専門知識を持つ人材の確保・育成と次世代リーダー育成
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
- FY2026連結従業員数減少・単体増加有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が2名減少しております。」
連結従業員数は前期末の253名から251名へ2名減少した。一方、提出会社単体では従業員数が前期末比5名増加しており、国内採用の増加とグループ全体の減少が併存している。 - FY2025前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が22名増加しております。主な理由は、事業の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
事業拡大に伴う期中採用により、連結従業員数が前期末の231人から253人へ22人増加した。提出会社単体でも16人増加している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、主にFourQuarters Recruitment Pty.Ltdの損益計算書が連結対象となったため費用の取り込み及びのれん償却費並びに事業拡大に向けた人材採用投資による人件費の増加等の影響により、2,173,513千円（前年同期比59.0%増）となりました。」
事業拡大に向けた人材採用投資が継続していることが人件費の増加要因として記載され、販売費及び一般管理費は2,173,513千円、前年同期比59.0％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が65名増加しております。主な理由は2024年２月16日付でFourQuarters Recruitment Pty.Ltd.を連結子会社化したためであります。」
連結子会社化によりグループ従業員数が前期末比65名増加して231名となった。提出会社単体でも事業拡大に伴う採用により23名増加している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、主に事業拡大に向けた人員数増加による人件費及び求職者の登録獲得に係る広告宣伝費の増加等の影響により、2,046,851千円（前年同期比11.5%増）となりました。」
事業拡大に向けた人員数の増加による人件費が費用増加要因として記載され、人材採用投資が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、主に事業拡大に向けた人材採用投資による人件費及び求職者の登録獲得に係る広告宣伝費の増加等の影響により、663,491千円（9.7%増）となりました。」
事業拡大に向けた人材採用投資を継続していることが、人件費の増加要因として示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が25名増加しております。主な理由は事業の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
事業拡大に伴う期中採用の増加により、従業員数が前連結会計年度末の141人から166人へ25人増加した。 - FY2021後退有価証券報告書
「人件費については前期より大幅な人員の採用は行っておりません。」
従来の業容拡大に伴う採用による従業員数増加から、当期は大幅な採用を控える状況となり、従業員数も155人から146人へ減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が当事業年度において、９人増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前期の146人から155人へ9人増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が当事業年度において、６人増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前期の140人から146人へ６人増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が当事業年度において、14人増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が当事業年度に14人増加し、140人となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「中途採用に関しましては、人材紹介業経験者にこだわらず、関連する様々な分野からの人材の獲得に向けて各種採用活動を進めて参ります。また、獲得した人材が日々成長を実感し、充実した気持ちで業務に取り組みやすい環境を整備することは、当社の競争力を高めるための非常に有効な手段であると考えております。さらに、当社の次世代を担うリーダーの育成を推進し、組織力を高めていくことは重要な課題と認識しております。」
業界経験者に限定しない採用、社内研修、研修制度・福利厚生の整備、次世代リーダー育成を人材施策として挙げている。