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安川電機(6506)・リスク顕在化

円高を含む為替相場変動リスク

FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

15記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017再掲FY2019 – FY2022再掲FY2023-Q3 – FY20252016: 320162017: 220172018: 020182019: 120192020: 020202021: 120212022: 320222023: 220232024: 120242025: 120252026: 12026
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為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「営業利益については、売上増により付加価値が増加したものの、為替影響および間接費の増加をカバーできず、前期に比べ減益となりました。」

    為替変動リスクがFY2026の営業利益減少要因として実績化した。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「なお、2025年2月28日に終了した連結会計年度の為替感応度(実績為替平均レート(米ドル:152.7円、ユーロ:164.0円、中国人民元:21.12円、韓国ウォン:0.111円)から1%変動した場合の業績影響額)は、売上収益については、米ドル:約13.8億円、ユーロ:約7.3億円、中国人民元:約11.3億円、韓国ウォン:約3.8億円となり、営業利益については、米ドル:約2.5億円、ユーロ:約0.8億円、中国人民元:約2.8億円、韓国ウォン:約1.6億円となります。」

    為替相場変動リスクについて、FY2025実績為替レートに基づく通貨別の1%変動影響額を更新した。
  3. FY2024再掲有価証券報告書

    「なお、2024年2月29日に終了した連結会計年度の為替感応度(実績為替平均レート(米ドル:143.2円、ユーロ:155.1円、中国人民元:20.02円、韓国ウォン:0.109円)から1%変動した場合の業績影響額)は、売上収益については、米ドル:約13.9億円、ユーロ:約9.0億円、中国人民元:約12.5億円、韓国ウォン:約3.6億円となり、営業利益については、米ドル:約3.4億円、ユーロ:約1.7億円、中国人民元:約2.8億円、韓国ウォン:約1.8億円となります。」

    為替変動リスクを継続して開示し、FY2024実績に基づく通貨別の1%変動影響額を更新した。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「なお、2023年2月28日に終了した連結会計年度の為替感応度(実績為替平均レート(米ドル:134.1円、ユーロ:139.8円、中国人民元:19.68円、韓国ウォン:0.103円)から1%変動した場合の業績影響額)は、売上収益については、米ドル:約11.9億円、ユーロ:約8.2億円、中国人民元:約13.5億円、韓国ウォン:約3.3億円となり、営業利益については、米ドル:約2.6億円、ユーロ:約1.7億円、中国人民元:約4.0億円、韓国ウォン:約2.0億円となります。」

    為替変動リスクについて、通貨別の1%変動による売上収益・営業利益への影響額をFY2023実績ベースで更新した。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面については、原材料費や物流費の高騰影響を受けたものの、売上増加に伴う採算性の改善や為替の円安影響に加え、退職年金制度の変更などによるその他の収益もあり、営業利益は前年同期比で増加しました。」

    為替の円安影響が引き続き増益要因として記載され、円高による業績下押しリスクとは反対の影響が確認されている。
  6. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「利益面については原材料費や物流費の大幅な高騰影響を受けましたが、価格転嫁を進めたことに加え、為替の円安影響や退職年金制度の変更によるその他の収益などもあり、増益となりました。」

    円高による業績下押しリスクとは反対に、当四半期は円安影響が増益要因となった。quantifiedはfalse、materializedはfalse。
  7. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「利益面については、原材料費の高騰影響を受けたものの、為替が円安に推移した影響や退職年金制度の変更による退職給付に係る債務の戻りなどもあり、増益となりました。」

    円高による業績下押しリスクとは反対に、当四半期は円安の推移が増益要因として記載された。quantifiedはfalse、materializedはfalse。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「なお、2022年2月28日に終了した連結会計年度の為替感応度(実績為替平均レート(米ドル:111.5円、ユーロ:130.4円、中国人民元:17.33円、韓国ウォン:0.096円)から1%変動した場合の業績影響額)は、売上収益については、米ドル:約8.7億円、ユーロ:約7.4億円、中国人民元:約12.2億円、韓国ウォン:約2.4億円となり、営業利益については、米ドル:約2.1億円、ユーロ:約2.0億円、中国人民元:約4.2億円、韓国ウォン:約1.7億円となります。」

    為替リスクについて、通貨別の1%変動による売上収益・営業利益への影響額を年度実績ベースで更新した。
  9. FY2021再掲有価証券報告書

    「2021年2月28日に終了した連結会計年度の為替感応度(実績為替平均レート(米ドル:106.0円、ユーロ:122.8円、中国人民元:15.55円、韓国ウォン:0.091円)から1%変動した場合の業績影響額)は、売上収益については、米ドル:約6.9億円、ユーロ:約5.6億円、中国人民元:約9.4億円、韓国ウォン:約2.0億円となり、営業利益については、米ドル:約1.5億円、ユーロ:約0.7億円、中国人民元:約3.0億円、韓国ウォン:約1.3億円となります。」

    為替変動リスクが継続する中、通貨別の1%変動による売上収益・営業利益への影響額を開示した。
  10. FY2019再掲有価証券報告書

    「想定以上の円高は、製品の競争力を弱め、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    円高を含む為替相場変動が製品競争力・業績・財務状況に影響するリスクを継続して開示している。
  11. FY2017顕在化有価証券報告書

    「このような状況下、当社グループは新製品の積極投入による競争力・採算性の向上を目指すとともに、環境・エネルギー分野をはじめとする新規事業領域の開拓により、事業の拡大を図ってまいりましたが、第3四半期までの円高進行が業績へ影響を与える状況となりました。」

    第3四半期までの円高進行が通期業績に影響し、売上高4.0%減、営業利益17.2%減などの減収減益として実績化した。
  12. FY2017-Q4第3四半期に円安転換有価証券報告書

    「国内については、為替が上期を通じ急激な円高進行となったものの第3四半期において円安へ転換したこともあり、景気全般については緩やかな回復傾向となりました。」

    上期の急激な円高による影響が残る一方、第3四半期には円安へ転換したと説明されている。
  13. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「このような状況下、当社グループは環境・エネルギー分野をはじめとする新規事業領域の開拓や新製品の積極投入による競争力・採算性の向上を目指し、事業の拡大を図ってまいりましたが為替の急激な円高進行が業績へ大きく影響を与える状況となりました。この結果、当第2四半期連結累計期間の当社グループの業績は、売上高1,876億44百万円(前年同期比9.8%減)営業利益138億18百万円(同27.2%減)、経常利益137億54百万円(同27.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益86億9百万円(同28.4%減)となり、前年同期比で減収減益となりました。」

    急激な円高の影響が上期累計の減収減益として現れ、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の前年同期比減少が数値化されている。
  14. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「国内については為替の急激な円高が進行しており予断を許さない状況にあります。」

    急激な円高が進行し、為替影響などにより前年同期比で減収減益となったため、為替変動の影響が実績として現れた。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「想定以上の円高は、製品の競争力を弱め、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    外貨建て輸出に伴う為替変動をリスクとして認識し、当期には円高方向への推移も記載した。
一緒に動いた変遷

「高収益体質の確立」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1高収益体質の確立2回
  3. 2モーションコントロール・ロボット・システムエンジニアリングを中核とする事業構成2回
  4. 3米国オイル・ガス需要低迷等の特定市場需要リスク2回
  5. 4ロボットセンタを活用した一般産業への展開2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
安川電機の次の決算発表は2026-10-09の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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