Komori
要興業(6566)・目標営業利益率低下・財務指標更新

売上高・利益率・人件費率・安全性指標による総合的な目標管理

FY2019に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019前進FY2020 – FY2023その他FY2024前進FY20252019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
売上高・利益率・人件費率・安全性指標による総合目標管理1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026営業利益率低下・財務指標更新有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、14.1%(前年同期比0.4%減)と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、41.5%と想定の範囲内となりました。」

    営業利益率は前年度の14.5%から14.1%へ低下したが高水準を維持し、人件費率は41.5%となった。純資産比率80.9%、負債比率23.6%、D.C.R4.2%、EBITDA比率34.3%も開示している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、14.5%(前年同期比1.5%増)と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、41.3%と想定の範囲内となりました。」

    営業利益率は前年度の13.1%から14.5%へ上昇し、人件費率は42.5%から41.3%へ低下した。純資産比率は81.13%となり、指標実績を更新している。
  3. FY2024営業利益率低下・人件費率上昇有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、13.1%(前年同期比0.3%減)と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、42.5%と想定の範囲内となりました。」

    営業利益率は13.4%から13.1%へ低下し、人件費率は42.4%から42.5%へ上昇したが、営業利益率は高水準、人件費率は想定範囲内と記載している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、13.4%(前年同期比2.6%増)と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、42.4%と想定の範囲内となりました。」

    総合的な目標管理指標について、営業利益率13.4%、人件費率42.4%、純資産比率77.7%、負債比率28.7%、D.C.R7.6%、EBITDA比率66.0%という当期実績を記載している。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、10.8%と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、43.7%と想定の範囲内となりました。」

    総合的な目標管理指標について、営業利益率10.8%、人件費率43.7%、純資産比率76.6%、負債比率30.5%、D.C.R7.1%、EBITDA比率72.7%という当期実績を記載している。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、8.1%と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、45.6%と想定の範囲内となりました。」

    営業利益率8.1%、人件費率45.6%、純資産比率75.7%、負債比率32.1%、D.C.R7.7%、EBITDA比率93.8%という指標実績を記載している。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「収益性向上の指標としている営業利益率は、7.0%と高い水準を維持いたしました。また、生産性向上の指標としている人件費率は、44.0%と想定の範囲内となりました。」

    営業利益率7.0%、人件費率44.0%、純資産比率74.6%、負債比率34.1%、D.C.R10.1%、EBITDA比率130.1%という指標実績を記載している。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「また、収益性向上のため「営業利益率」、生産性向上のため「人件費率」、安全性向上のため「純資産比率」及び「負債比率」を重要な指標として位置づけ、バランスの取れた企業価値の継続的拡大を目指しております。なお、設備投資につきましては、「D.C.R」及び「EBITDA比率」を合わせて検討しております。」

    売上高だけでなく、営業利益率、人件費率、純資産比率、負債比率、D.C.R、EBITDA比率を用いて成長性・収益性・生産性・安全性・設備投資余力を管理する指標体系を初めて独立したテーマとして抽出した。
一緒に動いた変遷

「株式会社アルフォに対する債務保証」は、この変遷が動いた8回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1株式会社アルフォに対する債務保証5回
  3. 2不燃ごみ選別資源化需要への対応と板橋リサイクルセンターの稼働4回
  4. 3行政受託事業における新規受注・対象自治体の拡大4回
  5. 4売上高増収を最重視する経営目標と計画達成4回
  6. 5顧客ニーズに合致する営業活動と業容の拡大3回
  7. 6リサイクルセンターの改廃・拡張と分別・資源化ルート開拓3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
要興業の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。