売上高営業利益率を指標とする資本効率向上
FY2017に初出。15回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。104社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2026通期営業利益率の低下有価証券報告書
「なお、当社グループが経営上の目標の達成状況を判断するための客観的指標としている連結売上高営業利益率は、人件費や研究開発費など販売費及び一般管理費が増加したことに伴い、4.4％（前連結会計年度比1.6ポイント減）となりました。」
重要指標である連結売上高営業利益率は4.4％となり、前期から1.6ポイント低下した。人件費・研究開発費等の販管費増加が要因として示されている。 - 2026-05-12悪化決算説明資料
「相対的に利益率の高い海外市場の売上構成比率が減少したことによるセールスミックスの悪化や開発費等の経費の増加により、営業利益以下の利益はすべて大幅に減少しました。」
海外市場の売上構成比率低下と開発費等の経費増加により、利益水準が低下したことを記載している。 - FY2026-H1中間営業利益率の低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績は、売上高は302億１千万円（前年同期比2.5％減）、営業利益は８億９千１百万円（同57.9％減）」
中間期の売上高営業利益率は約3.0％となり、前年同期の約6.8％から低下した。 - FY2025通期営業利益率の低下有価証券報告書
「なお、当社グループが経営上の目標の達成状況を判断するための客観的指標としている連結売上高営業利益率は、人件費や研究開発費など販売費及び一般管理費が増加したことに伴い、6.0％（前連結会計年度比2.6ポイント減）となりました。」
重要指標である連結売上高営業利益率は6.0％となり、前期の8.6％から2.6ポイント低下した。人件費・研究開発費等の販管費増加が要因として示されている。 - FY2025-H1第2四半期累計営業利益率の低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績は、売上高は309億７千７百万円（前年同期比2.7％増）、営業利益は21億１千７百万円（同29.9％減）」
第2四半期累計の売上高営業利益率は約6.8％となり、前年同期の約10.0％から低下した。 - FY2024-Q3第3四半期累計営業利益率の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は449億７百万円（前年同四半期連結累計期間比23.0％増）、営業利益は39億９千７百万円（同81.2％増）」
第3四半期累計の売上高営業利益率は約8.9％（39億9千7百万円÷449億7百万円）となる実績を開示している。 - FY2024-Q2第2四半期累計営業利益率の改善有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は301億５千１百万円（前年同四半期連結累計期間比26.3％増）、営業利益は30億２千万円（同128.1％増）」
第2四半期累計の売上高営業利益率は約10.0％（30億2千万円÷301億5千1百万円）となる実績を開示している。 - FY2023通期営業利益率の低下有価証券報告書
「なお、当社グループが経営上の目標の達成状況を判断するための客観的指標としている連結売上高営業利益率は為替の影響や部品コストの増加で売上原価が増加したことに伴い、7.1％（前連結会計年度比3.6ポイント減）となりました。」
重要指標である連結売上高営業利益率が前期の10.7％から7.1％へ低下し、為替と部品コスト増加を要因として記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当社グループが経営上の目標の達成状況を判断するための客観的指標としている連結売上高営業利益率は当社が主力とする国内集合市場の売上高が大幅に増加したことに伴い、10.7％（前連結会計年度比2.8ポイント増）となりました。」
連結売上高営業利益率について、前期比2.8ポイント増の10.7％という通期実績を開示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「＜第７次中期経営計画（2021年度）の業績目標＞2019年度（実績）連結売上高484億９千４百万円、連結営業利益28億３千３百万円、連結売上高営業利益率5.8％、2021年度（目標）連結売上高490億円、連結営業利益30億円、連結売上高営業利益率6.1％」
売上高営業利益率を指標とする方針に、2021年度の売上高490億円、営業利益30億円、営業利益率6.1％という期限付き数値目標を加えた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社が経営上の目標の達成状況を判断するための客観的指標としている売上高営業利益率は人件費や運賃梱包費など販管費及び一般管理費が増加したことにより、6.2％（前連結会計年度比0.1ポイント減）となりました。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針を維持し、通期実績6.2％を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的な経営指標につきましては、引き続き経営基盤の強化を図るため売上高営業利益率を指標の１つとするとともに、より一層資本効率の向上を目指した経営を進めてまいります。」
売上高営業利益率を経営指標の一つとし、資本効率向上を目指すことを初めて明示しているが、具体的な数値目標は示していない。