ダイヘン（6622）・施策再掲
新商材向けのパートナー連携・販売網・販売手法の整備
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
販売パートナー網・営業提携の拡大と深耕134社が書いているテーマ・逆風1社・追い風151社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている134社のうち14社を表示しています。上の文は134社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「新たな領域でのビジネス拡大に向け自社営業マンの技術営業力・分析力・市場調査力を高めるとともに新商材の市場浸透を図るための広報を強化いたします。また、国内販売ルートの活性化に向けたインセンティブプランの刷新に加え、その活動を支える販売ツール・教育プログラムの充実に取り組みます。」
新商材の販売拡大に向け、技術営業力、分析・市場調査、広報、販売ルート、販売ツール・教育プログラムの整備を継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「新たな領域でのビジネス拡大に向け自社営業マンの技術営業力・分析力・市場調査力を高めると共に新商材の市場浸透を図るための広報を強化いたします。また、国内販売ルートの活性化に向けたインセンティブプランの刷新に加え、その活動を支える販売ツール・教育プログラムの充実に取り組みます。」
新商材販売の手段を、技術営業・分析・市場調査、広報、国内販売ルートのインセンティブ、販売ツール・教育プログラムへ拡張している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ＥＶ向け充電システムや再生可能エネルギー発電事業者向けＥＭＳなど新たな事業領域での販売拡大をスピーディーかつ強力に推進するため、最適なパートナーとの関係構築や販売網の整備を進めるとともに、新商材に適した販売手法の検討・導入を進めてまいります。」
新商材の販売拡大に向けたパートナー、販売網、販売手法の整備を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業面におきましては、ＥＶ向け充電システムや再生可能エネルギー発電事業者向けＥＭＳなど新たな事業領域での新商材の販売拡大をスピーディーかつ強力に推進するため、最適なパートナーとの関係構築や販売網の整備を進めるとともに、新商材に適した販売手法の検討・導入を進めてまいります。」
新商材の販売拡大に向けたパートナー関係、販売網、販売手法の整備を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「２．首都圏を中心とした新商材の販売拡大」
新商材の販売拡大について、従来のパートナー・販売網・販売手法の整備に加え、首都圏を中心とする地域軸を基本方針として明示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「最適なパートナーとの関係構築や販売網の整備を進めるとともに、新商材に適した販売手法の検討・導入を進めてまいります。」
EV充電システムや再生可能エネルギー発電事業者向けEMSなどの販売拡大に向け、パートナー、販売網、販売手法を整備する施策を初めて独立して示している。