7,688千円を「災害損失引当金」として連結貸借対照表の流動負債に、「災害損失引当金繰入額」として連結損益計算書の特別損失にそれぞれ計上しております。」
台風15号・19号による施設損壊が実際に発生し、復旧費用43,145千円と今後の復旧見込額7,688千円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年9.10月に発生した台風15号及び19号により、当社施設内の建物等が損壊する被害が発生いたしました。これらの現状復旧費用として「災害による損失」として特別損失に16,416千円計上しております。なお、今後復旧に要すると見込まれる費用の見積額16,039千円を「災害損失引当金」として四半期連結貸借対照表の流動負債に、「災害損失引当金繰入額」として四半期連結損益計算書の特別損失にそれぞれ計上しております。」
台風15号・19号により施設建物等の損壊が実際に発生し、復旧費用16,416千円と今後の復旧見込額16,039千円を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの運営施設にて、大震災、火災、洪水、津波等の災害が発生した場合は、施設や交通機関への被害、レジャーへの消費者マインドが低下することが予想され、一時的な入園者数の減少により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
災害による施設・交通機関への被害や来園者減少のリスクを同じ内容で再掲している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「７．８月の記録的な猛暑及び伊豆半島を直撃した台風12号を初めとした複数の台風接近の影響により、伊豆シャボテン動物公園と伊豆ぐらんぱる公園の合計入園者数が昨年同期と比較して４万人以上減少したことが主な要因であります。」
自然災害・異常気象に該当する猛暑と台風が実際に発生し、来園者数の減少を通じて業績に影響したと会社が説明している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの運営施設にて、大震災、火災、洪水、津波等の災害が発生した場合は、施設や交通機関への被害、レジャーへの消費者マインドが低下することが予想され、一時的な入園者数の減少により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による施設・交通機関への被害および来園者減少をリスクとして列挙している。