優秀な人材の確保・育成と生産性最大化
FY2018に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「そのため、既存社員の能力及びスキルの底上げ、定着を図るために社内教育の拡充や定期的な人事評価制度や報酬制度の見直し等を行ってまいります。また、生産性を最大化させるために、個々の持つポテンシャルを最大限発揮できるよう、就業環境の最適化や人事制度の拡充に取り組んでまいります。」
社内教育、評価・報酬制度の見直し、就業環境の最適化及び人事制度拡充による人材・生産性向上策を継続している。 - FY2025組織設計方針の追記有価証券報告書
「また、組織設計においては、当社事業及び戦略に応じて、常に最適な組織を模索し、役員及び従業員の自律性を高め、より階層の少ない透明性の高い組織設計を行っていく方針であります。」
人材育成・働きやすい環境整備に加え、自律性を高め、階層を減らした透明性の高い組織設計を方針として記載した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「そのために、経営理念に沿った行動指針を構築し、成長フェーズに合った評価制度、人材育成制度、福利厚生や働きやすい社内環境整備に取り組んでおります。具体的には、スライドワーク制度導入や産休育休の取得促進などによるワークタイムバランスの向上を図り、国籍、人種、年齢、性別等によらず、全社員が活躍できる雇用環境の整備に努めております。」
従来の採用・教育・生産性向上に加え、スライドワーク、産休育休取得促進、多様な人材が活躍できる環境整備を人的資本の取組として明示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「TRaaS事業での人材採用、マーケティング強化等の経営資源集中」
TRaaS事業での人材採用を含む経営資源集中を、成長施策の一環として引き続き示している。 - FY2024-Q1引き上げ有価証券報告書
「２年目の2024年１月期において、営業推進人材１名、プロジェクトマネジメント人材１名、情報システム人材１名、エンジニア人材１名の採用を見込み、採用経費を含め２年目～６年目までの全体の人材投資として、163百万円を充当する計画に変更いたします。本人材投資により人員は、現状（2023年１月31日現在）の21名体制から６年目までに手元資金も活用し、約40名体制の組織としていく見込みです。」
人材施策について、2024年１月期の4職種の採用、2年目から6年目までの人材投資163百万円、21名から約40名への組織拡大という具体的な計画を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「既存社員の能力及びスキルの底上げ、定着を図るために社内教育の拡充や定期的な人事評価制度や報酬制度の見直し等を行ってまいります。また、生産性を最大化させるために、個々の持つポテンシャルを最大限発揮できるよう、就業環境の最適化や人事制度の拡充に取り組んでまいります。」
社内教育、評価・報酬制度の見直し及び就業環境の最適化による人材育成・生産性向上策を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第12回新株予約権 決議年月日 2022年５月２日 付与対象者の区分及び人数（名） ※ 当社取締役 ２名 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） ※ 普通株式 337,800株 新株予約権の行使期間 ※ 2022年５月23日～2027年12月29日」
取締役2名を対象とする第12回新株予約権について、337,800株を対象とし、2022年5月23日から2027年12月29日までの行使期間で発行したことを具体的に開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「より高い専門性を有する人材をグローバルに確保するとともに、既存社員の能力及びスキルの底上げ、定着を図るために社内教育の拡充や定期的な人事評価制度や報酬制度の見直し等を行ってまいります。」
グローバル採用、教育、評価・報酬制度の見直しを通じた人材確保・育成方針を引き続き記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2020年11月30日開催の当社取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の取締役、従業員、社外協力者及び子会社従業員に対し、下記のとおり株式会社ピースリー第10回新株予約権を発行することを決議いたしました。」
取締役、従業員、社外協力者及び子会社従業員を対象とする第10回新株予約権の発行決議を行い、インセンティブ施策を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「そのため、より高い専門性を有する人材をグローバルに確保するとともに、既存社員の能力及びスキルの底上げ、定着を図るために社内教育の拡充や定期的な人事評価制度や報酬制度の見直し等を行ってまいります。」
グローバル採用、教育、評価・報酬制度の見直しによる人材・生産性強化を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため、より高い専門性を有する人材をグローバルに確保するとともに、既存社員の能力及びスキルの底上げ、定着を図るために社内教育の拡充や定期的な人事評価制度や報酬制度の見直し等を行ってまいります。」
グローバル採用、教育、評価・報酬制度の見直しによる人材・生産性強化を引き続き課題としている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの従業員及び社外協力者に対して、より一層意欲及び士気を向上させ、業績拡大へのコミットメントをさらに高めることを目的とする。」
従業員12名と社外協力者2名を対象に、平成30年11月30日に第9回新株予約権を発行し、意欲・士気と業績拡大へのコミットメントを高める具体的なインセンティブ施策に進展した。 - FY2018初出有価証券報告書
「そのため、より高い専門性を有する人材をグローバルに確保するとともに、既存社員の能力及びスキルの底上げ、定着を図るために社内教育の拡充や定期的な人事評価制度や報酬制度の見直し等を行ってまいります。また、人材の確保のみならず、生産性を最大化させるために、個々の持つポテンシャルを最大限発揮できるよう、就業環境の最適化や人事制度の拡充に取り組んでまいります。」
グローバル採用、社内教育、人事評価・報酬制度の見直し、就業環境整備を通じて人材と生産性を強化する施策を掲げている。