Komori
東芝テック(6588)・目標再定義

コアビジネスによる市場先行

FY2018-Q2に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。

12記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2020-Q1再掲FY2020-Q3 – FY2021-Q3再定義FY2021 – FY2023-Q12017: 12018: 320182019: 420192020: 120202021: 220212022: 12022
同じテーマの他社
各事業セグメントでの業界首位・独自ポジション確立47社が書いているテーマ・逆風0社・追い風47社

東芝テックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている47社のうち14社を表示しています。上の文は47社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「中期経営計画(2022~2024年度)の基本方針「社会課題の解決に貢献する新たな価値を共創によって生み出し、グローバルトップのソリューションパートナーへ」の下で」

    従来の「コアビジネスによる市場先行」「コアビジネス業容拡大」という表現から、新たな価値の共創と社会課題解決を通じたグローバルトップのソリューションパートナー化へ、成長方針が組み替えられた。
  2. FY2021再定義有価証券報告書

    「データを利活用してソリューション提案する提案型ビジネスへの転換を図るとともに、当社グループが持つ強固な顧客基盤及び店舗を起点に、顧客の現場の課題を解決するソリューションパートナーを目指してまいります。」

    従来のコアビジネスによる市場先行という表現から、データ利活用を基盤とする提案型ビジネスへの転換と、顧客現場起点のソリューションパートナーへ位置づけが変更された。
  3. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「「ソリューション事業拡大」、「コアビジネス業容拡大」及び「原価低減加速、生産性向上による安定収益体制の構築」に鋭意努めてまいりました。」

    従来の「コアビジネスによる市場先行」から整理された「コアビジネス業容拡大」を含む成長路線が継続している。
  4. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、今後の事業の発展に向け、2019年11月6日に「中期経営計画(2019~2021年度)」を策定いたしました。当社は、この中期経営計画に基づき、「店舗・オフィスを起点に顧客現場の課題を解決するソリューションパートナー」を目指し、「ソリューション事業拡大」と「コアビジネス業容拡大」により成長路線を確立しながら、「原価低減加速、生産性向上による安定収益体制の構築」に努めてまいります。」

    従来の「コアビジネスによる市場先行」から整理された「コアビジネス業容拡大」を含む成長路線が、第3四半期でも維持されている。
  5. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当社は、この中期経営計画に基づき、「店舗・オフィスを起点に顧客現場の課題を解決するソリューションパートナー」を目指し、「ソリューション事業拡大」と「コアビジネス業容拡大」により成長路線を確立しながら、「原価低減加速、生産性向上による安定収益体制の構築」に努めてまいります。」

    従来の「コアビジネスによる市場先行」から、「コアビジネス業容拡大」へ表現と位置づけが変更され、新中期経営計画の成長路線の一部となった。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況下で、当社グループは「グローバルワンストップソリューション企業」を目指し、「原価低減加速、生産性向上による安定収益体制の構築」、「コアビジネスによる市場先行」及び「ソリューション・サービス事業拡大」に鋭意努めてまいりました。」

    コアビジネスによる市場先行を通じた収益基盤確立の方針が第1四半期でも維持されている。
  7. FY2019再掲有価証券報告書

    「「コアビジネスによる市場先行」及び「ソリューション・サービス事業拡大」に、グループ一丸となって取り組む所存でございます。」

    コアビジネスによる市場先行とソリューション・サービス事業拡大を成長方針とする枠組みが次期方針でも継続している。
  8. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、この中期経営計画に基づき、「グローバルワンストップソリューション企業」を目指し、「原価低減加速、生産性向上による安定収益体制の構築」と、「コアビジネスによる市場先行」での確実な売上獲得により収益基盤を確実にしながら、成長に向けた「ソリューション・サービス事業拡大」の推進に努めてまいります。」

    コアビジネスによる市場先行と確実な売上獲得を収益基盤の確立策とする方針が継続している。
  9. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、この中期経営計画に基づき、「グローバルワンストップソリューション企業」を目指し、「原価低減加速、生産性向上による安定収益体制の構築」と、「コアビジネスによる市場先行」での確実な売上獲得により収益基盤を確実にしながら、成長に向けた「ソリューション・サービス事業拡大」の推進に努めてまいります。」

    新中期経営計画でも、コアビジネスによる市場先行と確実な売上獲得を収益基盤確立策として継続している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「「コアビジネスによる市場先行」及び「ソリューション・サービス事業拡大」に、グループ一丸となって取り組む所存でございます。」

    コアビジネスを通じた市場先行と確実な売上獲得を成長方針とする枠組みが通期でも継続している。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「「コアビジネスによる市場先行」での確実な売上獲得により収益基盤を確実にしながら」

    コアビジネスによる市場先行と確実な売上獲得を通じて収益基盤を確立する方針が継続している。
  12. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「「コアビジネスによる市場先行」での確実な売上獲得により収益基盤を確実にしながら」

    中期経営計画において、コアビジネスを通じた市場先行と確実な売上獲得が新たな上位目標として示された。
一緒に動いた変遷

「グローバル・ワンストップ・ソリューション企業への転換」は、この変遷が動いた12回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1グローバル・ワンストップ・ソリューション企業への転換3回
  3. 2顧客の設備投資抑制と競争激化2回
  4. 32019年度計数計画2回
  5. 4大規模災害・テロ・感染症による事業停止リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東芝テックの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
コアビジネスによる市場先行|東芝テック(6588)の変遷 | Komori