印刷用紙の価格上昇・調達リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日宣がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。しかしながら、急激な市況の変動等により仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補えない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
印刷用紙の調達量・価格変動と、コスト削減や価格転嫁で吸収できないリスクを継続開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。しかしながら、急激な市況の変動等により仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補えない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
印刷用紙の調達量・価格変動と、コスト削減や価格転嫁で吸収できないリスクを継続開示している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、全国のケーブルテレビ局に向けた「チャンネルガイド」において、用紙価格の高騰や印刷費用上昇の影響を受けていますが、売価への適正な転嫁を当第３四半期から促進した結果、上期に比べて収益性が改善いたしました。」
用紙価格・印刷費用の上昇は継続して発生している一方、第3四半期から販売価格への転嫁を促進し、上期比で収益性が改善したと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「用紙価格の高騰や印刷費用上昇の影響を受けています。当社グループとしては売価への適正な転嫁を進めたものの、第３四半期以降の反映となるものも多く、費用が先行して増加しました。」
用紙価格・印刷費用の上昇が実際に発生し、価格転嫁の反映前に費用が先行して増加したと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方で、人々の生活様式の変化や用紙価格の高騰などにより、紙媒体を用いた印刷物は長期的に減少傾向が見込まれます。」
用紙価格の高騰が事業上の環境変化として明示され、印刷用紙価格・調達リスクが継続して実際の事業環境に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ケーブルテレビ業界の成長性や紙メディアの需要変化、また昨今の資源高による製造コストの上昇等、事業継続へのハードルは高くなってきています。」
ガイド誌事業を取り巻く環境について、資源高による製造コスト上昇が実際の事業環境として記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また「原材料の調達」については、原材料費や物流費が上昇する中で適切なコストコントロールを進めています。」
原材料費・物流費の上昇が実際の事業環境として記載され、コストコントロールを進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。しかしながら、急激な市況の変動等により仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補えない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
印刷用紙の調達量・価格変動と、コスト削減や価格転嫁で吸収できない可能性を継続開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。しかしながら、急激な市況の変動等により仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補えない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を受ける可能性があります。」
印刷用紙の調達量・価格変動リスクと、コスト削減・価格転嫁で吸収できない可能性を継続開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。しかしながら、急激な市況の変動等により仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補えない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を受ける可能性があります。」
印刷用紙の調達量確保と価格上昇、コスト削減・価格転嫁で吸収できない可能性を継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。しかしながら、急激な市況の変動等により仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補えない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を受ける可能性があります。」
印刷用紙の価格上昇・調達量確保に関するリスクと、コスト削減・価格転嫁で吸収できない可能性を継続開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの原材料の大部分は印刷用紙が占めており、安定的な量の確保と最適な価格の維持に努めております。」
市況変動による仕入価格上昇を、製造コスト削減や販売価格転嫁で吸収できない可能性を示している。