事業損益悪化に伴う固定資産減損リスク
FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、「物販事業」の収益性が低下し、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれたため、回収可能価額を０円とし、帳簿価額全額を減損損失として31,084千円の特別損失を計上しております。」
事業損益・将来キャッシュ・フロー悪化に伴う固定資産減損リスクが、物販事業の31,084千円の減損損失として顕在化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ARTIZA VIETNAM SOFTWARE DEVELOPMENT CO., LTDは、会社を単位にグルーピングを行っております。当連結会計年度において閉鎖の意思決定を行ったため、回収可能価額を０円とし、帳簿価額全額を減損損失として2,743千円の特別損失を計上しております。」
ベトナム子会社の閉鎖決定に伴い、将来キャッシュ・フローが見込めないとして2,743千円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「ARTIZA VIETNAM SOFTWARE DEVELOPMENT CO., LTDは、会社を単位にグルーピングを行っております。当第３四半期連結会計期間において閉鎖の意思決定を行ったため、回収可能価額を０円とし、帳簿価額全額を減損損失として2,883千円の特別損失を計上しております。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。」
事業損益や将来キャッシュ・フローの悪化に伴う固定資産減損リスクが、ベトナム子会社の閉鎖決定と2,883千円の減損損失として顕在化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、「ＩＰネットワークソリューション」の収益性が低下し、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれたため、回収可能価額を０円とし、帳簿価額全額を減損損失として51,737千円の特別損失を計上しております。」
事業損益・将来キャッシュ・フロー悪化に伴う固定資産減損リスクが、IPネットワークソリューションの51,737千円の減損損失として顕在化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ＩＰネットワークソリューションセグメントにおいて、収益性が低下しており、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれるため、回収可能価額を０円とし、帳簿価額全額について減損損失として特別損失に51,187千円計上しております。」
事業損益及び将来キャッシュ・フローの悪化を背景とする固定資産減損リスクが、51,187千円の減損損失として顕在化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業損益悪化に伴う固定資産減損リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「使用中止の意思決定に伴う固定資産の減損損失を特別損失に19,200千円計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は468,149千円（前年同期比197.9％増）となりました。」
将来使用が見込めなくなった本社の遊休資産について、工具・器具・備品及びソフトウエアを帳簿価額0円まで減額し、19,200千円の減損損失を計上した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「将来、事業損益見込みの悪化等や、前提とした条件や仮定の変更、受注動向に大きく影響を与える事象が発生した場合は、将来キャッシュ・フローや回収可能価額が減少し、減損損失を計上する可能性があります。」
事業損益、前提条件又は受注動向の悪化による将来キャッシュ・フロー・回収可能価額の減少リスクを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業損益悪化に伴う固定資産減損リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業損益悪化に伴う固定資産減損リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの保有する固定資産について、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損処理の要否を検討しております。将来、事業損益見込みの悪化等があった場合には、将来キャッシュ・フローや回収可能価額が減少し、減損損失を計上する可能性があります。」
将来の事業損益見込みの悪化等により、固定資産の将来キャッシュ・フローや回収可能価額が減少し、減損損失を計上する可能性を記載している。