新コア技術の創生と次世代製品の開発
FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに92社。
- FY2026KoTカット関連知財・製品開発の進展有価証券報告書
「台湾・米国・英国・日本での特許取得に加え、中国においても特許登録が完了し、グローバルでの知財保護体制が確立されています。」
KoTカット関連特許の登録国が中国にも広がり、グローバルな知財保護体制の確立を記載した。 - FY2026前進有価証券報告書
「高周波低ジッタ水晶発振器「KCRO-05」の商品化対応を当連結会計年度において短期で完了いたしました。本製品は、極めて低い位相ジッタ(12fs typ.)を実現する独自の基本波発振技術を特長とし、AIデータセンター向けの1.6T光トランシーバー用途に625MHzを優先開発することで、次世代の高速通信規格におけるノイズ問題を解決します。現在、量産設備立ち上げ段階に移行しており、本年度中の本格的な量産開始を目指しております。」
KoTカット技術を用いるKCRO-05の商品化対応を完了し、625MHz・12fs typ.の仕様を示した。量産設備立ち上げ段階へ移行し、本年度中の本格量産開始を目標としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「次世代データセンターなどの高周波デバイス市場向けに世界的に特許登録されたKoTカット水晶デバイスの量産化に向けた取り組みを加速させてまいりました。」
KoTカット水晶デバイスを高周波デバイス市場向けの次世代製品として位置付け、量産化に向けた取り組みを継続している。新たな量産開始等の節目は記載されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期戦略である「音叉型水晶振動子の圧倒的シェアの獲得・維持」「ATカット水晶振動子の収益力の強化」「新素子デバイスの量産化技術の確立」を推進し」
新素子デバイスの量産化技術の確立を中期戦略として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「高周波低位相ジッターの顧客価値を提供するための画期的な製品、「KCRO-04」を2024年6月10日に発表しました。この製品は、KoTカット関連製品の第3弾として開発され、1GHzまでの周波数を基本波出力するために特別に開発設計された専用ICを搭載しています。3.2mm×2.5mmのセラミックパッケージに収められたこの製品は、LVDSおよびLVPECLの出力に対応し、これまでにない高周波低位相ジッターのソリューションを市場に提供します。」
KoTカット関連製品の第3弾となるKCRO-04を発表し、1GHzまでの基本波出力、3.2mm×2.5mmパッケージ、LVDS・LVPECL出力という具体的な製品展開を示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61,029千円であります。これは主にKoTカット水晶デバイスの開発にかかる試験研究費の増加によるものです。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
KoTカット水晶デバイスの開発に係る研究開発費の増加を開示している一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社が発見した『KoTカット』『OPAW』(直交板弾性波:Orthogonal Plate Acoustic Waves)関連技術特許は、台湾に続き、米国、英国、日本で特許登録されました。現在、中国でも審査が進んでおり、特許登録される見込みです。既存振動子では実現できない「高精度」かつ「低位相雑音」のハイエンドクロック源をお求めになる海外の多数のお客様から、この特許技術を使用した『KCR-04』に対し、様々な周波数の開発依頼を受けており、設計活動を続けております。」
KoTカット・OPAW関連特許の登録国が台湾から米国、英国、日本へ広がり、KCR-04について海外顧客から周波数開発依頼を受けて設計を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、217,149千円(前年同期比38.7%増)となりました。これは主にKoTカット水晶デバイスの開発にかかる試験研究費の増加によるものです。」
研究開発費が前年同期比38.7%増となり、KoTカット水晶デバイスの開発に係る試験研究費の増加が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、161,471千円(前年同期比54.9%増)となりました。これは主にKoTカット水晶デバイスの開発にかかる試験研究費の増加によるものです。」
研究開発費が前年同期比54.9%増となり、KoTカット水晶デバイスの開発に関する試験研究費の増加が具体的に示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、53,652千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費53,652千円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社が発見した高周波数で広い温度範囲で安定した周波数精度のKoTカットを使用した製品『KCR-04』は各国へ特許出願済みであり、台湾においては特許登録されました。その他の国でも審査が進んでおり、特許化に向けた作業が進んでおります。設計活動では、お客様のご要求に応じて対応周波数の拡張を進めており、下限周波数は491.52MHzの対応が完了し、上限周波数は1GHzまでの拡張を開発中です。」
KoTカット技術で台湾特許登録、KCR-04の対応周波数491.52MHz対応完了、1GHzまでの拡張開発など、次世代製品の技術開発が進展している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、156,566千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、累計研究開発費156,566千円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、104,240千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費104,240千円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、53,677千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費53,677千円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「広い温度範囲において周波数精度が、代表的なカット角である『ATカット』を上回り、500MHz~800MHzの超高周波で振動する新しいカット角『KoTカット』を発見し、製品化に成功しました。『KoTカット』及び振動モードの『OPAW』(直交板弾性波:Orthogonal Plate Acoustic Waves)については日本、米国をはじめ各国で特許出願済です。この技術を利用した製品の第一弾として『KCR-04』を製品化しました。」
KoTカット・OPAW技術を製品化し、KCR-04を投入した。特許出願、高周波製品、FCX-08の5G対応量産体制、FCXO-04の製品化・サンプル出荷など、次世代製品開発の具体的な進捗が示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、96,615千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費96,615千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020前進有価証券報告書
「『FCX-08』において製品高さを当社従来品比10%低背化し、0.30mmMAX.の対応が可能になりました。これにより複数の5Gチップへの採用が進んでおります。」
FCX-08の10%低背化・0.30mm対応と複数5Gチップへの採用進展が示され、新コア技術・次世代製品開発に具体的な前進がある。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、132,833千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費132,833千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、超小型水晶製品を中心として営業力強化と生産性向上を図る他、次世代通信規格「5G」市場向け高付加価値商品の開発を進めるなど、黒字化に向けて鋭意取り組んでおります。」
超小型水晶製品を軸に、5G市場向け高付加価値商品の開発を進める方針を継続している。個別製品の完成や量産開始などの新たな節目は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44,677千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費44,677千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「世界最小クラスのATカット水晶振動子『FCX-08』において対応周波数の拡張を進めております。当該製品は5G通信に対応した新しい主要ICチップセットの規格に承認され、各セットメーカからの引き合いが増加しております。」「世界最小クラスである『TFX-05X』の量産化が整いました。」「ハイレゾオーディオ向けの低位相雑音発振器『FCXO-05E』において、さらに位相ノイズ特性を10dB改善した新商品の量産を開始しております。」「Lamb波共振子は、量産化の準備段階となっております。」
5G対応FCX-08の規格承認、TFX-05Xの量産化、FCXO-05Eの量産開始、Lamb波共振子の量産準備など、次世代製品・新コア技術に関する具体的な進捗が示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、135,337千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費135,337千円を開示している。活動状況に重要な変更はなく、個別の次世代製品完成などの新たな節目は示されていない。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「開発ポートフォリオの変革による差別化された次世代製品の創出」
次世代製品の創出を、従来の研究開発継続という表現に加え、開発ポートフォリオの変革による差別化として位置づけ直している。具体的な製品完成や投入の記載ではない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、52,788千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発費52,788千円を開示しているが、活動状況に重要な変更はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「ハイレゾオーディオ向けの低位相雑音発振器FCXO-05E、FCXO-06Eにおいて、さらに位相ノイズ特性を10dB改善した新商品のサンプル提供を開始しております。」
新商品のサンプル提供開始と位相ノイズ特性10dB改善という、次世代製品・新コア技術に関する具体的な進捗が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、137,690千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計の研究開発費137,690千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は89,747千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費89,747千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45,217千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計の研究開発費45,217千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「水晶製品事業において、新たなコア技術の創生により、コスト競争力のある次世代製品を開発し、事業を取り巻く様々な環境変化に柔軟に対応し、競合他社からの優位性を確保してまいります。」
新コア技術による次世代製品開発と競争優位の確保を引き続き施策としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、155,746千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費155,746千円を開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は105,299千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費を105,299千円と開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「IoT、自動車等といった成長分野へのマーケティング活動や新製品開発のスピードアップによる拡販活動の促進に努めましたが」
新製品開発のスピードアップを引き続き施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、これまでタイミングデバイスメーカーとして培ってきた設計・製造技術を応用し、新たな価値・機能を持った製品の開発を目指します。」
新たなコア技術と次世代製品により環境変化へ対応し、競合他社に対する優位性を確保する方針。