コンテンツ事業の原価増加による利益減少
FY2020に初出。9回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、受注が低調であったこと等により減収となりましたが、経費削減等に努めた結果、増益となりました。」
その他セグメントでは減収ながら経費削減等によりセグメント利益が52,764千円、前年同期比12.5％増となり、費用増による利益圧迫への対応が記載された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、受注が低調であったこと、原価率が高い案件の売上構成比が高まったこと等により、売上・利益ともに低調に推移いたしました。」
従来の経費削減による利益改善から、原価率の高い案件の構成比上昇が利益を押し下げる状況へ変化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「コンテンツ事業におきましては、業種や規模を問わず、様々な企業の「メール・Ｗｅｂマーケティング」等の企画制作の受託サービスを展開しており、市場環境の変化に合わせてサービスの受注拡大と生産性向上に努めてまいりました。当事業年度は、受注状況は堅調であったものの、一部の受注案件の納品が４月以降となったこと等により売上高は前事業年度を下回りましたが、経費削減に努めた結果、営業利益は前事業年度を上回りました。」
コンテンツ事業では売上高が前年同期比3.5％減となった一方、経費削減によりセグメント利益は111,708千円と前年度を上回り、原価・費用増による利益圧迫への対処を再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、各種費用の削減に努めてまいりました。この結果、同セグメントの売上高は385,996千円（前事業年度は352,358千円）、セグメント利益は108,468千円（前事業年度は101,620千円）となりました。」
各種費用の削減を進め、コンテンツ事業のセグメント利益が前年度の101,620千円から108,468千円へ増加した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、各種費用の削減に努めてまいりました。この結果、同セグメントの売上高は285,334千円（前年同四半期は245,496千円）、セグメント利益は78,830千円（前年同四半期は65,832千円）となりました。」
各種費用の削減を進め、コンテンツ事業のセグメント利益が前年同四半期の65,832千円から78,830千円へ増加したことを記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「ソーシャルメディア分野及びコンテンツ分野においては新型コロナウイルス感染症拡大により受注件数の減少や制作リードタイムの長期化等の影響を受ける中で諸経費の削減に努めてまいりました。この結果、同セグメントの売上高は352,358千円（前年同期比10.4％減）、セグメント利益は101,620千円（同28.2％増）となりました。」
前年度に記載された原価増加による利益減少に対し、諸経費削減により当年度はセグメント利益が28.2％増加している。 - FY2020初出有価証券報告書
「ただし、売上は前年並みである一方で、労務費や外注費といった原価が増加し、利益が減少する厳しい結果となりました。」
コンテンツ事業では売上が前年同期比0.8％増にとどまる一方、セグメント利益が30.0％減少した要因として労務費・外注費等の原価増加を記載している。