顧客視点の研究開発とタイムリーな製品投入
FY2019に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特にネットワーク機器につきましては、サイバー攻撃の高度化や社会構造の変化に伴い、セキュリティ確保の重要性が一層高まっていることから、お客様に安心してご利用いただける製品の提供を目的として、セキュリティ機能の強化及び信頼性の向上に向けた製品開発を実施いたしました。研究開発費の総額は2,690百万円、研究開発スタッフは262名となっております。」
顧客視点の研究開発について、ネットワーク機器のセキュリティ機能・信頼性の強化を重点に製品開発を実施した。研究開発費は26億90百万円、スタッフは262名である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億15百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を12億15百万円と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発の状況は次のとおりであり、研究開発費の総額は2,829百万円、研究開発スタッフは267名となっております。」「法人向け市場では企業DXを支援する一環として、パフォーマンスと信頼性を追求した小規模オフィス・SOHO向け NAS「TeraStation」などを発売いたしました。」「個人向け市場では、安定した高速通信を実現する技術「MLO」に対応するWi-Fi 7対応トライバンドルーターなどを発売いたしました。」
顧客視点の研究開発について、TeraStationやMLO対応Wi-Fi 7ルーターを発売した。通期の研究開発費は2,829百万円、研究開発スタッフは267名と記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億79百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を22億79百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億67百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第２四半期連結累計期間の研究開発費を15億67百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億76百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計で７億76百万円を計上している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発の状況は次のとおりであり、研究開発費の総額は3,439百万円、研究開発スタッフは311名となっております。」
研究開発費34億39百万円、研究開発スタッフ311名を計上し、法人向けVPNルーター、キキNaviクラウドゼロタッチ、電子帳簿マネージャー、Wi-Fi 6Eルーター、健美麺等の開発・投入を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16億66百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期連結累計期間の研究開発費を16億66百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億25百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を25億25百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億78百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期連結累計期間の研究開発費を15億78百万円と記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）協力のもと継承したネットワークレコーダー＆メディアストレージ「nasne（ナスネ）™」を上市し、新たな需要喚起に努めました。」
SIE協力のもとで継承したnasneを上市し、顧客向けの新製品投入と新たな需要喚起を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発の状況は次のとおりであり、研究開発費の総額は2,923百万円、研究開発スタッフは248名となっております。」
研究開発費は前年度の2,669百万円から2,923百万円、研究開発スタッフは199名から248名となった。キキNaviの対象拡大、Wi-Fi 6ルーターのラインナップ拡充、スティック型SSD、健美麺商品などの開発・投入も記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「個人向け市場においては、Wi-Fiの新スタンダードWi-Fi６対応ルーターやAndroid搭載テレビでDVDを視聴できる専用アプリ「ラクみる」に対応したDVDドライブなど付加価値ある新商品を発売いたしました。」
顧客ニーズを踏まえた研究開発の成果として、Wi-Fi 6対応ルーターや「ラクみる」対応DVDドライブを新たに発売した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発の状況は次のとおりであり、研究開発費の総額は2,669百万円、研究開発スタッフは199名となっております。」
研究開発費2,669百万円、研究開発スタッフ199名を計上し、キキNavi、Wi-Fi 6ルーター、ポータブルSSD、健美麺など顧客ニーズに対応した製品・サービスを上市した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、個人向け市場においては10月に家庭用Wi-Fi6ルーターとして世界初の認定を受けた「AirStation」の新製品を発売する等、高付加価値商品の拡販に努めました。」
顧客向けの新製品投入について、10月にAirStationのWi-Fi6対応新製品を発売する具体的な進展が記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、お客様が求めている製品をタイムリーに提供すること、また今後求められると思われる製品をお客様の視点から提案することを開発の主眼に置いております。」
顧客が求める製品のタイムリーな提供と、将来ニーズの提案を研究開発の基本方針として初めて独立した節で説明している。通期の研究開発費は23億44百万円、研究開発スタッフは155名である。