価格競争激化による販売単価下落・収益圧迫
FY2017-Q3に初出。31回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q3。直近の記載は2026-09-14。
バッファローがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- 2026-09-14対処finance.yahoo.co.jp
「適正な価格設定により販売単価が上昇した一方で、原価の上昇は想定を下回る水準に留まっている。」
価格設定と原価動向が収益性の改善要因として具体的に報じられ、価格競争・原価上昇による収益圧迫が一部緩和された。 - FY2026対処有価証券報告書
「主力とするパソコン周辺機器分野は、前期から取組みを続けてきた適正な価格設定により販売単価が上昇したこと、エンジニアリング・サイクルを活かした当社独自の原価低減活動が進捗したこと、為替が想定より円高の水準となり利益面で追い風であったことにより、収益性が大幅に向上いたしました。」
価格競争・原価上昇による収益圧迫が続く中、適正な価格設定、独自の原価低減活動、想定より円高となった為替水準により収益性が大幅に向上したと記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「主力とするパソコン周辺機器分野は、前期の値上げ効果が浸透したこと、想定為替より円高の水準に留まったこと、一部商品の原価低減活動が進捗したことにより、収益が改善いたしました。」
価格競争や原価上昇による収益圧迫が続く中、前期の値上げ効果の浸透と一部商品の原価低減活動の進捗により、収益が改善したと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「台数シェアを維持することに努め、値上げにより収益は改善したものの、国内需要の縮小及び長引く円安を主要因とする原価高騰により厳しい市況が継続しております。」
価格競争・原価高騰による収益圧迫が続く一方、一部パソコン周辺機器の値上げにより収益が改善したと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「個人向け市場では、台数シェアを維持することに努め、値上げにより収益は改善したものの、国内需要の縮小及び長引く円安を主要因とする原価高騰により非常に厳しい市況が継続しております。」
値上げにより収益が改善し、IT関連事業は前年同期のセグメント損失から利益に転じた。一方、需要縮小と円安による原価高騰は継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「商品の安定供給に努めシェアは維持・拡大したものの、国内需要の縮小により売上高は横ばいとなり、円安を主要因とする原価高騰により、利益面では非常に厳しい収益環境となりました。これらの結果、売上高780億45百万円（前年同期比2.4％減）、セグメント利益３億99百万円（同84.5％減）となりました。」
IT関連事業は前年同期比84.5％減と厳しい収益環境が続くものの、前四半期のセグメント損失から当四半期累計では3億99百万円のセグメント利益に戻った。円安を主要因とする原価高騰は継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「商品の安定供給に努めシェアは維持・拡大したものの、国内需要の縮小により売上高は横ばいとなり、円安を主要因とする原価高騰により、利益面では非常に厳しい収益環境となりました。これらの結果、売上高483億67百万円（前年同期比2.9％減）、セグメント損失５億77百万円（前年同四半期セグメント利益15億64百万円）となりました。」
IT関連事業では、円安を主要因とする原価高騰が続き、前年同期のセグメント利益から５億77百万円のセグメント損失へ悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「商品の安定供給に努めシェアは維持・拡大したものの、国内需要の縮小により売上高は横ばいとなり、円安を主要因とする原価高騰により、利益面では非常に厳しい収益環境となりました。これらの結果、売上高244億68百万円（前年同期比2.9％減）、セグメント損失73百万円（前年同四半期セグメント利益９億26百万円）となりました。」
円安を主要因とする原価高騰により、IT関連事業は前年同期のセグメント利益から73百万円のセグメント損失に転じ、収益圧迫がさらに業績数値に現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「商品の安定供給に努めシェアは維持・拡大したものの、国内需要の縮小により売上高は減少し、円安および世界的な半導体不足に端を発する原価高騰により、利益面では非常に厳しい収益環境となりました。これらの結果、売上高1,080億11百万円（前年同期比3.7％減）、セグメント利益34億40百万円（同71.0％減）となりました。」
IT関連事業では、シェアを維持・拡大した一方、売上高が3.7％減少し、セグメント利益が前年同期比71.0％減となった。円安・半導体不足による原価高騰を含む収益圧迫が通期数値を伴って悪化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「商品の安定供給に努めシェアは維持・拡大したものの、国内需要の縮小により売上高は減少し、円安および世界的な半導体不足に端を発する原価高騰により、利益面では非常に厳しい収益環境となりました。これらの結果、売上高799億81百万円（前年同期比3.0％減）、セグメント利益25億74百万円（同70.0％減）となりました。」
IT関連事業では、円安・半導体不足による原価高騰に加え、セグメント利益が前年同期比70.0％減となり、利益面の厳しさが数値を伴って拡大している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「商品の安定供給に努めシェアは維持したものの、国内需要の縮小により売上高は減少し、円安および世界的な半導体不足に端を発する原価高騰により、利益面でも厳しい収益環境となりました。」
価格競争や半導体不足等を背景とするIT関連事業の収益圧迫が続き、今回は円安と半導体不足に起因する原価高騰が利益面の厳しさとして記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、円安および世界的な半導体不足に端を発する原価高騰により、利益面でも厳しい収益環境となりました。」
従来の価格競争や半導体不足による収益圧迫に加え、円安と半導体不足に起因する原価高騰がIT関連事業の利益を圧迫している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「これらにより売上高は維持したものの、価格競争の激化及び世界的な半導体不足等による供給面での制約や原材料価格の高騰により厳しい収益環境となりました。」
価格競争に加え、半導体不足による供給制約と原材料価格の高騰が収益圧迫要因として明示され、厳しい収益環境が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらにより売上高は維持したものの、価格競争の激化及び世界的な半導体不足に端を発する原価高騰により厳しい収益環境となりました。」
価格競争の激化と半導体不足に起因する原価高騰により、厳しい収益環境が続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「これらにより売上高は増加したものの、価格競争の激化及び世界的な半導体不足に端を発する原価高騰により厳しい収益環境となりました。」
売上高は増加した一方、価格競争の激化に加えて、世界的な半導体不足に起因する原価高騰が加わり、収益環境が厳しいと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「主力とするパソコン周辺機器市場においては、引き続きコロナ禍によるテレワーク・巣ごもり娯楽・遠隔学習により個人需要が拡大し、文部科学省GIGAスクール構想においても小中学校へのWi-Fi関連商品の導入が促進されたものの、価格競争の激化により非常に厳しい収益環境となりました。」
個人需要やGIGAスクール関連の数量が拡大する一方、価格競争の激化により厳しい収益環境が続いている。前四半期から実質的なテーマ変更はない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「主力とするパソコン周辺機器市場において、個人向け市場はコロナ禍によるテレワーク・巣ごもり娯楽・遠隔学習の需要拡大、また法人向け市場においては文部科学省GIGAスクール構想による小中学校へのWi-Fi関連商品の導入促進により一時的に数量こそ拡大したものの、競争激化による大幅な価格下落や前年の消費増税駆け込み需要の剥落もあり、個人向け法人向けともに非常に厳しい収益環境となりました。」
需要・導入数量が拡大した一方、競争激化による大幅な価格下落により、個人向け・法人向けの双方で収益環境が非常に厳しくなったと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、個人向け市場においては周辺機器市場の競争激化により単価下落を余儀なくされ、販売台数は前年を超えたものの利益は減少しました。」
周辺機器市場の競争激化による単価下落が続き、販売台数が前年を超えても利益が減少する形で影響が顕在化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、個人向け市場においては周辺機器市場の競争激化により単価下落を余儀なくされ、販売台数は前年を超えたものの利益は減少しました。」
周辺機器市場の競争激化による単価下落が続き、販売台数が前年を超えても利益が減少する形で影響が実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、個人向け市場においては周辺機器市場の競争激化により単価下落を余儀なくされ、販売台数は前年を超えたものの利益は減少しました。」
周辺機器市場の競争激化による単価下落が実際に発生し、販売台数が前年を超えても利益減少につながったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「競合となる周辺機器メーカは世界中に存在します。当社グループは技術開発、製品の機能・性能、コスト競争力、デザインその他多くの点で世界的な競争力を保つ必要があります。」
価格面の圧力に加え、世界的な競争により販売シェアや収益力に影響する可能性をリスクとして記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「しかし周辺機器市場の縮小や販売価格の適正化などの影響により販売台数が減少し売上は低迷しました。」
周辺機器市場の縮小と販売価格の適正化に伴う販売台数減少・売上低迷を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「周辺機器事業では、国内個人向け市場において市場内のポジションは概ね堅持したものの、周辺機器市場の縮小や販売価格の適正化の影響などにより販売台数が減少しました。」
周辺機器市場の縮小と販売価格の適正化に伴う販売台数減少を引き続き記載しており、価格・数量面の収益圧迫要因が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内個人向け市場において市場内のポジションは堅持したものの、販売価格の適正化を推進したことで、周辺機器全体で販売台数が前年同期に比べ２割以上減少しました。」
販売価格の適正化に伴い販売台数が前年同期比で２割以上減少したと記載され、価格面の施策と数量減少の関係が示されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「しかし、その他の主要製品においては、概ねシェアの拡大及び堅持ができたものの価格競争の激化や不採算製品の販売抑制などの影響により、売上高は541億96百万円（前年同期比6.6％減）となりました。」
価格競争の激化が販売抑制と売上高の前年同期比6.6％減として実際の業績に現れたと記載している。