インターネット広告・運用型広告市場の拡大
FY2019-Q2に初出。21回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比110.8%の４兆459億円となり、その構成比は日本の総広告費全体の50.2％を占め、初めて過半数に達しました。なお、インターネット広告費における媒体費は3兆3,093億円となり前年比111.8%と大きく伸長しております。」
2025年のインターネット広告市場4兆459億円、前年比110.8％、総広告費に占める構成比50.2％、媒体費3兆3,093億円という新たな市場データを開示している。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「国内ネット広告費は4兆459億円（+10.8%、総広告費の50.2%）と初めて過半数に到達。」
2025年の国内ネット広告費について、市場規模、成長率および総広告費に占める構成比を新たに開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本の総広告費は2024年には、前年比104.9%の7兆6,730億円となり3年連続で過去最高を更新しました。この背景には、デジタル化の進展が大きく影響しており、特にインターネット広告市場は顕著な成長を示しています。当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比109.6%の3兆6,517億円となり、その構成比は日本の総広告費全体の47.6％を占めました。なお、インターネット広告費における媒体費は2兆9,611億円となり前年比110.2%と大きく進捗しております (出典：株式会社電通「2024年 日本の広告費」による) 。」
2024年の総広告費7兆6,730億円、インターネット広告市場3兆6,517億円、媒体費2兆9,611億円および各前年比を新たに開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比109.6%の3兆6,517億円となりました。なお、「運用型広告」は、前年比110.9%の2兆3,490億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
2024年のインターネット広告市場および運用型広告市場について、新たな市場規模と成長率のデータを開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「他方、日本の総広告費は2023年には、前年比103.3%の7兆3,167億円となり過去最高となりました。当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比107.8%の3兆3,330億円となり、マスコミ四媒体広告費の総計2兆3,161億円を大きく上回りました。なお、インターネット広告費における媒体費は2兆6,870億円となり前年比115.0%と大きく進捗しております」
2023年の総広告費7兆3,167億円、インターネット広告市場3兆3,330億円に加え、インターネット広告費における媒体費2兆6,870億円、前年比115.0％という新たな市場データを開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比107.8%の3兆3,330億円となりました。なお、「運用型広告」は、前年比110.9%の2兆3,490億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
2023年のインターネット広告市場と運用型広告市場について、新たな市場規模・成長率データを開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比114.3%の3兆912億円となり、マスコミ四媒体広告費の総計2兆3,985億円を大きく上回りました。なお、「運用型広告」は、前年比115.3%の2兆1,189億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
インターネット広告市場および運用型広告市場の2022年データを前連結会計年度と同じ内容で再掲している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比114.3%の３兆912億円となりました。」
2022年のインターネット広告市場について、前年比114.3％、3兆912億円という新しい市場データを示している。運用型広告も前年比115.3％の2兆1,189億円と開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「他方、日本の総広告費は2021年には、前年比110.4%の６兆7,998億円となり、広告市場全体が大きく回復しており、当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比121.4%の２兆7,052億円となり、マスコミ四媒体広告費の総計２兆4,538億円を上回りました。なお、「運用型広告」は、前年比126.3%の１兆8,382億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております（出典：株式会社電通「2021年 日本の広告費」による）。」
総広告費、インターネット広告市場および運用型広告市場の拡大に関する2021年データを、前回 filing と同じ内容で再掲している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比121.4%の２兆7,052億円となり、マスコミ四媒体広告費の総計２兆4,538億円を上回りました。なお、「運用型広告」は、前年比126.3%の１兆8,382億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
2021年のインターネット広告市場と運用型広告市場について、新たな市場規模・成長率データを示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「日本の総広告費は2020年には、2019年までは８年連続で前年実績を上回る伸びを続けておりましたが世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前年割れという結果となり、前年比88.8%の６兆1,598億円となりました。しかしながら、当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比105.9%の２兆2,290億円となりました。」
総広告費は新型コロナウイルス感染症拡大の影響で縮小した一方、インターネット広告市場は拡大したという市場環境を再掲している。 - FY2021前進有価証券報告書
「日本の総広告費は2020年には、2019年までは８年連続で前年実績を上回る伸びを続けておりましたが世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前年割れという結果となり、前年比88.8%の６兆1,598億円となりました。しかしながら、当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比105.9%の２兆2,290億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大により総広告費は前年比88.8％へ縮小した一方、インターネット広告市場は前年比105.9％の2兆2,290億円へ拡大したという新しい市場データを示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「日本の総広告費は2019年には、８年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比101.9%の６兆6,514億円となり、当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比119.7%の２兆1,048億円となりました。なお、「運用型広告」は、前年比115.2%の１兆3,276億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
2019年の総広告費、インターネット広告市場、運用型広告市場の拡大データを前回 filing と同じ内容で再掲している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「日本の総広告費は2019年には、８年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比101.9%の６兆6,514億円となり、当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比119.7%の２兆1,048億円となりました。なお、「運用型広告」は、前年比115.2%の１兆3,276億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
従来から開示していた2019年のインターネット広告市場規模に加え、運用型広告市場を1兆3,276億円、前年比115.2％として開示している。市場拡大を示す新たな測定データが追加された。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は２兆1,048億円で前年比119.7%となり運用型広告がけん引する形となり、市場規模及び成長率ともに当社事業にとって好環境となっております。」
2019年のインターネット広告費2兆1,048億円、前年比119.7％という新しい市場データを示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「日本の総広告費は2018年（平成30年）には、７年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比102.2%の６兆5,300億円となり、当社の事業が属するインターネット広告市場は、前年比116.5%の１兆7,589億円となりました。なお、「運用型広告」は、前年比122.5%の１兆1,518億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
インターネット広告市場について、前年比116.5％の1兆7,589億円という新たな市場データを示している。運用型広告市場の1兆1,518億円というデータも再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本の総広告費は2018年（平成30年）には、７年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比102.2%の６兆5,300億円となりました。当社の事業が属するインターネット広告市場は、当年度においても広告市場全体の伸びを上回る成長が続きました。その中でも、「運用型広告」が前年よりさらに拡大し、前年比122.5%の１兆1,518億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
総広告費、インターネット広告市場および運用型広告市場が拡大しているという市場環境を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日本の総広告費は2018年（平成30年）には、７年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比102.2%の６兆5,300億円となりました。当社の事業が属するインターネット広告市場は、当年度においても広告市場全体の伸びを上回る成長が続きました。その中でも、「運用型広告」が前年よりさらに拡大し、前年比122.5%の１兆1,518億円となり、インターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となっております。」
総広告費、インターネット広告市場、特に運用型広告市場が拡大しているという市場環境を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は１兆1,518億円で前年比122.5%となり運用型広告がけん引する形となり、市場規模及び成長率ともに当社事業にとって好環境となっております。」
インターネット広告費について、2018年の実績値1兆1,518億円、前年比122.5％という新しい市場データを示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日本の総広告費は2017年（平成29年）には、６年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比101.6%の６兆3,907億円となりました。当社の事業が属するインターネット広告市場は、当年度においても広告市場全体の伸びを上回る成長が続きました。その中でも、「運用型広告」が前年よりさらに拡大し、前年比127.3%の9,400億円となりました。」
総広告費、インターネット広告市場および運用型広告市場の拡大を、前四半期と同じ市場環境の前提として再掲している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「日本の総広告費は2017年（平成29年）には、６年連続で前年実績を上回る伸びを続けており、前年比101.6%の６兆3,907億円となりました。当社の事業が属するインターネット広告市場は、当年度においても広告市場全体の伸びを上回る成長が続きました。その中でも、「運用型広告」が前年よりさらに拡大し、前年比127.3%の9,400億円となりました。」
日本の総広告費、インターネット広告市場、特に運用型広告市場が拡大しているという事業環境を示している。