プロダクトミックス改善と原材料費低下による増益
FY2016-Q2に初出。29回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
マブチモーターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-14再掲業績予想の修正
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善や為替レートが前期と比べ円安で推移したこと等の増益要因が、コストアップ等の減益要因を上回り、131億4千7百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」
売価・プロダクトミックス改善及び円安がコストアップ等を上回る増益要因となったとの説明が継続した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因が、コストアップ等の減益要因を上回り、254億6千7百万円（前期比17.7％増）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善が引き続き増益要因となり、コストアップ等を上回った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善やコストダウン等の増益要因により、121億1千5百万円（前年同期比32.2％増）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善及びコストダウンが増益要因として継続し、営業利益は前年同期比32.2％増となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善や、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したこと等により、91億6千3百万円（前年同期比120.7%増）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善及び円安が引き続き増益要因となり、営業利益は前年同期比120.7％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、コスト増加等の減益要因があったものの、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因がこれを上回り、38億9千2百万円（前年同期比114.0％増）となりました。」
コスト増加等の減益要因があった一方、販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善及び円安が増益要因として継続した。営業利益は前年同期比114.0％増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因が、コストアップ等による減益要因を上回り、88億7百万円（前年同期比18.6％増）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善と円安がコストアップ等を上回り、営業利益は前年同期比18.6％増となった。 - FY2023-Q2営業利益増益への転換有価証券報告書
「営業利益につきましては、操業度の悪化によるコストアップ等の減益要因がありましたが、売価・プロダクトミックスの改善や為替レートが前年同期と比べ円安で推移したこと等の増益要因により、41億5千2百万円（前年同期比8.2％増）となりました。」
操業度悪化によるコストアップは減益要因として残ったものの、売価・プロダクトミックスの改善及び円安等が上回り、営業利益は前年同期比8.2％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因はあったものの、販売数量の減少、コスト増加等の減益要因がこれを上回り、18億1千9百万円（前年同期比32.7％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされたが、販売数量の減少やコスト増加等が上回り、営業利益は前年同期比32.7％減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「為替レートが前期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因はあったものの、販売数量の減少、市況品の上昇等の減益要因がこれを上回り、108億2千4百万円（前期比21.6％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされたが、販売数量の減少及び市況品の上昇等が上回り、営業利益は前期比21.6％減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因はあったものの、販売数量の減少、市況品の上昇等の減益要因がこれを上回り、38億3千7百万円（前年同期比55.6％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされたが、販売数量の減少や市況品の上昇等が上回り、営業利益は前年同期比55.6％減少した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因はあったものの、販売数量の減少、市況品の上昇等の減益要因がこれを上回り、27億4百万円（前年同期比48.4％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は増益要因として継続したが、販売数量の減少及び市況品の上昇等が上回り、営業利益は前年同期比48.4％減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「市況品価格の上昇といった減益要因はあったものの、販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善といった増益要因により、138億円（前期比7.0％増）となりました。」
市況品価格上昇が減益要因として残る一方、販売数量増加及び売価・プロダクトミックス改善が増益要因として継続し、営業利益は前期比7.0％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、銅や鋼材等市況品の上昇による原材料費の増加といった減益要因はあったものの、販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因もあり、111億1千8百万円（前年同期比71.9％増）となりました。」
原材料費の増加が減益要因として残る一方、販売数量の増加及び売価・プロダクトミックスの改善が増益要因として継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、銅や鋼材等市況品の上昇による原材料費の増加といった減益要因はあったものの、販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因もあり、86億4千8百万円（前年同期比146.4％増）となりました。」
原材料費の増加が減益要因として残る一方、販売数量の増加及び売価・プロダクトミックスの改善が増益要因として継続した。営業利益は前年同期比146.4％増となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、市況品の上昇といった減益要因はあったものの、販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善、及びコストダウンといった増益要因により、52億4千2百万円（前年同期比70.3％増）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善が引き続き増益要因となり、今回はコストダウンも増益要因として明示された。営業利益は前年同期比70.3％増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善による増益要因はあったものの、販売数量の減少ならびに操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加などの減益要因もあり、64億6千7百万円（前年同期比49.8％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされたが、販売数量減少等により営業利益は前年同期比49.8％減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善などの増益要因はあったものの、販売数量の減少、ならびに操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加などの減益要因もあり、35億９百万円（前年同期比57.8％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされたが、販売数量の減少及び操業度低下に伴う固定費負担増加があり、営業利益は前年同期比57.8％減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善といった増益要因はあったものの、為替レートが前年同期と比べ円高で推移したこと、販売数量の減少等の減益要因により、30億７千８百万円（前年同期比30.8％減）となりました」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされた。一方、円高や販売数量減少等により営業利益は前年同期比30.8％減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善や銅・鋼材など市況品の価格変化といった増益要因の一方、円高、販売数量の減少並びにコストアップといった減益要因もあり、175億４千４百万円（前期比17.4％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は増益要因として継続して記載されたが、販売数量減少やコストアップ等があり、営業利益は前期比17.4％減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善による増益要因はあったものの、販売数量の減少やコストアップなどの減益要因もあり、128億８千８百万円（前年同期比20.2％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされた一方、販売数量の減少やコストアップが減益要因となり、営業利益は前年同期比20.2％減少した。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善などの増益要因はあったものの、販売数量の減少、ならびに操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加などの減益要因もあり、83億１千６百万円（前年同期比24.6％減）となりました。」
売価・プロダクトミックスの改善は引き続き増益要因とされたが、販売数量の減少と操業度低下による固定費負担増加が上回り、営業利益は前年同期比24.6％減少した。従来の原材料費低下への言及はなかった。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「営業利益につきましては、販売数量の減少及び販売費及び一般管理費の増加等の減益要因により、44億５千万円（前年同期比25.9％減）となりました。」
従来のプロダクトミックス改善や原材料費低下による増益要因は今回の説明に現れず、販売数量の減少及び販売費及び一般管理費の増加が減益要因として示された。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、販売数量は増加したものの、銅・鋼材などの市況品の上昇、為替レートが前年同期と比べて円高で推移したこと、ならびに販売費及び一般管理費の増加といった減益要因もあり、161億４千４百万円（前年同期比12.4％減）となりました。」
販売数量は増加したものの、従来の原材料費低下による増益要因とは異なり、銅・鋼材などの市況品上昇が減益要因となった。営業利益の減少率は前年同期比12.4％となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、販売数量は増加したものの、銅・鋼材などの市況品の上昇、為替レートが円高で推移したこと、ならびに販売費及び一般管理費の増加といった減益要因もあり、110億２千５百万円（前年同期比10.8％減）となりました。」
従来、原材料費の低下が増益要因として示されていたのに対し、今回は銅・鋼材などの市況品上昇が減益要因となった。営業利益は前年同期比10.8％減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、販売費及び一般管理費の増加やメキシコ工場の量産開始などによるコスト増加といった減益要因はあったものの、販売数量の増加、プロダクトミックスの改善、及び前年同期比で為替レートが円安で推移したことなどの増益要因がこれを上回り184億４千万円（前年同期比2.7％増）となりました。」
販売費及び一般管理費やメキシコ工場の量産開始によるコスト増加を、販売数量の増加、プロダクトミックス改善、円安などが上回り、営業利益は前年同期比2.7％増となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、販売費及び一般管理費の増加やメキシコ工場の量産開始などによるコスト増加といった減益要因はあったものの、販売数量の増加、プロダクトミックスの改善、及び前年同期比で為替レートが円安で推移したことなどの増益要因がこれを上回り123億６千５百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
販売費及び一般管理費やメキシコ工場の量産開始によるコスト増加があったが、販売数量の増加、プロダクトミックス改善、円安がこれを上回り、営業利益は前年同期比3.9％増となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、将来の成長を見据えた人材やITへの投資拡充による販売費及び一般管理費の増加や、前年同期比で為替レートが円高で推移したことなど減益要因があったものの、販売数量の増加やプロダクトミックス改善などの増益要因がこれを上回り69億５千３百万円（前年同期比18.1％増）となりました。」
人材・IT投資や円高による減益要因を、販売数量の増加とプロダクトミックス改善が上回り、営業利益は前年同期比18.1％増となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「プロダクトミックスの改善や原材料費の低下などの増益要因がこれを上回り179億5千8百万円（前年同期比3.2％増）となりました。」
人材・IT投資や円高による減益要因を、プロダクトミックス改善と原材料費低下が上回り、営業利益は前年同期比3.2％増加した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「プロダクトミックスの改善や原材料費の低下などの増益要因がこれを上回り119億２百万円（前年同期比5.1％増）となりました。」
売上高は前年同期比1.8％減少した一方、営業利益は前年同期比5.1％増加した。