売上収益・利益の15~20%成長維持
FY2018に初出。35回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、現在の中期経営計画において「リーディングカンパニーの経営課題を解決する総合的なパートナー」を目指し、2025年2月期から2029年2月期において、売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30~40%を達成することを目標としております。この目標に向けて、当中間連結会計期間においては優秀な人材の採用・育成、コアクライアント戦略の推進、クライアントの経営課題を多面的に解決するサービスの強化を実施してまいりました。以上の結果、当中間連結会計期間において、売上収益は前年同期に比べ35.7%の増収、EBITDAは前年同期に比べ29.4%の増益となりました。」
2029年2月期の売上収益2,500億円・EBITDAマージン30~40%という計画に対し、中間連結会計期間は売上収益35.7%増、EBITDA29.4%増となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、現在の中期経営計画において「リーディングカンパニーの経営課題を解決する総合的なパートナー」を目指し、2025年2月期から2029年2月期において、売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30~40%を達成することを目標としております。この目標に向けて、当連結会計年度においては優秀な人材の採用・育成、コアクライアント戦略の推進、クライアントの経営課題を多面的に解決するサービスの強化を実施してまいりました。以上の結果、当連結会計年度において、売上収益は前年同期に比べ27.8%の増収、EBITDAは前年同期に比べ19.9%の増益、EBITDAマージンは計画の範囲内である35.1%となりました。」
2029年2月期売上収益2,500億円・EBITDAマージン30~40%の中期計画に対し、FY2026は売上収益27.8%増、EBITDA19.9%増、EBITDAマージン35.1%で計画範囲内の通期進捗となった。 - 2026-05-01前進株主総会
「売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30〜40%を達成することを目標としております。」
2029年2月期の売上収益2,500億円およびEBITDAマージン30〜40%の目標が維持され、通期実績は売上収益148,332百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、現在の中期経営計画において「リーディングカンパニーの経営課題を解決する総合的なパートナー」を目指し、2025年2月期から2029年2月期において、売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30~40%を達成することを目標としております。以上の結果、当中間連結会計期間において、売上収益は前年同期に比べ26.6%の増収、EBITDAは前年同期に比べ27.7%の増益、EBITDAマージンは計画の範囲内である34.7%となりました。」
2029年2月期の売上収益2,500億円・EBITDAマージン30~40%という計画に対し、中間連結会計期間は売上収益26.6%増、EBITDA27.7%増、EBITDAマージン34.7%となり、計画範囲内の進捗が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、現在の中期経営計画において「リーディングカンパニーの経営課題を解決する総合的なパートナー」を目指し、2025年2月期から2029年2月期において、売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30~40%を達成することを目標としております。」
新中期経営計画に対し、FY2025は売上収益23.6%増、EBITDA23.2%増、EBITDAマージン37.5%となり、目標レンジ内の通期進捗が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、現在の中期経営計画において「リーディングカンパニーの経営課題を解決する総合的なパートナー」を目指し、2025年2月期から2029年2月期において、売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30~40%を達成することを目標としております。この目標に向けて、当中間会計期間においては優秀な人材の採用・育成、コアクライアント戦略の推進、クライアントの経営課題を多面的に解決するサービスの強化を実施してまいりました。以上の結果、当中間会計期間において、売上収益は前年同期に比べ23.7%の増収、EBITDAは前年同期に比べ17.4%の増益、EBITDAマージンは計画の範囲内である34.4%となりました。」
新中期経営計画の売上収益2,500億円、年率約20%成長、EBITDAマージン30~40%という目標に対し、中間会計期間は売上収益23.7%増、EBITDA17.4%増、EBITDAマージン34.4%と計画範囲内の進捗を示した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「当社は、現在の中期経営計画において「リーディングカンパニーの経営課題を解決する総合的なパートナー」を目指し、2025年2月期から2029年2月期において、売上収益の年率約20%を目安とした継続的な成長を実現し、2029年2月期における売上収益:2,500億円、EBITDAマージン:30~40%を達成することを目標としております。この目標に向けて、当第1四半期累計期間においては優秀な人材の採用・育成、コアクライアント戦略の推進、クライアントの経営課題を多面的に解決するサービスの強化を実施してまいりました。以上の結果、当第1四半期累計期間において、売上収益は前年同期に比べ25.7%の増収、EBITDAは前年同期に比べ19.2%の増益、EBITDAマージンは計画の範囲内である35.4%となりました。」
新中期経営計画の売上収益2,500億円、年率約20%成長、EBITDAマージン30~40%という目標に対し、第1四半期は売上収益25.7%増、EBITDAマージン35.4%となり、計画範囲内の進捗が示された。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、2024年4月12日に公表いたしました新たな中期経営計画において、2025年2月期から2029年2月期にかけて年率平均20%を目安とした継続的な成長を実現することで、2029年2月期における売上:2,500億円を目標としております。また、成長戦略として、「コアクライアント戦略の推進」、「ケイパビリティの拡充」、「優秀な人材の採用・育成」についての取り組みを進めてまいります。」
従来の2026年2月期売上1,000億円目標から、2029年2月期売上2,500億円、年率平均20%成長を目安とする新中期経営計画へ目標の期間・売上規模が拡大した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、現在の中期経営計画において、2022年2月期から2026年2月期を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上収益:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標としております。このうちEBITDAについては、2023年2月期において目標数値を達成しましたが、売上収益の目標数値についても早期に達成し、更なる業容の拡大を推進するために、今後も高付加価値化や人材の積極的な採用・育成を継続してまいります。」
年率20%を目安とする成長、2026年2月期の売上収益1,000億円・EBITDA300億円超の目標、EBITDA目標達成後も売上収益目標に向けて施策を継続する方針が再確認されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、現在の中期経営計画において、2022年2月期から2026年2月期を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上収益:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標としております。」
年率20%を目安とする成長および2026年2月期の売上収益1,000億円・EBITDA300億円超の目標が維持されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、現在の中期経営計画において、2022年2月期から2026年2月期を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上収益:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標としております。このうちEBITDAについては2023年2月期に目標数値を達成しましたが、早期に売上収益の目標数値を達成し、その先の更なる業容の拡大を推進するために、今後も高付加価値化や人材の積極的な採用・育成を継続してまいります。」
年率20%を目安とする成長、2026年2月期の売上収益1,000億円・EBITDA300億円超の目標を維持しつつ、EBITDA目標は2023年2月期に達成したと説明している。売上収益目標は引き続き未達成の目標として、高付加価値化と人材投資を継続する。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標としております。」
2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超、年率20%を目安とする成長目標が再確認されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2021年4月に新たな中期経営計画を公表し、2022年2月期から2026年2月期を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、中長期にわたる持続的な成長に向けた取り組みを進め、売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上:1,000億円、EBITDA:300億円超の達成を目標としております。」
新中期経営計画の年率20%目安の成長、2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超という目標が再確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2021年4月に新たな中期経営計画を公表し、2022年2月期から2026年2月期を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、中長期にわたる持続的な成長に向けた取り組みを進め、売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上:1,000億円、EBITDA:300億円超の達成を目標としております。」
新中期経営計画の年率20%目安の成長、2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超という目標が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2021年4月に新たな中期経営計画を公表し、2022年2月期から2026年2月期を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、中長期にわたる持続的な成長に向けた取り組みを進め、売上、利益ともに年率20%を目安とした継続的な成長を実現し、2026年2月期における売上:1,000億円、EBITDA:300億円超の達成を目標としております。」
新中期経営計画の年率20%目安の成長、2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超という目標が再確認されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期累計期間における日本基準による売上高、又はIFRSによる売上収益については、前年同期に比べ(日本基準:36.1%増、IFRS:36.1%増)増収となり、営業利益については、前年同期に比べ(日本基準:74.6%増、IFRS:68.5%増)増益となりました。」
新中期経営計画が掲げる年率20%目安の継続成長に対し、第3四半期累計期間の売上高・売上収益は36.1%増、営業利益は日本基準74.6%増、IFRS68.5%増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は2021年4月26日に公表いたしました「中期経営計画(2022.2月期~2026.2月期)」において、2022年2月期~2026年2月期の期間を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、売上、利益ともに継続的な成長(年率20%目安)を実現し、2026年2月期において売上:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標として掲げております。」
新中期経営計画の年率20%目安の成長、2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超という目標が再確認されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は2021年4月26日に公表いたしました「中期経営計画(2022.2月期~2026.2月期)」において、2022年2月期~2026年2月期の期間を「国内最大級の総合コンサルティングファームとして実績を積み上げる」ための5年間と位置づけ、売上、利益ともに継続的な成長(年率20%目安)を実現し、2026年2月期において売上:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標として掲げております。」
新中期経営計画の年率20%目安の成長、2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超という目標が再確認されている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「売上、利益ともに継続的な成長(年率20%目安)を実現し、2026年2月期において売上:1,000億円、EBITDA:300億円超を目標とする」
従来の15~20%成長維持から、年率20%目安の継続成長へ表現が改められ、2026年2月期の売上1,000億円・EBITDA300億円超という新たな数値目標が設定された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期累計期間における日本基準による売上高、又はIFRSによる売上収益については、前年同期に比べ(日本基準:30.5%増、IFRS:30.6%増)増収となり、営業利益については、前年同期に比べ(日本基準:85.9%増、IFRS:80.2%増)増益となりました。」
中期計画が掲げる売上収益・利益の15~20%成長に対し、第3四半期累計期間の売上成長は30%台、営業利益成長は80%台となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画における業績目標(売上収益:32,000~35,000百万円、EBITDA:約7,000百万円、1株当たり当期利益:約300円)については前期で達成しておりますが、2021年2月期においても、引き続き将来の持続的な成長に向けた基盤づくりとして、既存事業の進展(人員増と高付加価値化)による着実な成長を実現することを目標として掲げております。」
中期経営計画における売上収益32,000~35,000百万円、EBITDA約7,000百万円、1株当たり当期利益約300円の業績目標を前期に達成したことが明示された。計画期間中の成長・基盤づくりは継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これまでの成長スピード(15~20%)を維持し、既存事業の進展(人員増と高付加価値化)による着実な成長を目標として取り組み、当事業年度における収益については、前年同期に比べ(日本基準:37.2%増、IFRS:35.7%増)増収となり、営業利益については、前年同期に比べ(日本基準:96.1%増、IFRS:79.1%増)の増益となりました。」
中期計画の15~20%成長目標に対し、当事業年度の収益は日本基準37.2%、IFRS35.7%増、営業利益は日本基準96.1%、IFRS79.1%増となり、通期実績が大きく進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期累計期間における収益については、前年同期に比べ(日本基準:33.7%増、IFRS:32.9%増)増収となり、営業利益については、前年同期に比べ(日本基準:106.6%増、IFRS:80.0%増)増益となりました。」
中期計画が掲げる15~20%の成長速度に対し、第3四半期累計期間の収益は日本基準33.7%、IFRS32.9%増、営業利益は日本基準106.6%、IFRS80.0%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2018年4月に公表いたしました「中期経営計画(FY2019-FY2021)」において、2019年2月期から2021年2月期までを「将来の持続的な事業拡大に向けた基盤固めの3年間」と位置付け、これまでの成長スピード(15~20%)を維持し、既存事業の進展(人員増と高付加価値化)による着実な成長を目標として取り組み、当第2四半期累計期間における採用状況については、新たに約250名(新卒、未経験者含む。)を採用することができました。 これらの結果、当第2四半期累計期間における収益については、前年同期に比べ(日本基準:33.0%増、IFRS:31.5%増)増収となり、営業利益については、前年同期に比べ(日本基準:135.9%増、IFRS:90.6%増)増益となりました。」
中期計画が想定する15~20%成長に対し、第2四半期累計期間の収益は日本基準33.0%、IFRS31.5%増、営業利益は日本基準135.9%、IFRS90.6%増となり、進捗が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2018年4月に公表いたしました「中期経営計画(FY2019-FY2021)」において、2019年2月期から2021年2月期までを「将来の持続的な事業拡大に向けた基盤固めの3年間」と位置付け、これまでの成長スピード(15~20%)を維持し、既存事業の進展(人員増と高付加価値化)による着実な成長を目標として取り組み、」
第1四半期の収益は日本基準34.9%増、IFRS34.6%増、営業利益は日本基準163.0%増、IFRS113.1%増となり、目標としている15~20%の成長速度を上回る進捗が示された。通期目標の達成を意味する記載ではない。 - FY2019売上成長は計画範囲、利益成長は未達有価証券報告書
「これらの結果、収益は、前年同期に比べ(日本基準:17.5%増、IFRS:18.9%増)増収となり、概ね計画どおりの水準となりました。」
売上高・売上収益の成長率は日本基準17.5%、IFRS18.9%で、15~20%の計画範囲に入った。一方、営業利益は日本基準11.6%、IFRS8.2%、当期利益は日本基準10.9%、IFRS8.3%の増加にとどまった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間における収益面については、前事業年度に約13%増員したコンサルタントの戦力化が進んだほか、戦略・ビジネスコンサルティング案件の新規受注比率が拡大し、高付加価値化が進んだこと等により、収益は、前年同期に比べ(日本基準:13.9%増、IFRS:14.6%増)増収となりましたが、想定した成長スピード(前年対比15~20%)をやや下回りました。」
売上の前年同期比増加率は日本基準13.9%、IFRS14.6%となり、前提とする15~20%の成長速度を引き続き下回った。目標自体の変更は記載されていない。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「中期経営計画の初年度でもある当第2四半期累計期間において、安定的な成長に向けた内部管理体制及び営業体制の強化・確立を優先するとともに、新たに約240名のコンサルタントを採用(新卒、未経験者含む)いたしました。先行投資としての求人・育成関連費用及び設備関連費用が大幅に増加いたしましたが、増員したコンサルタントの更なる戦力化や営業体制の確立による案件獲得が見込まれ、今後の安定的な成長に向けた土台作りは大きく進捗いたしました。」
中期計画初年度の基盤作りは進捗した一方、収益の前年同期比増加率は日本基準11.7%、IFRS12.8%にとどまり、想定した前年対比15~20%の成長速度を下回った。 - FY2018初出有価証券報告書
「売上収益、利益ともに、これまでの成長スピード(15~20%)を維持した着実な成長を目指す」
中期経営計画の期間で、売上収益と利益について15~20%の成長スピードを維持する目標が初めて明示された。