営業・中堅エンジニア・Salesforce連携によるDX事業の構造改革
FY2023-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-10-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「これを受けて、当社では、「安定的な人材確保」「中間マネジメント層の醸成」「ソリューションのポートフォリオ化」（短期）、「中期的なビジネスモデルの検討」「トレンド技術領域への適応」（中期）を重点課題と捉えております。当社は、当連結会計年度を「リカバリ期」と位置づけ、これらの課題に対する投資を実行し、ビジネスモデル、収益性、事業ポートフォリオの面で改善を図ってまいります。」
従来の構造改革の説明を、「リカバリ期」における安定的人材確保、中間マネジメント、ソリューションのポートフォリオ化、ビジネスモデル検討、トレンド技術適応という短期・中期の重点課題へ再構成している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く外部環境の変化を受け、Salesforce領域、ＳＥＳ領域の収益が減益となり、データ、ITコンサルティングといった新規事業領域が伸長するも、当初の計画を下回りました。Salesforce領域では、前年より中堅・エンタープライズ向けに軸足をシフトしてまいりましたが、案件の難易度・サイズアップが加速し、難易度・サイズに対応できるプロジェクトマネージャー（ＰＭ）・プロジェクトリーダー（ＰＬ）の必要性が増しております。」
DX事業ではSalesforce・SES領域の収益が減益となり、新規事業の伸長を含めても当初計画を下回った。PM・PL不足への採用、社内リソースのシフト、コストダウン等の対応を進めている。 - 2026-03-04前進株主総会
「PM・PLを採用することで、Salesforce領域では中堅・エンタープライズ向けの案件により対応できるようになりますが、採用市場でのPM・PLの採用難易度の高まりを受けて、継続して採用活動を行うものの、Salesforce領域以外で新規事業強化やコストダウンの推進を進め、採用によらない収益改善の施策にも取り組んでおります。」
DX事業の構造改革について、PM・PL採用による対応に加え、新規事業強化とコストダウンを並行して進める施策を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループのデジタルトランスフォーメーション事業においては人材確保とIT技術の教育により、開発体制強化に努めてまいりましたが、営業や中堅エンジニアのリソースが不足しており、2022年下期より事業の構造改革に取り組んでまいりました。その後、コスト最適化と売上拡大の両軸で改革が進み、2023年下期より安定的に利益が出る体質へ復帰いたしました。当中間連結会計期間においては、主に営業体制の整備と新規領域の体制強化を図るために採用を実行し、Salesforce新ソリューション案件にて、戦略的投資として上期に外部リソースを活用し、また品質改善対応に係る費用を計上いたしました。上期にこれらの投資を実行することは事業計画でも織り込んでおり、その事業計画通り進捗しております。」
構造改革後の安定利益体質への復帰を前提に、営業体制・新規領域の採用、Salesforce新ソリューション案件への外部リソース投入、品質改善投資を実行し、事業計画どおり進捗していると記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「その後、コスト最適化と売上拡大の両軸で改革が進み、2023年下期より安定的に利益が出る体質へ復帰いたしました。当中間連結会計期間においては、クラウドインテグレーション領域にて、従来注力してきた中・小型案件で、受注ルールの適正化、案件管理の徹底による遅延の発生（追加コストの発生）の抑制等の効果により、収益性が向上いたしました。また、高難易度・大規模案件を扱うエンタープライズへの進出を開始し、当中間連結会計期間において売上を計上いたしました。」
DX事業の構造改革、受注ルール適正化、案件管理徹底による収益性向上と、エンタープライズ案件での売上計上を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループのデジタルトランスフォーメーション事業においては人材確保とIT技術の教育により、開発体制強化に努めてまいりましたが、営業や中堅エンジニアのリソースが不足しており、2022年下期より事業の構造改革に取り組んでまいりました。その後、コスト最適化と売上拡大の両軸で改革が進み、2023年下期より安定的に利益が出る体質へ復帰いたしました。当第１四半期連結累計期間においては、クラウドインテグレーション領域にて、従来注力してきた中・小型案件で、受注ルールの適正化、案件管理の徹底による遅延の発生（追加コストの発生）の抑制等の効果により、収益性が向上いたしました。また、高難易度・大規模案件を扱うエンタープライズへの進出を開始し、当第１四半期連結累計期間において売上を計上いたしました。」
DX事業の構造改革について、2023年下期から安定的に利益が出る体質へ復帰したと記載している。中・小型案件の受注ルール適正化・案件管理による収益性向上に加え、エンタープライズへの進出開始と売上計上という新たな進展を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の上期において、人・組織の最適化、営業・デリバリーの仕組み化を行い、初期の改革のフェーズを脱し、下期以降、コスト最適化と売上拡大の両軸で改革が進み、利益が再創出できる段階に入っております。さらに、2023年８月31日に当社グループに迎え入れたコンティニュー株式会社との統合の効果により、デリバリー力が向上し、高難易度・大規模案件の受注に至っております。」
DX事業の構造改革について、初期改革フェーズを脱し、コスト最適化と売上拡大を通じて利益再創出段階に入ったと記載している。コンティニュー株式会社との統合により高難易度・大規模案件を受注したが、売上計上は翌連結会計年度以降を予定している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「またクラウドインテグレーション事業を主とする株式会社Sharing Innovationsでは、事業の構造を改革するため、営業の体制強化、セールスフォース社との関係性強化、中堅エンジニア層強化による品質向上に取り組んでおりますが、すでに人・組織の最適化、営業・デリバリーの仕組み化を行い、初期の改革のフェーズは脱しており、当第３四半期連結会計期間においては、前年同期比で大幅な増益となりました。」
Sharing Innovationsについて、初期改革フェーズを脱したとの説明を再掲し、当第3四半期会計期間に前年同期比で大幅な増益となったと記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、人・組織の最適化、営業・デリバリーの仕組み化を行い、初期の改革のフェーズを脱しました。」
DX事業の構造改革について、人・組織の最適化と営業・デリバリーの仕組み化を実施し、初期改革フェーズを脱したと記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「営業や中堅エンジニアのリソースが不足しており、事業の構造を改革するため、営業の体制強化、セールスフォース社との関係性強化、中堅エンジニア層強化による品質向上に取り組んでおります。」
DX事業について、営業および中堅エンジニアのリソース不足を背景に、営業体制の強化、セールスフォース社との関係性強化、中堅エンジニア層の強化による品質向上を新たな構造改革施策として具体的に記載している。