設備投資の過大化・新規設備稼働遅延
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
メイコーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。25社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「設備投資については、市場動向やセットメーカーの動向等を勘案しながら慎重に決定しておりますが、景気後退等により当社グループの設備投資が過大となった場合や、セットメーカーが戦略を変更した場合又は新規設備の稼働が想定より遅れた場合には、減価償却費の負担等により、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資の過大化、顧客戦略変更、稼働遅延、減損に関するリスクを従来どおり開示している。 - FY2025設備遅延と減損兆候・未認識の併存有価証券報告書
「新規事業の半導体パッケージ基板を生産する石巻工場においては、半導体市況の悪化で当初計画に対して遅延が生じ、継続的に営業損益がマイナスとなっていることから、減損の兆候があると判断しました。また、車載向け基板の強化を目的とした天童工場においては、自動車市場における需要低迷の影響を受け、営業損益が当初策定した事業計画を下回っていることから、減損の兆候があると判断しました。」
石巻工場では計画遅延と継続的な営業損失、天童工場では自動車需要低迷による計画未達から減損兆候を認識したが、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り減損損失は認識していない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「半導体パッケージ基板分野に参入するべく、石巻第２工場及びベトナム第３工場に生産ラインの新設を行いましたが、半導体市況の悪化により当初計画に対して１年程度の遅延が生じております。」
半導体市況の悪化を受け、パッケージ基板の新設ラインについて当初計画比で1年程度の遅延が実際に発生した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの個別の設備投資に起因する減損損失のリスク顕在化の可能性は高くないと判断しておりますが、業界市況の急変・自然災害・感染症等の外部要因を起因とするリスクについては、当社グループのリスク管理のみをもって軽減・排除できる性格のものではないことから、かかる事態が発生した場合には、顕在化の時期・規模に応じた影響を蒙る可能性があります。」
設備投資総額が17,423百万円へ拡大する中、従来の過大投資・稼働遅延・減損リスクに加え、市況急変や自然災害等の外部要因によるリスクを明示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「設備投資については、市場動向やセットメーカーの動向等を勘案しながら慎重に決定しておりますが、景気後退等により当社グループの設備投資が過大となった場合や、セットメーカーが戦略を変更した場合又は新規設備の稼働が想定より遅れた場合には、減価償却費の負担等により、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、資産価値が下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、減損損失が発生し、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資額が14,388百万円に拡大する中、従来の過大投資・稼働遅延リスクに加え、資産価値下落や収益性悪化による減損リスクを明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「景気後退等により当社グループの設備投資が過大となった場合、セットメーカーが戦略を変更した場合、あるいは新規設備の稼働が想定より遅れた場合には、減価償却費の負担等により当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資の過大化、顧客戦略変更、新規設備稼働遅延のリスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「セットメーカーが戦略を変更した場合や、景気後退等により当社グループの設備投資が過大となった場合、あるいは新規設備の稼働が想定より遅れた場合には、減価償却費の負担等により当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資の過大化や新規設備稼働遅延のリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「セットメーカーが戦略を変更した場合や、景気後退等により当社グループの設備投資が過大となった場合、あるいは新規設備の稼働が想定より遅れた場合には、減価償却費の負担等により当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
市場・顧客の変化に対して設備投資が過大になることや、設備稼働の遅れをリスクとしている。