グローバルな競争力を持った経営体質への変革
FY2016に初出。29回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに9社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「収益面においては生産体制の最適化やコストコントロールの徹底に努めました」
生産体制の最適化とコストコントロールによる収益性改善の施策を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グルーでは強みを活かした「選択と集中」を進め、さらなる持続的な成長に向けて主力製品である音叉型水晶振動子の生産と販売の強化に努めました。売上高営業利益率は、19.2%と高い水準で推移しております。」
主力製品の生産・販売強化を進め、売上高営業利益率19.2%という高い水準を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、主力製品である音叉型水晶振動子を中心に生産能力の強化を図るとともに、コストコントロールの徹底等による生産効率化を高め、さらなる業績の拡大に努めました。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の連結業績につきましては、売上高4,032,205千円(前年同期比16.0%増)、営業利益765,692千円(前年同期比27.1%増)となりました。」
音叉型水晶振動子の生産能力強化、コストコントロール、生産効率化を進め、売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「生産においてはフル稼働の状況が続いており、受注に対する能力増強や生産性向上を図るなど、お客様への安定供給に努めました。これらの結果、当第1四半期連結累計期間の連結業績につきましては、売上高2,004,067千円(前年同期比15.8%増)、営業利益405,769千円(前年同期比32.5%増)、経常利益446,473千円(前年同期比51.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益364,213千円(前年同期比57.3%増)となりました。」
フル稼働の継続下で能力増強・生産性向上を進め、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「ATカット水晶製品は前期は経常損失でありましたが、適正価格への見直しや製造部門のコスト削減に向けたテーマの実行等により当期は経常利益へ黒字転換することができました。」
適正価格への見直しと製造部門のコスト削減により、前期に経常損失だったATカット水晶製品が当期に経常利益へ転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、前年を926,463千円上回る3,477,191千円(前年同期比36.3%増)となりました。また利益面では、減価償却費の増加があったものの、増収効果や原価低減などに努めた結果、営業利益は602,608千円(前年同期153.8%増)、経常利益は571,452千円(前年同期157.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は510,612千円(前年同期127.1%増)となりました。また、売上高営業利益率は17.3%であり、中期経営計画における目標値である15%を上回っております。」
増収効果と原価低減により営業利益等が大幅に増加し、売上高営業利益率17.3%を達成した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「費用面においては生産設備の増強等に伴う減価償却費の増加や売上高の増加に伴い販管費が増加したものの、生産の全体最適化やコストコントロールの徹底、堅調な需要に支えられた増収効果により吸収されております。この結果、当第1四半期連結累計期間の連結業績につきましては、売上高1,730,500千円(前年同期比49.2%増)、営業利益306,245千円(前年同期比111.5%増)となりました。」
生産全体最適化とコストコントロールを継続し、増加した減価償却費等を吸収しながら、営業利益306,245千円を計上した。 - FY2021前進有価証券報告書
「製造面においても生産の全体最適化に加え、コストコントロールの徹底も継続して行われており、収益性も大きく向上させることができました。」
生産全体最適化とコストコントロールを継続した結果、営業利益577,085千円、経常利益531,790千円となり、収益性改善の具体的な結果が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「水晶製品事業の売上高は、新型コロナウイルスによる影響から車載向けが低調でありましたが、スマートフォン向け音叉型水晶振動子の数量増加等により、3,964,726千円(前年同期比23.8%増)の増収となりました。セグメント利益は、堅調な受注に加え、プロダクトミックスによる採算性の向上等により、355,399千円(前年同期は57,866千円のセグメント損失)と大幅な利益改善となりました。」
スマートフォン向け製品の数量増加とプロダクトミックスによる採算性向上により、水晶製品事業は増収となり、セグメント損失から355,399千円の利益へ転換した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、水晶製品事業においてスマートフォンを中心とした5G向け製品の受注が前年を大きく上回り、前年同期比26.9%増の2,550,728千円となりました。また損益につきましては、一部の製品においてたな卸資産評価損等を計上しましたが、販売数量の増加と販売価格の是正効果等により、営業利益は237,458千円(前年同期は71,059千円の営業損失)、経常利益は221,909千円(前年同期は79,056千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は224,875千円(前年同期は76,518千円の四半期純損失)の増益となりました。売上高営業利益率は9.3%を達成するなどいずれも大幅な利益改善が図れました。」
5G向け製品の受注増加、販売数量の増加、販売価格の是正により、増収と営業・経常・純利益の黒字化を実現し、売上高営業利益率9.3%を達成した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、収益性を重視した営業施策や生産効率向上による原価低減を推し進めるなかで、スマートフォンを中心とする旺盛な5G関連向けの需要に注力しました。この結果、当第1四半期連結累計期間の連結業績につきましては、売上高1,159,790千円(前年同期比21.3%増)、営業利益144,801千円(前年同期は69,498千円の営業損失)、経常利益137,965千円(前年同期は83,343千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益160,315千円(前年同期は84,687千円の四半期純損失)となり、前年同期と比べ大幅な増収増益となりました。」
収益性重視の営業施策、生産効率向上、原価低減を進めた結果、前年同期の営業・経常・純損失から当四半期はいずれも利益へ転換した。 - FY2020前進有価証券報告書
「製造面では生産集約など生産体制の全体最適化やコストコントロールの徹底など、グループを挙げたコスト削減を実行しました。」
生産集約、生産体制の全体最適化、コストコントロールを実行し、営業利益の黒字転換や損失大幅縮小につながる構造改革の進展を報告している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下において当社グループは早期黒字化に向けた経営合理化の実施、及び事業構造改革の進展により収益性が大幅に改善しております。利益面では収益性を重視した営業活動や固定費を中心にしたコスト削減が奏功し、前年同期と比較して損失が大きく縮小しました。」
経営合理化、事業構造改革、収益性重視の営業活動、固定費削減の効果により、営業損失は前年同期の558,918千円から58,206千円へ大幅に縮小した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益については、収益性を重視した営業活動や経営合理化による原価低減が功を奏し、改善の効果が見え始め、営業損失は71,059千円(前年同期は395,693千円の営業損失)、経常損失は79,056千円(前年同期は383,528千円の経常損失)となりました。」
収益性重視の営業活動と経営合理化による原価低減について、営業損失・経常損失が前年同期から大幅に縮小し、改善効果が見え始めたと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、水晶製品事業を中心に、収益性を重視した営業力の強化や経営合理化に伴う経営体質の改善を推進し、業績向上に努めました。」
収益性を重視した営業力強化と、経営合理化に伴う経営体質の改善を引き続き推進している。 - FY2019前進有価証券報告書
「生産体制の最適化と業務体制のスリム化・効率化によるコスト低減に継続して取り組んでいきます。すでに経営合理化策として、生産子会社であるRiver Electronics (Ipoh) Sdn. Bhd.において一部水晶振動子の製造を青森リバーテクノ株式会社に移管しておりますが、青森にある生産ラインを集約するなど最適化を進め、収益力向上を目指していきます。さらに有価証券等の資産の売却や在庫管理の適正化により資産の効率化を図り、経営体質の改善を進めていきます。」
海外生産子会社から青森への製造移管に加え、青森の生産ライン集約、有価証券等の売却、在庫管理適正化まで合理化策を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「グループをあげて固定費削減などの全体最適化に努めたものの、厳しい価格競争による収益性の悪化を避けられず」
固定費削減などの全体最適化を継続しているが、厳しい価格競争による収益性悪化を補うには至っていない。新たな構造改革上のマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「グループ全体最適化に伴うスリム化・効率化による固定費削減を強力に推し進めてまいります。すでに構造改革の一環として生産体制の全体最適化に着手しており、国内生産子会社である青森リバーテクノ株式会社において人員の適正化を実施しているほか、海外生産子会社であるRiver Electronics (Ipoh) Sdn. Bhd.においても一部水晶振動子の製造を青森リバーテクノ株式会社に移管しており、これらに伴う120名ほどの人員適正化により固定費が削減されます。」
グループ全体のスリム化・効率化と固定費削減について、構造改革の実施決定だけでなく、生産体制の全体最適化、製造移管、約120名の人員適正化に着手した具体的な進捗が示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは全社を挙げた拡販活動や生産性向上活動を推し進め、業績の確保と収益性の改善を図ってまいりました。」
拡販活動と生産性向上活動を通じて業績確保・収益性改善を図る施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「在庫の圧縮や投資効率の最大化を図った設備投資、生産体制の最適化を進めるなど、グローバルな視点から業務の効率化を図り、経営の意思決定スピードを上げ、競争力のある経営体質の変革を図ってまいります。」
在庫圧縮、設備投資効率化、生産体制最適化、業務効率化による競争力のある経営体質への変革を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、為替効果に加えて人件費など固定費削減を中心としたコスト最適化に努めましたが、販売単価下落の影響が大きく、営業損失は238,770千円(前年同期は194,906千円の営業損失)、経常損失は261,490千円(前年同期は181,156千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は266,020千円(前年同期は191,830千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
人件費など固定費削減を中心とするコスト最適化を継続したが、販売単価下落の影響を補うには至らず、損失は前年同期より拡大した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、超小型水晶デバイスを軸とした事業展開と生産性の向上等の原価低減活動に取り組み、収益の確保に努めてまいりました。」
超小型水晶デバイスを軸とする事業展開と、生産性向上・原価低減による収益確保を引き続き進めている。新たな達成指標や計画上の節目は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「在庫の圧縮や投資効率の最大化を図った設備投資、生産体制の最適化を進めるなど、グローバルな視点から業務の効率化を図り、経営の意思決定スピードを上げ、競争力のある経営体質の変革を図ってまいります。」
在庫圧縮、設備投資効率化、生産体制最適化、業務効率化、意思決定速度向上による経営体質変革を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の当社グループの業績は、水晶製品事業におけるスマートフォン向けの受注の伸び悩みや円高による為替換算の影響を受けたことなどから、売上高は前年同期比18.2%減の3,582,837千円となりました。利益面では、材料費や固定費の削減などに取り組んだものの、減収による影響を補えなかったことから、営業損失は194,906千円(前年同期は109,470千円の営業利益)、経常損失は181,156千円(前年同期は121,432千円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は191,830千円(前年同期は112,123千円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
材料費・固定費削減を継続したが、減収の影響を補うには至らず、第3四半期累計でも営業・経常・純損失となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、コスト削減に努めたものの、減収による影響を補えなかったことから、営業損失は136,536千円(前年同期は7,287千円の営業利益)」
コスト削減を継続したが、当第2四半期累計では減収影響を補うには至らなかった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では歩留まり向上によるコスト削減、経営効率の改善と諸経費抑制に努めましたが、減収の影響を補うには至らず」
歩留まり向上、経営効率改善、諸経費抑制を継続したが、当四半期では減収を補うまでには至っていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「在庫の圧縮や投資効率の最大化を図った設備投資、生産体制の最適化を進めるほか、業務の効率化を図り、経営の意思決定スピードを上げ、グローバルな競争力のある経営体質の変革を図ってまいります。」
資産効率化、在庫圧縮、設備投資効率、生産体制、業務効率、意思決定速度を一連の変革手段としている。