減収下での営業利益・親会社株主利益の過去最高更新
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載は2026-08-27。
タムラ製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。105社中24社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-27前進業績予想の修正
「なお、営業利益は過去最高であった 54 億円(2018 年 3 月期)を大幅に更新する見込みです。」
営業利益について、過去最高実績を大幅に更新する見込みが示され、過去最高更新の業績構図が将来予想として一段進展した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高は1,235億5千9百万円と過去最高を更新し、営業利益も52億8千7百万円と過去最高(2018年3月期)に迫る結果となりました。しかしながら、親会社株主に帰属する当期純損益は13億8千5百万円の損失を計上しました。」
過去最高売上と営業利益の増収増益を実現する一方、構造改革関連の特別損失により親会社株主利益は損失となる業績構図へ変化した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「売上高、営業利益とも中間連結会計期間としては過去最高を更新し、増収増益となりました。」
従来の年度・四半期ごとの業績構図から、中間連結会計期間でも売上高と営業利益が過去最高となる増収増益の構図が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高は1,140億5千1百万円(前期比7.0%増)、営業利益は51億9千5百万円(同5.2%増)、営業利益率は4.6%と増収増益となりました。」
通期売上高は過去最高を更新し、1,000億円を超えた前期からさらに増加した。営業利益も増益となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は1,079億9千3百万円で、過去最高かつ初めて1,000億円を超えました。」
過去最高売上高を更新し、初めて1,000億円を超えた。営業利益も48億2千9百万円となり、計画初年度の目標を上回った。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における売上高は、過去最高の783億2千6百万円(前年同期比25.3%増)となりました。また、製品の価格改定努力や、前中期経営計画から取り組んできた工場の自動化推進及び拠点再編による物流改善などもあり、営業利益は31億4千4百万円(同612.7%増)、経常利益は25億2千7百万円(同248.1%増)」
従来の減収減益局面から、過去最高売上と営業利益・経常利益の大幅増加を伴う増収増益の構図へ変化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、第1四半期としては過去最高の239億8千1百万円(前年同四半期比22.8%増)となりました。また、営業利益は6億7千7百万円(同546.1%増)、経常利益は6億9千2百万円(同190.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億5千8百万円(前年同四半期は2億6千6百万円の四半期純損失)となりました。」
前年度通期の増収減益・親会社株主損失から、第1四半期は過去最高売上と営業利益・経常利益の増益、親会社株主利益の黒字化という業績構図に変化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高は883億2千8百万円(前期比19.5%増)と伸長いたしましたが、営業利益は15億6千4百万円(同20.5%減)、経常利益は20億1百万円(同16.1%減)と減益となりました。なお、親会社株主に帰属する当期純損失は8千4百万円(前期は5億4千2百万円の当期純利益)」
増収となった一方、営業利益・経常利益が減少し、親会社株主利益は542百万円の利益から84百万円の損失へ転じた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「売上高は855億5千8百万円(前期比7.5%増)、営業利益は54億7百万円(同5.7%増)、経常利益は54億8千万円(同7.7%増)と増収増益となり、営業利益は前期に続き二期連続の過去最高益更新となりました。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は36億3千万円(同2.6%減)と前期比で減少しております。」
従来の「減収下での過去最高益」から、増収増益のもとで営業利益が二期連続の過去最高益となり、親会社株主利益は減少する構図へ変化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上高は796億7百万円(前期比5.9%減)と減収ながら、営業利益は51億1千7百万円(同19.9%増)となり、平成10年3月期以来の過去最高益となりました。さらに親会社株主に帰属する当期純利益は37億2千7百万円(同109.1%増)となり、平成27年3月期を超える過去最高益更新となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益および親会社株主に帰属する当期純利益が過去最高を更新した事実が年次実績として示された。