生産技術の創生と深耕による設計・生産プロセスの最適化
FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在の「KCRO-05」の対応周波数は625MHzですが、2030年頃に登場するとみられる3.2Tイーサネットでは1GHz以上の基準クロックが必要になると考えられます。」
KCRO-05の625MHz対応を進めつつ、将来の3.2Tイーサネット向け1GHz超の高周波ニーズまで見据えた量産・技術開発方針を示した。 - 2026-06-02達成株主総会
「昨年末に公表しました量産体制の確立は、計画通り進んでおり、市場変化にも対応できる供給能力を整えております。」
KoTカット製品について、量産体制の確立が計画通り進み、供給能力を整えたと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期戦略である「音叉型水晶振動子の圧倒的シェアの獲得・維持」「ATカット水晶振動子の収益力の強化」「新素子デバイスの量産化技術の確立」を推進し」
新素子デバイスの量産化技術の確立を中期戦略として継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「OPAW（直交板弾性波）振動モードを用いたKoTカット水晶デバイスは、市場から要求される「高周波」「周波数精度」「低位相雑音」を始めとする信号源に対するより厳しい要求仕様にお応えできる製品であります。また、本社に新たにクリーンルームを増設し、量産化技術、生産に対する体制を加速させ」
KoTカット水晶デバイスの量産化技術確立に向け、本社クリーンルームを増設し、生産体制の加速を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「生産においてはフル稼働の状況が続いており、受注に対する能力増強や生産性向上を図るなど、お客様への安定供給に努めました。生産高が2,134,120千円（前年同期比26.6％増）となっております。」
フル稼働の状況下で受注対応の能力増強と生産性向上を進め、生産高は前年同期比26.6％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、次世代製品のKoTカット水晶デバイスの量産技術の確立を進め、高付加価値かつ持続的な成長を可能にする企業体質への変革を全社で推進してまいりました。」
KoTカット水晶デバイスについて、量産技術の確立を進める段階へ移行している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また利益面では、減価償却費の増加があったものの、増収効果や原価低減などに努めた結果、営業利益は602,608千円（前年同期153.8％増）となりました。」
原価低減に努める施策を継続し、増収効果と合わせて利益改善につなげている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「生産の全体最適化やコストコントロールの徹底、堅調な需要に支えられた増収効果により吸収されております。」
生産全体最適化とコストコントロールを継続しており、増加した減価償却費等を増収効果と合わせて吸収している。 - FY2021前進有価証券報告書
「生産体制の最適化およびコストコントロールの徹底に加え、生産設備の高効率化や基幹工場である青森リバーテクノ株式会社でのユーティリティ設備の改善など、生産性改善による製造コストの低減に引き続き取り組み、収益性の向上に注力していきます。」
生産設備の高効率化と青森リバーテクノのユーティリティ設備改善を具体的な施策として示し、ユーティリティ設備は2021年6月完了予定とされている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは早期黒字化の実現に向け「顧客の満足と信頼の獲得」「独創的発想による価値の創造」「事業構造変革による収益力の向上」「生産技術の創生と深耕」といった諸課題に取り組んできました。」
生産技術の創生・深耕を独立した課題として継続し、生産集約や生産体制の全体最適化を実行している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、超小型水晶製品を中心として営業力強化と生産性向上を図る他、次世代通信規格「５Ｇ」市場向け高付加価値商品の開発を進めるなど、黒字化に向けて鋭意取り組んでおります。」
生産性向上を通じた設計・生産プロセスの最適化に関する方針を継続しているが、生産技術や工法に関する新たな具体的節目は記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生産技術における新たな技術・工法の創生、既存技術の深耕により生産性を高め、持続的な価値創造につなげてまいります。また、これら生産技術を製品設計に反映させ設計・生産プロセスの最適化を推進します。」
新技術・新工法の創生、既存技術の深耕、生産技術の設計への反映による生産性向上とプロセス最適化を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「すでに構造改革の一環として生産体制の全体最適化に着手しており、国内生産子会社である青森リバーテクノ株式会社において人員の適正化を実施しているほか、海外生産子会社であるRiver Electronics (Ipoh) Sdn. Bhd.においても一部水晶振動子の製造を青森リバーテクノ株式会社に移管しており、これらに伴う120名ほどの人員適正化により固定費が削減されます。」
生産体制の全体最適化に着手し、海外生産子会社から青森リバーテクノへの一部製造移管と約120名の人員適正化を実施している。生産プロセス・体制最適化に関する具体的な進捗である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産技術における新たな技術・工法の創生、既存技術の深耕により生産性を高め、持続的な価値創造につなげてまいります。また、これら生産技術を製品設計に反映させ設計・生産プロセスの最適化を推進します。」
新技術・新工法の創生、既存技術の深耕、生産技術の設計への反映による生産性向上とプロセス最適化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「生産技術における新たな技術・工法の創生、既存技術の深耕により生産性を高め、持続的な価値創造につなげてまいります。また、これら生産技術を製品設計に反映させ設計・生産プロセスの最適化を推進します。」
新技術・新工法の創生、既存技術の深耕、生産技術の製品設計への反映を通じた生産性向上と設計・生産プロセス最適化を、重点戦略として初めて独立して記載している。