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トラース・オン・プロダクト(6696)・リスク顕在化

大型案件の売上計上時期による業績変動リスク

FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。

10記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2019-Q1 – FY2019再掲FY2020 – FY2024-Q22018: 320182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 220232024: 020242025: 020252026: 1
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販売取引の売上計上繰越しによる業績変動44社が書いているテーマ・逆風45社・追い風0社

トラース・オン・プロダクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。27社中11社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「一方で、世界的なAI向け需要急増に伴うメモリー半導体の供給逼迫等の影響を受け、第4四半期に納品を予定しておりました一部の大型STB案件において製品納期の不確実性による調整が発生し、売上計上が来期へずれ込む結果となりました。」

    半導体供給逼迫により一部大型STB案件の納期調整と来期への売上計上ずれ込みが実際に発生した。
  2. FY2024-Q2下半期案件集中の再記載有価証券報告書

    「当事業年度下半期には、各事業における案件が集中しており、この各事業における案件での売上高を着実に積み上げ、通期黒字化を目指してまいります。」

    各事業の案件が下半期に集中する状況を記載し、売上計上時期の偏りが続いていることを示している。
  3. FY2023再掲有価証券報告書

    「これらの案件の売上計上時期の偏りにより、四半期又は事業年度毎の一定期間で区切ってみた場合、期間毎の業績が大きく変動する可能性があります。」

    大型案件の計上時期の偏りによる期間業績の変動可能性を、事業環境リスクの中で引き続き開示している。
  4. FY2023-Q3納品時期の再集中有価証券報告書

    「第2四半期において、半導体不足の影響により納品が遅れていた一部のサーバー納品案件は、第3四半期にほぼ納品が完了いたしましたが、一部のSTB受注案件は、第3四半期から第4四半期にずれ込む見込みとなりました。他の案件と共に第4四半期に集中することとなるため、当期での確実な納品を目指してまいります。」

    案件の納品時期が第4四半期に集中する見込みとなり、売上計上時期の偏りによる業績変動要因が改めて具体化している。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「これらの案件の売上計上時期の偏りにより、四半期又は連結会計年度毎の一定期間で区切ってみた場合、期間毎の業績が大きく変動する可能性があります。」

    大型案件の計上時期の偏りによる期間業績の変動可能性を引き続き開示している。
  6. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループでは事業の拡大を目指しておりますが、現状は成長過程であり事業規模が小さいため、これらの案件の売上計上時期の偏りにより、四半期又は連結会計年度毎の一定期間で区切ってみた場合、期間毎の業績が大きく変動する可能性があります。」

    大型案件の計上時期の偏りによる業績変動リスクを引き続き記載している。
  7. FY2019顕在化有価証券報告書

    「映像配信分野における旧型STBの売上の落ち込みや生産遅延に伴う納品遅れによる影響を、新製品・サービスで補てんすることはできませんでした。この結果、当連結会計年度の売上高は694,460千円(前年同期比44.8%減)、営業損失は144,783千円(前年同期は251,873千円の営業利益)、経常損失は146,733千円(前年同期は245,273千円の経常利益)」

    旧型STBの販売減少と生産遅延による納品遅れが通期業績に現れ、前年の営業利益から営業損失へ転じた。
  8. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、IT業務支援サービスにおいては、前年同期に近い水準の売上高を確保いたしましたが、IoTソリューションサービスにおいては、前年同期比で売上高は減少し、売上高は348,291千円(前年同期比51.3%減)、営業損失は160,068千円(前年同期は87,280千円の利益)、経常損失は157,457千円(前年同期は79,809千円の利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は170,570千円(前年同期は51,513千円の利益)となりました。」

    第4四半期に納品が集中する季節性を背景に、第3四半期累計で売上高が前年同期比51.3%減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が発生した。
  9. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「しかし、売上高の大部分を占めるIoTソリューションサービスの映像配信分野に展開するセットトップボックス(STB)の販売は、当第1四半期連結会計期間において受注については当初の計画通り順調に積み上がりましたが、ターミナルの納品時期が第2四半期連結会計期間と第4四半期連結会計期間に集中する傾向があるため、当第1四半期連結会計期間では、販売パートナー(Value Added Reseller(VAR))へのターミナルの納品が少数にとどまり、売上高が低調に推移いたしました。以上の結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高は92,586千円(対前年同期比58.2%減)、営業損失は58,006千円(前年同期は19,098千円の営業利益)、経常損失は56,641千円(前年同期は19,922千円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は56,641千円(前年同期は12,864千円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    納品時期の偏りにより第1四半期の売上高低調と前年同期からの減収・営業損失が実際に発生し、業績変動リスクが顕在化した。
  10. FY2018初出有価証券報告書

    「これらの案件の売上計上時期の偏りにより、四半期又は連結会計年度毎の一定期間で区切ってみた場合、期間毎の業績が大きく変動する可能性があります。」

    ソフトウェア開発、機器販売、サービス提供に含まれる大規模案件の計上時期の偏りを業績変動要因としている。
一緒に動いた変遷

「映像配信分野におけるSTB販売とVAR販売パートナー網」は、この変遷が動いた10回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1映像配信分野におけるSTB販売とVAR販売パートナー網2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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