大口取引先への依存
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
神戸天然物化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。119社中35社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに36社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、68％となっております（2026年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
上位10社への売上集中度が前事業年度の64％から68％へ上昇した。新規大口顧客の開拓をリスク低減策として継続している。 - 2026-05-14対処経営計画
「取引上位10社の占める売上高の割合は、64％となっております。」
大口取引先への依存について、上位10社比率64％を示しており、前回開示の64％から実質的な変化はない。 - FY2025対処有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、64％となっております（2025年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。このようなリスクを低減するため、新規大口顧客の開拓などに注力しております。」
上位10社の売上高比率が前期の68％から64％へ低下し、新規大口顧客の開拓によるリスク低減策を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、68％となっております（2024年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
上位10社の売上高比率が前期の65％から68％へ上昇し、顧客集中度が高まった。新規大口顧客の開拓をリスク低減策として継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、65％となっております（2023年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。このようなリスクを低減するため、新規大口顧客の開拓などに注力しております。」
上位10社の売上高比率は前期の67％から65％へ低下し、新規大口顧客の開拓によるリスク低減策を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、67％となっております（2022年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
上位10社の売上高比率が前期の61％から67％へ上昇し、顧客集中度が高まった。新規大口顧客の開拓をリスク低減策として継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、61％となっております（2021年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
上位10社の売上高比率が前期の60％から61％へ上昇し、顧客集中度がやや高まった。新規大口顧客の開拓によるリスク低減策は継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、60％となっております（2020年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。このようなリスクを低減するため、新規大口顧客の開拓などに注力しております。」
上位10社の売上集中度は68％から60％へ低下し、新規大口顧客の開拓によるリスク低減策を明示している。ただし、上位顧客への依存リスク自体は継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、68％となっております（2019年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
上位10社への売上集中を68％と更新し、取引条件変更・契約解除・需要減退のリスクを継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「取引上位10社の占める売上高の割合は、69％となっております（平成30年３月期）。これらの企業との取引条件の変更、契約解除あるいは取引先の製品の需要減退が発生した場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
上位顧客への売上集中を、取引条件変更・契約解除・需要減退によるリスクとして示している。