映像&IT・ロボティクスを軸とした事業ポートフォリオ転換
FY2021に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当グループは、上記ミッション・ビジョンの達成に向けて、映像&IT及びロボティクス技術を核に据え、重点市場と定める「教育ICT」「企業・自治体DX」「FAロボット」「ビジョンシステム」の各分野において、社会に貢献する製品やサービスを提供しています。」
映像&IT・ロボティクスを軸に、教育ICT、企業・自治体DX、FAロボット、ビジョンシステムへ展開する事業ポートフォリオを継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「その一環として、本年4月から業務執行体制を強化するためにカンパニー制を発展的に解消し、事業内容ごとに組織を編成する7つの本部制を導入しています。これまでの7つの領域をより最適と考える6つの領域と、全体をカバーする1つの領域に再定義しました。」
従来のカンパニー制・7領域から、7本部制及び6つの事業領域と全体をカバーする領域へ、組織・事業ポートフォリオを再設計している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「映像&IT」に基づくソリューションの開発・製造・販売活動のほか、「ロボティクス」に基づくソリューションの開発・製造・販売活動を主な事業内容としております。」
映像&IT・ロボティクスを軸とする事業ポートフォリオおよびソリューション展開を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、「光学事業」と「電子事業」から「映像&IT事業」と「ロボティクス事業」に変更いたしました。時代とともに変化する製品や技術領域、さらには2021年4月1日付の4社統合に伴う事業戦略や将来の技術発展をより的確に、現実に即した管理区分とするためです。」
4社統合と技術領域の変化を踏まえ、映像&IT・ロボティクスを軸とする事業ポートフォリオおよび管理区分を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、「光学事業」と「電子事業」から「映像&IT事業」と「ロボティクス事業」に変更いたしました。」
前年度に示した事業ポートフォリオ転換を当四半期も継続し、映像&IT・ロボティクスの報告セグメントで事業を運営している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、「光学事業」と「電子事業」から「映像&IT事業」と「ロボティクス事業」に変更いたしました。」
前年度に翌連結会計年度からの変更として示していた事業ポートフォリオ転換を、2021年4月1日以降の報告セグメントとして実施した。 - FY2021初出有価証券報告書
「翌連結会計年度からは、4社統合を契機として従業員のベクトルを合わせ、組織の一体化を加速するとともに、「映像&IT」及び「ロボティクス」を活用して企業や人々に役立つ商品・サービスを積極的に展開し、「ベンチャー企業の機動力」と「大手企業の力強さ」を兼ね備えた他社にはできないことに取り組む企業体とし、今後ともグローバルな「人と社会」に貢献していきます。」
4社統合を契機に、光学・電子という従来の区分を超えて映像&ITとロボティクスを活用する事業体への転換を翌連結会計年度から進める。