EIZO（6737）・リスク顕在化
有形固定資産の減損リスク
FY2025に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-05-08。直近の記載はFY2026。
5記載
2年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）338社が書いているテーマ・逆風343社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの343件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「欧州の開発製造会社において、建物の実質的な評価額が減少したことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、ドイツの欧州開発製造会社の建物について497百万円の減損損失を計上した。欧州販売子会社でも事業環境低迷に伴う168百万円の減損損失を計上した。 - FY2025初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、一部の資産グループに減損の兆候を識別しました。減損テストにおいて、該当する資産グループの回収可能価額と帳簿価額を比較した結果、回収可能価額が帳簿価額を上回ったため、減損損失を認識しておりません。」
一部資産グループに減損の兆候を識別したが、回収可能価額が帳簿価額を上回ったため減損損失は計上していない。事業計画や市況の変化による将来の減損可能性を開示した。