借入コストに影響する金利変動リスク
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。96社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに41社。
- FY2026対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △18 △7」
金利1％上昇時の税引前利益及び資本へのマイナス感応度が、前連結会計年度の△18百万円から△7百万円へ縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △28 △18」
金利1％上昇時の税引前利益・資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△28百万円から△18百万円へ縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △39 △28」
金利1％上昇時の税引前利益・資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△39百万円から△28百万円へ縮小した。 - FY2023対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △49 △39」
金利1％上昇時の税引前利益・資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△49百万円から△39百万円へ縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △60 △49」
金利1％上昇時の税引前利益及び資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△60百万円から△49百万円へ縮小した。金利変動リスクを軽減するための市場動向モニタリングも継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △71 △60」
金利1％上昇時の税引前利益及び資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△71百万円から△60百万円へ縮小した。市場動向等のモニタリングによる管理方針も継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △74 △71」
金利1％上昇時の税引前利益・資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△74百万円から当事業年度の△71百万円へ縮小した。市場動向のモニタリング方針も継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末において、前事業年度の財務諸表の注記事項で報告された情報からの変動は軽微であります。」
金利リスクおよび金利感応度分析について、前事業年度から重要な変動はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末において、前事業年度の財務諸表の注記事項で報告された情報からの変動は軽微であります。」
金利感応度分析について、前事業年度からの変動は軽微と記載されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △74 △19」
金利1％上昇時の税引前利益等へのマイナス感応度が、前事業年度の△74百万円から当第1四半期累計期間の△19百万円へ縮小した。市場動向のモニタリング方針も継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △92 △74」
金利1％上昇時の税引前利益及び資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△92百万円から△74百万円へ縮小した。市場動向のモニタリング方針も継続している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △92 △55」
金利1％上昇時のマイナス感応度は、前事業年度の△92百万円から当第3四半期累計期間の△55百万円となった。第2四半期累計期間の△35百万円からは影響額が拡大している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △92 △35」
金利1％上昇時のマイナス感応度が前事業年度の△92百万円から当第2四半期累計期間の△35百万円へ縮小した。市場動向のモニタリング方針も継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △92 △14」
金利が1％上昇した場合の税引前利益等へのマイナス感応度は、前事業年度の△92百万円に対し当第1四半期累計期間は△14百万円と開示されている。市場動向のモニタリングによる管理方針も継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「税引前利益及び資本 △103,237 △91,755」
金利1％上昇時の税引前利益及び資本へのマイナス感応度が、前事業年度の△103,237千円から△91,755千円へ縮小した。市場動向のモニタリングによる管理方針も継続している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「各報告期間の末日において、保有する金融商品について、金利が１％上昇した場合に、税引前利益又は税引前四半期利益及び資本に与える影響は以下のとおりであります。税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △70,085」
金利1％上昇時の税引前利益等へのマイナス感応度が、前回の第2四半期累計期間の△47,550千円から△70,085千円へ拡大している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「各報告期間の末日において、保有する金融商品について、金利が１％上昇した場合に、税引前利益又は税引前四半期利益及び資本に与える影響は以下のとおりであります。税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △47,550」
金利1％上昇時の税引前利益等へのマイナス感応度が、前回の第1四半期累計期間の△24,110千円から△47,550千円へ拡大している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「各報告期間の末日において、保有する金融商品について、金利が１％上昇した場合に、税引前利益又は税引前四半期利益及び資本に与える影響は以下のとおりであります。税引前利益又は税引前四半期利益及び資本 △24,110」
金利1％上昇時の税引前利益または資本への影響を引き続き感応度分析で開示している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「金利が１％上昇した場合に、税引前利益及び資本に与える影響は以下のとおりであります。 税引前利益及び資本 △103,237」
金利1％上昇時の税引前利益・資本へのマイナス感応度が△103,237千円となり、前事業年度の△77,109千円から拡大している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「各報告期間の末日において、保有する金融商品について、金利が１％上昇した場合に、税引前利益又は税引前四半期利益及び資本に与える影響は以下のとおりであります。」
金利1％上昇時の税引前利益または資本への影響額が△78,998千円と記載され、前事業年度の△77,109千円からマイナス感応度額が拡大している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社は、事業活動の中でさまざまな金利変動リスクに晒されており、特に、金利の変動は借入コストに大きく影響します。」
担当部署による市場動向のモニタリングを行っており、金利1％上昇時の税引前利益及び資本への影響は△53,846千円と記載されている。