急激な半導体需要増加に伴う部材調達への影響
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
急激な半導体需要増加に伴う部材調達への影響リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料を外部取引先から購入し、これらを用いて製品を製造していることから、原材料を十分に在庫として確保するとともに、外部取引先から安定供給を受けるために注力しております。」
外部取引先からの原材料調達依存と、供給不足・遅延・停止が生産計画や安定供給に影響するリスクが再確認されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
急激な半導体需要増加に伴う部材調達への影響リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
急激な半導体需要増加に伴う部材調達への影響リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
急激な半導体需要増加に伴う部材調達への影響リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社等においては、対中輸出規制等による半導体業界の調整に伴い受注環境が急速に悪化いたしましたが、獲得している受注対応のため、部材確保に注力したことにより概ね部材納品遅延を解消することはできました。」
対中輸出規制等により受注環境が悪化する中でも、部材確保への注力により部材納品遅延を概ね解消したと記載され、前四半期に顕在化した調達遅延リスクには改善が示されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社等においては、対中輸出規制等による半導体業界の調整に伴い受注環境が急速に悪化いたしましたが、獲得している受注対応のため、引き続き部材確保に注力したものの部材納品遅延は解消できず生産量の引き上げには至りませんでした。」
対中輸出規制等による受注環境悪化の中、部材確保を継続したものの部材納品遅延が解消できず、生産量を引き上げられない影響が実際に発生している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社等は、このような状況により受注環境が落ち着いてきたものの、引き続き部材確保に取り組むとともに、新製品の開発に取り組んでまいりました。」
受注環境が落ち着いてきたとされる中でも、部材確保への取り組みを継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、原材料を外部取引先から購入し、これらを用いて製品を製造していることから、原材料を十分に在庫として確保するとともに、外部取引先から安定供給を受けるために注力しております。 しかしながら、外部取引先における需要急増又は災害等に伴う供給不足、供給遅延又は停止等、当社グループでは制御できない様々な要因もあり、これらにより原材料を十分に確保できない場合には、当社グループの生産計画に影響が生じることから製品の安定供給ができなくなることにより、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の半導体需要急増・材料不足による調達遅延というリスクが、外部取引先への原材料調達依存、需要急増・災害による供給不足・遅延・停止、製品安定供給への影響を含む形に整理・拡張されている。本文では実際に部材調達遅延が生じ、部材確保に注力したことも記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的な半導体、樹脂材料等の不足による需給逼迫の影響により部材調達に遅延が生じ、生産計画の見直しを迫られました。」
半導体・樹脂材料等の不足による需給逼迫が実際に発生し、部材調達の遅延と生産計画の見直しにつながった。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「半導体業界の急激な需要増加に伴う部材調達への影響に備えるため」
半導体業界の急激な需要増加に伴い、部材調達へ影響が及ぶ可能性が新たなリスクとして記載されている。