新型配電自動化子局用表示モジュールの採用
FY2018-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1電子応用機器が減収から増収へ転換し、増加製品も変化有価証券報告書
「Ｉ／Ｏターミナルが減少しましたが、テレフォンリレーや表示モジュールが増加したことから、売上高は264百万円（前年同期比3.1％増）となりました。」
前中間期にＩ／Ｏターミナルや表示モジュールが減少要因となっていた電子応用機器は、Ｉ／Ｏターミナルが減少する一方、テレフォンリレーや表示モジュールの増加により前年同期比増収へ転じた。 - FY2026-H1Ｉ／Ｏターミナル・表示モジュールが増加要因から減少要因へ転換有価証券報告書
「Ｉ／Ｏターミナルや表示モジュールが減少したことから、売上高は257百万円（前年同期比33.8％減）となりました。」
前事業年度まで増加要因として記載されたI/Oターミナル等について、当中間会計期間は表示モジュールとともに減少要因となり、電子応用機器は前年同期比33.8％減となった。 - FY2025電子応用機器の増加要因がＩ／Ｏターミナルに集中有価証券報告書
「Ｉ／Ｏターミナルが好調に推移しましたが、テレフォンリレーが減少したことから、売上高は709百万円（前年同期比2.0％減）となりました。」
電子応用機器では、前期まで増加要因として記載されたテレフォンリレーが減少し、Ｉ／Ｏターミナルが増加要因となったが、分類全体は減収となった。 - FY2025-Q1電子応用機器の増加要因がＩ／Ｏターミナルに集中有価証券報告書
「アナンシェータリレーやテレフォンリレーが減少しましたが、Ｉ／Ｏターミナルが増加したことから、売上高は210百万円（前年同期比5.5％増）となりました。」
電子応用機器は前年同期比増収を維持したが、従来増加要因だったアナンシェータリレー・テレフォンリレーは減少し、Ｉ／Ｏターミナルが増加要因となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「テレフォンリレーやＩ／Ｏターミナルが増加したことから、売上高は724百万円（前年同期比21.1％増）となりました。」
電子応用機器では、テレフォンリレー・I/Oターミナルの増加が通期の増収要因となった。 - FY2024-Q2電子応用機器の増加製品が表示モジュール等からテレフォンリレー・Ｉ／Ｏターミナルへ変化有価証券報告書
「（電子応用機器） テレフォンリレーやＩ／Ｏターミナルが増加したことから、売上高は373百万円（前年同期比29.6％増）となりました。」
電子応用機器では、テレフォンリレーやI/Oターミナルが増加し、売上高は前年同期比29.6％増となっている。 - FY2024-Q1表示モジュールが減少要因から増加要因へ転換有価証券報告書
「表示モジュールやＩ／Ｏターミナルが増加したことから、売上高は199百万円（前年同期比51.3％増）となりました。」
前事業年度第2四半期に表示モジュールが減少要因として記載されていたのに対し、当第1四半期は表示モジュールとI/Oターミナルが電子応用機器の増加要因となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「デジタルアラームや表示モジュールが減少しましたが、インターフェイスユニットやアナンシェータリレーが増加したことから、売上高は288百万円（前年同期比3.0％増）となりました。」
表示モジュールの減少が続く一方、インターフェイスユニットやアナンシェータリレーが増加し、電子応用機器は前年同期比3.0％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「テレフォンリレーやアナンシェータリレーが増加しましたが、配電自動化子局用表示モジュールやインターフェイスユニットが減少したことから、売上高は280百万円（前年同期比4.7％減）となりました。」
配電自動化子局用表示モジュールは前四半期に続き減少要因として記載され、インターフェイスユニットも減少している。 - FY2022-Q1表示モジュールが増加要因から減少要因へ転換有価証券報告書
「アナンシェータリレーが好調に推移しましたが、配電自動化子局用表示モジュールやインターフェイスユニットが減少したことから、売上高は127百万円（前年同期比14.4％減）となりました。」
前事業年度に増加要因として記載されていた配電自動化子局用表示モジュールが、当第1四半期はインターフェイスユニットとともに減少要因となっている。一方、アナンシェータリレーは好調としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「配電自動化子局用表示モジュールが増加しましたが、鉄道変電設備用インターフェイスユニットやアナンシェータリレーの減少により、売上高は429百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」
配電自動化子局用表示モジュールは引き続き増加要因として記載されている一方、鉄道変電設備用インターフェイスユニットやアナンシェータリレーは減少している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「アナンシェータリレーが減少しましたが、鉄道変電設備用各種インターフェイスユニットの新規採用や配電自動化子局用表示モジュールが増加したことから、売上高は294百万円（前年同期比4.7％増）となりました。」
配電自動化子局用表示モジュールが増加要因として記載され、鉄道変電設備用各種インターフェイスユニットの新規採用もあった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「鉄道変電設備向けにＩ／Ｏインターフェイスユニットが増加したほか、配電自動化子局用表示モジュールやアナンシェータリレーも好調であったことから、売上高は611百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
前事業年度に減少要因となった配電自動化子局用表示モジュールが、当事業年度はI/Oインターフェイスユニットやアナンシェータリレーとともに好調として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「鉄道変電設備向けにＩ／Ｏインターフェイスユニットが増加したほか、配電自動化子局用表示モジュールやアナンシェータリレーも好調であったことから、売上高は437百万円（前年同期比11.8％増）となりました。」
配電自動化子局用表示モジュールは前四半期に続き好調として記載され、鉄道変電設備向けI/Oインターフェイスユニットやアナンシェータリレーも増加要因となっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「鉄道変電設備向けにＩ／Ｏインターフェイスユニットが増加したほか、配電自動化子局用表示モジュールやアナンシェータリレーも好調であったことから、売上高は281百万円(前年同期比7.2％増)となりました。」
配電自動化子局用表示モジュールは前四半期に続き増加要因として記載され、鉄道変電設備向けI/Oインターフェイスユニットやアナンシェータリレーも好調としている。 - FY2020-Q1表示モジュールが減少要因から増加要因へ転換有価証券報告書
「新型の配電自動化子局用表示モジュールが増加したほか、鉄道変電設備向けにインターフェイスユニットやアナンシェータリレーも好調であったことから、売上高は143百万円(前年同期比13.7％増)となりました。」
前事業年度に減少要因となっていた配電自動化子局用表示モジュールが、当第1四半期は増加要因として記載され、電子応用機器の売上高も前年同期比13.7％増となっている。 - FY2019表示モジュールが減少要因として継続有価証券報告書
「鉄道変電向けＩ／Ｏモジュールやリレーユニットが増加しましたが、配電自動化子局用表示モジュールが伸びず、売上高は542百万円（前年同期比2.9％減）となりました。」
新型表示モジュールの採用実績が過去には増加要因となった一方、当事業年度は同製品が伸びず、電子応用機器の減収要因として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「配電自動化子局用表示モジュールや鉄道変電設備向けインターフェイスユニットが減少したことから、売上高は391百万円（前年同期比10.9％減）となりました。」
従来採用実績が売上増加要因として記載されていた配電自動化子局用表示モジュールについて、第3四半期累計期間も売上減少要因として記載している。 - FY2019-Q2採用された表示モジュールの売上が減少有価証券報告書
「アナンシェータリレーは堅調でしたが、配電自動化子局用表示モジュールや鉄道変電設備向けインターフェイスユニットが減少したことから、売上高は262百万円（前年同期比13.9％減）となりました。」
従来採用実績が売上増加要因として記載されていた新型配電自動化子局用表示モジュールについて、第2四半期累計期間は売上減少要因として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新型の配電自動化子局用表示モジュールが採用されましたが、鉄道変電設備向けインターフェイスユニットや受変電設備向けキープリレーが減少したことから、売上高は439百万円（前年同期比0.1％減）となりました。」
新型の配電自動化子局用表示モジュールの採用を、電子応用機器の売上要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新型の配電自動化子局用表示モジュールが採用されたほか、鉄道変電設備向けインターフェイスユニットやテレフォンリレーも好調であったことから、売上高は304百万円（前年同期比3.2％増）となりました。」
新型の配電自動化子局用表示モジュールの採用を、電子応用機器の売上増加要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「新型の配電自動化子局用表示モジュールが採用されたほか、鉄道変電設備向けインターフェイスユニットやテレフォンリレーも好調であったことから、売上高は163百万円（前年同期比11.9％増）となりました。」
新型の配電自動化子局用表示モジュールが採用されたことを、電子応用機器の売上増加要因として記載している。