検索連動型広告の価格上昇・表示方針変更による集客効率悪化
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-08-14。
ディスラプターズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-14悪化決算
「一方で、労働力不足は採用候補者の集客コスト上昇も誘引しており、集客手法の多様化によるコスト低廉化も大きな課題として浮上しております。」
労働力不足に伴う採用候補者の集客コスト上昇と、集客費用対効果への課題を新たに具体化している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「今後、検索連動型広告の料金の高騰や検索エンジン運営者による上位表示方針の変更等に加え、生成AIの普及によるユーザーの検索行動の変容が集客費用対効果に影響を及ぼす可能性があります。」
検索連動型広告の価格・表示方針変更リスクに加え、生成AIによるユーザーの検索行動変容を集客費用対効果への新たな影響要因として記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「マーケティング事業においては、全体的にCPAが高止まりしておりユーザー獲得コストが高騰していることに加え、サービスの質の担保のため、一定のユーザー数を確保する必要性があることから、ユーザー獲得数を抑制することができず、広告宣伝費の負担が増加しました。」
CPA高止まりとユーザー獲得コスト高騰が続き、必要なユーザー数を確保するため獲得数を抑制できず、広告宣伝費負担が増加したと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「マーケティング事業においては、全体的にCPAが高止まりしておりユーザー獲得コストが高騰していることに加え、サービスの質の担保のため、一定のユーザー数を確保する必要性があることから、ユーザー獲得数を抑制することができず、広告宣伝費の負担が増加しました。」
CPAの高止まりとユーザー獲得コストの高騰が継続し、ユーザー獲得数を抑制できないため広告宣伝費の負担が増加したと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「プロモーション活動を中心としたWebマーケティングの効率悪化により、広告宣伝費が増加傾向となり、また、マーケティングソリューションサービスのモデル変換に伴い、売上及び利益につきまして、当初の業績予想を下回る見込みとなりました。」
Webマーケティングの効率悪化と広告宣伝費の増加が実際に生じ、売上・利益が当初予想を下回る見込みとなったと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「プロモーション活動を中心としたWebマーケティングに係るユーザー獲得コストが高騰したことにより、一定の利益を確保するため一時的にWebマーケティングを抑制いたしました。」
ユーザー獲得コストの高騰が実際に発生し、利益確保のためWebマーケティングを一時的に抑制したと記載している。その後、コストは減少傾向となり、ユーザー獲得数も回復傾向となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、検索連動型広告の料金の高騰や検索エンジン運営者による上位表示方針の変更等により集客費用対効果が悪化し、利益率が低下した場合、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
検索連動型広告の価格上昇や表示方針変更による集客効率悪化のリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、検索連動型広告の料金の高騰や検索エンジン運営者による上位表示方針の変更等により集客費用対効果が悪化し、利益率が低下した場合、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
売上高に対して相当額の広告宣伝費を投下し、費用対効果を重視する方針のもと、広告料金や検索順位方針の変化をリスクとしている。