操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加
FY2019-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
マブチモーターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-14再掲業績予想の修正
「増益要因が、コストアップ等の減益要因を上回り」
コストアップ等による減益要因が残る一方、他の増益要因が上回る構図が再掲された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善や為替レートが前期と比べ円安で推移したこと等の増益要因が、コストアップ等の減益要因を上回り、131億4千7百万円（前年同期比8.5%増）となりました。」
コストアップ等の減益要因は残ったものの、売価・プロダクトミックスの改善及び円安等が上回り、営業利益は増加した。 - 2026-04-28悪化決算
「営業利益につきましては、コストアップ等の減益要因が、売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因を上回り、53億9千5百万円（前年同期比15.4％減）となりました。」
コストアップ等の減益要因が売価・プロダクトミックス改善等を上回り、営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、コスト増加等の減益要因があったものの、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因がこれを上回り、38億9千2百万円（前年同期比114.0％増）となりました。」
コスト増加等による減益要因は残ったが、増益要因が上回った。コスト増加が引き続き営業利益の減益要因として示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因が、コストアップ等による減益要因を上回り、88億7百万円（前年同期比18.6％増）となりました。」
コストアップ等の減益要因は継続したが、増益要因が上回り営業利益は増加した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、操業度の悪化によるコストアップ等の減益要因がありましたが、売価・プロダクトミックスの改善や為替レートが前年同期と比べ円安で推移したこと等の増益要因により、41億5千2百万円（前年同期比8.2％増）となりました。」
操業度の悪化によるコストアップが、引き続き減益要因として明示された。一方、売価・プロダクトミックス改善及び円安等により営業利益は増加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「為替レートが前期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因はあったものの、販売数量の減少、市況品の上昇等の減益要因がこれを上回り、108億2千4百万円（前期比21.6％減）となりました。」
減益要因として販売数量の減少及び市況品の上昇が示され、前回に続き「操業度低下に伴う単位当たり固定費負担」という具体的表現は用いられていない。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「営業利益につきましては、為替レートが前年同期と比べ円安で推移したことや売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因はあったものの、販売数量の減少、市況品の上昇等の減益要因がこれを上回り、74億2千8百万円（前年同期比33.2％減）となりました。」
前回明示されていた「操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加」への言及はなくなり、減益要因の説明が「販売数量の減少、市況品の上昇等」に一般化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善による増益要因はあったものの、販売数量の減少ならびに操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加などの減益要因もあり、64億6千7百万円（前年同期比49.8％減）となりました。」
販売数量減少及び操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加が、引き続き営業利益の減益要因として明示された。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善などの増益要因はあったものの、販売数量の減少、ならびに操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加などの減益要因もあり、35億９百万円（前年同期比57.8％減）となりました。」
販売数量が大幅に減少し、操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加が再び具体的な減益要因として明示された。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善による増益要因はあったものの、販売数量の減少やコストアップなどの減益要因もあり、128億８千８百万円（前年同期比20.2％減）となりました。」
販売数量の減少及びコストアップは継続して減益要因とされたが、前四半期に明示された「操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加」という具体的な説明はなく、表現が一般化した。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「営業利益につきましては、売価・プロダクトミックスの改善などの増益要因はあったものの、販売数量の減少、ならびに操業度低下に伴う単位当たり固定費負担の増加などの減益要因もあり、83億１千６百万円（前年同期比24.6％減）となりました。」
販売数量の減少に伴う操業度低下と、それによる単位当たり固定費負担の増加が、営業利益の減益要因として初めて明示された。