産業機器・車載機器・医療機器への重点展開
FY2016に初出。37回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-12再定義決算説明資料
「フィジカルAI、IoTモジュール 全固体電池モジュール 自動運転、ADAS、車載カメラ EV向けパワー半導体」
従来の産業機器・車載機器・医療機器を中心とする重点展開に加え、フィジカルAI、IoTモジュール、全固体電池モジュール、自動運転、ADAS、EV向けパワー半導体などを今後の重点市場として示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における日本事業は、主に産業機器向けの販売が増加したことにより、売上高は173億73百万円（前年同期比4.8％増）」
重点市場の産業機器向け販売について、日本の売上高が前年同期比4.8％増となった。アジアでも産業機器向け販売が増加し、北米では産業機器向けなどが増加した。 - FY2026-H1重点市場の地域別売上動向が混在有価証券報告書
「当中間連結会計期間における日本事業は、主にＡＶ機器分野向けの販売が減少しましたが、産業機器分野向けの販売が増加したことにより、売上高は83億５百万円（前年同期比6.3％減）、セグメント利益は３億16百万円（前年同期比34.4％増）となりました。」
日本・アジア・北米では産業機器分野向け販売が増加した一方、欧州では産業機器分野向け販売が減少し、医療機器分野向けが増加した。重点市場の動向は地域別に分かれている。 - FY2025重点市場の地域別売上動向が混在有価証券報告書
「日本事業は、主に産業機器及び一般民生機器向けの売上が減少したことにより、売上高は165億76百万円（前年同期比11.5％減）となりました。…アジア事業は、主にモジュール製品向けが増加しましたが、ＰＣ機器向けの売上が減少したことにより、売上高は56億15百万円（前年同期比10.3％増）…欧州事業においては、産業機器分野向けの売上が減少しました。…北米事業においては、産業機器分野向けなどの売上が増加しました。」
重点市場の売上は、日本・欧州で減少する一方、アジア・北米では増加しており、地域別の動向が分かれている。 - FY2025-H1重点市場の地域別売上動向が混在有価証券報告書
「当中間連結会計期間における日本事業は、主に産業機器分野向けや車載機器分野向けの販売が減少しましたが、棚卸評価損が減少したことにより、売上高は88億61百万円（前年同中間期比8.6％減）、セグメント利益は２億35百万円（前年同中間期はセグメント損失２億99百万円）となりました。 当中間連結会計期間におけるアジア事業は、産業機器分野向けや車載機器分野向けの販売が増加したことにより、売上高は27億32百万円（前年同中間期比10.1％増）、セグメント利益は28百万円（前年同中間期比37.8％増）となりました。」
日本では産業機器・車載機器向け販売が減少した一方、アジアでは同分野向け販売が増加した。欧州・北米では産業機器向け販売が減少しており、重点市場の動向は地域別に分かれている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループはこうした状況を背景に、全ての市場、全ての分野で低調に推移し、受注低迷の影響から、棚卸評価損と減損損失という２つの大きな損失を計上することにもなりました。」
重点市場を含む全市場・全分野が低調となり、受注低迷と損失計上を報告している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器向けや車載機器向けの売上が減少したことにより、売上高は142億60百万円（前年同期比15.9％減）、セグメント損失は７億17百万円（前年同期はセグメント利益35億97百万円）となりました。」
重点市場である産業機器・車載機器向け売上が日本で減少し、日本事業は前年同期のセグメント利益から損失へ転じた。アジア、欧州、北米でも産業機器等向け売上の減少を記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器分野向けや車載機器分野向けの販売が減少したことにより、売上高は96億94百万円（前年同期比16.3％減）、セグメント損失は２億99百万円（前年同期はセグメント利益29億１百万円）となりました。」
重点市場である産業機器・車載機器向け販売が日本で減少し、日本事業は減収・セグメント損失となった。アジア、欧州、北米でも産業機器等向け販売の減少を記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器分野向けや車載機器分野向けの販売が減少したことにより、売上高は46億１百万円（前年同期比19.2％減）、営業利益は１百万円（前年同期比99.9％減）となりました。」
重点市場である産業機器・車載機器向け販売が日本で減少し、売上高は前年同期比19.2％減、営業利益は99.9％減となった。アジア・北米でも産業機器向けや車載機器向け販売の減少を記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器分野向けの売上が増加したことにより、売上高は169億47百万円（前年同期比9.9％増）、セグメント利益は35億97百万円（前年同期比43.1％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器分野について、日本事業の売上高とセグメント利益の増加を第3四半期累計で報告している。欧州・北米でも産業機器分野向け売上の増加を記載している一方、アジアではAV機器分野向け売上が減少している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器分野向けの売上が増加したことにより、売上高は115億86百万円（前年同期比12.7％増）、セグメント利益は29億１百万円（前年同期比89.4％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器分野について、日本事業の売上高とセグメント利益の増加を報告している。アジア、欧州、北米でも産業機器・車載機器向け売上の増加を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本事業は、主にＡＶ機器分野向けや産業機器分野向けの販売が増加したことにより、売上高は56億97百万円（前年同期比17.2％増）、営業利益は14億87百万円（前年同期比164.8％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器分野を含む日本事業で、売上高と営業利益の増加を報告している。アジアでは車載・産業機器、欧州・北米では産業機器向け販売の増加も記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、主に産業機器、ＡＶ機器分野向けの売上が増加したことにより、209億45百万円（前年同期比23.5％増）、セグメント利益は33億60百万円（前年同期比259.4％増）となりました。」
重点市場に位置付ける産業機器分野を含む日本事業で、売上高とセグメント利益の増加を通期実績として開示している。アジア・欧州・北米でも産業機器や車載分野向け売上の増加を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器分野向け及びＡＶ機器分野向けの売上が増加したことにより、売上高は219億52百万円（前年同期比32.3％増）、セグメント利益は25億14百万円（前年同期比373.0％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器分野を含む日本事業で、売上高・セグメント利益の増加を報告している。アジア、欧州、北米でも主に産業機器分野向けの売上増加を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器分野向けの売上が増加したことにより、売上高は102億82百万円（前年同期比19億21百万円増）となりました。」
重点市場の産業機器向け売上が日本で増加した。アジアではPC機器、欧州・北米では産業機器向け売上が増加しており、各地域で重点分野の売上増加を報告している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本事業は、主に車載機器分野向けや産業機器分野向けの販売が増加したことにより、売上高は48億62百万円（前年同期比４億83百万円増）」
重点市場の車載機器・産業機器向けについて、日本事業の販売増加を報告している。アジアではPC機器・車載機器、欧州では産業機器、北米ではPC機器向けの販売も増加した。 - FY2021重点3市場内で売上動向が混在有価証券報告書
「当社グループの強みを活かせる成長性の高い市場として、「産業機器」・「車載機器」・「医療機器」の３市場を集中的に攻略する。」
重点3市場の攻略方針は維持している。通期では産業機器が好調だった一方、車載機器は前年同期比で大きく減少しており、重点分野内の動向は一様ではない。 - FY2021-Q3重点市場の地域別売上動向が混在有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるアジア事業は、主に医療機器分野向けの売上が増加しましたが、車載機器分野向けの売上が減少したことにより、売上高は38億43百万円（前年同期比10.9％減）」
日本では家電分野が増加し、アジア・欧州では医療機器が増加する一方、アジアの車載機器、欧州・北米の産業機器等は減少しており、重点市場の動向が地域別に分かれている。 - FY2021-Q2重点市場の売上動向が混在有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、主に車載機器等の分野向けの売上が減少しましたが、産業機器等の向けの売上が増加したことにより、売上高は83億60百万円（前年同期比21.8％増）」
日本では重点市場の車載機器向け売上が減少する一方、産業機器向け売上が増加した。アジアでは医療機器向けが増加し車載機器向けが減少、欧州・北米では産業機器向けが減少しており、重点分野の動向が地域別に分かれている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本事業は、主に産業機器分野向けの販売が増加したことにより、売上高は43億78百万円（前年同期比35.0％増）」
重点市場の一つである産業機器分野について、日本事業の売上高が前年同期比35.0％増となった。アジアでも産業機器分野向け販売が増加した一方、車載機器等向け販売は減少している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの強みを活かせる成長性の高い市場として、「産業機器」・「車載機器」・「医療機器」の３市場を集中的に攻略する。」
重点3市場の攻略方針は維持しているが、当年度は車載分野が堅調だった一方、産業機器分野の売上が減少し、重点市場全体では進展が一様ではない。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器、家電分野向けの売上が減少したことにより、106億98百万円（前年同期比19.3％減）となりました。」
重点市場の一つである産業機器向けを含む日本の売上が前年同期比19.3％減となった。アジアでは車載分野向けが増加した一方、欧州・北米でも主要分野向け売上が減少している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器、家電分野向けの売上が減少したことにより、68億63百万円（前年同期比22.4％減）となりました。」
重点市場の一つである産業機器向けを含む日本の売上が前年同期比22.4％減となった。アジアでも産業機器向け売上は減少した一方、車載分野向けは増加している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器、車載分野向けの売上が減少したことにより、32億44百万円（前年同期比28.2％減）となりました。」
重点市場としている産業機器・車載分野について、日本セグメントの売上が前年同期比28.2％減となった。一方、アジアでは車載分野向け売上が増加したと記載されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「主に産業機器、家電等の分野向けの売上が増加したことにより、132億59百万円（前年同期比6.9％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器向けを含む日本セグメントの売上について、132億59百万円、前年同期比6.9％増という第3四半期累計の実績を報告している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器、車載機器等の分野向けの売上が増加したことにより、88億46百万円（前年同期比7.9％増）となりました。」
重点市場としている産業機器・車載機器等向けの日本セグメント売上について、88億46百万円、前年同期比7.9％増という実績を報告している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器、家電分野向けの売上が増加したほか、フェニテックセミコンダクター株式会社において車載分野向けの売上が増加したことにより、45億18百万円（前年同期比14.6％増）となりました。」
重点分野としている産業機器・車載機器を含む日本セグメントで、車載分野および産業機器・家電分野向け売上の増加を第1四半期実績として報告している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、主に産業機器等の分野向けの売上が増加した一方、通信機器、デジタル家電機器等の分野向けの売上が低迷したことにより、売上高167億72百万円（前年同期比14.8％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器向けの売上増加を通期実績として報告している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「主に通信機器、デジタル家電等の分野向けの売上が低迷した一方、産業機器等の分野向けの売上が増加したことにより、124億4百万円（前年同期比16.5％増）となりました。」
重点市場の一つである産業機器向け売上の増加を、第3四半期連結累計期間の日本セグメント実績として報告している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが注力する車載機器・産業機器において、地域に密着した営業・技術サポートを展開し、営業基盤のより一層の強化を図ることを目的として平成29年6月1日に名古屋営業所を開設しました。」
車載機器・産業機器を注力分野とし、地域密着型の営業・技術サポートを継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、主に産業機器、車載機器の分野向けの売上が増加しましたが、家電、その他の分野向けの売上が減少したことにより、39億44百万円（前年同期比13.3％増）となりました。」
重点市場としている産業機器・車載機器向けの売上増加を第1四半期累計で報告している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「車載機器、産業機器等の分野向けの売上が増加したことにより、106億48百万円（前年同期比381.8％増）となりました。」
重点市場である車載機器・産業機器向けの売上増加を第3四半期累計でも報告している。日本売上にはPTS連結による82億8百万円の増加が含まれる。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期における売上高は、主に産業機器、車載機器等の分野向けの売上が増加しましたが、デジタル家電、情報機器等の分野向けの売上が減少したことにより、69億59百万円（前年同期比382.4％増）となりました。」
重点市場である産業機器・車載機器向けの売上増加を第2四半期累計で報告している。ただし、日本売上にはPTS連結による52億28百万円の増加が含まれる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期における売上高は、主に産業機器、車載機器の分野向けの売上が増加しましたが、デジタル家電等の分野向けの売上が減少したことにより、34億80百万円（前年同期比424.2％増）となりました。」
重点市場として掲げていた産業機器・車載機器向けの売上増加を報告している。ただし、PTSの連結による売上増加も含まれている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの強みを活かせる成長性の高い市場として、産業機器・車載機器・医療機器の市場を重点的に攻略する」
成長性の高い重点市場を明示し、経営資源を集中する方針を示している。