全6セグメント増収による四半期業績改善
FY2018-Q1に初出。30回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
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- FY2026通期全セグメント増益有価証券報告書
「営業利益は、インフラ部門での大幅な増益をはじめ、すべてのセグメントで増益となり、前連結会計年度比412億円増加の4,330億円となりました。」
前年の増収・増益基調が通期でも進み、2025年度は全セグメントで営業増益、営業利益4,330億円、営業利益率7.3％となった。 - FY2026-H1上期増収増益の継続有価証券報告書
「売上高は、為替円高の影響はありましたが、インフラ部門を中心とした増加により、前中間連結会計期間比889億円増加の2兆7,325億円となりました。」
前年同期の増収増益に続き、当中間連結会計期間も売上高2兆7,325億円、営業利益2,243億円となった。インフラ部門を中心に増収し、営業利益も476億円増加した。 - FY2025-H1上期増収増益継続有価証券報告書
「売上高は、為替円安の影響などにより、前中間連結会計期間比1,051億円増加の2兆6,435億円となりました。……営業利益は、インダストリー・モビリティ部門での減益はありましたが、インフラ部門、ライフ部門、セミコンダクター・デバイス部門、ビジネス・プラットフォーム部門での増益により、前中間連結会計期間比408億円増加の1,766億円となりました。」
前年同期の増収・営業減益から転じた増収増益が当中間連結会計期間にも継続した。売上高は2兆6,435億円、営業利益は1,766億円、営業利益率は6.7％となった。 - FY2024-Q3第3四半期増収増益への転換有価証券報告書
「営業利益は、セミコンダクター・デバイス部門での減益はありましたが、ライフ部門、インダストリー・モビリティ部門、インフラ部門、ビジネス・プラットフォーム部門での増益により、前年同四半期連結累計期間比591億円増加の2,223億円となりました。営業利益率は、売上原価率の改善などにより、前年同四半期連結累計期間比1.3ポイント改善の5.9％となりました。」
前年第3四半期累計の増収・営業減益から転じ、当第3四半期累計は売上高3兆7,824億円、営業利益2,223億円の増収増益となった。営業利益率も5.9％へ改善した。 - FY2024-Q2上期増収増益の継続有価証券報告書
「売上高は、為替円安の影響や価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比1,989億円増加の2兆5,384億円となりました。営業利益は、ライフ部門、インフラ部門、インダストリー・モビリティ部門、セミコンダクター・デバイス部門での増益により、前年同四半期連結累計期間比553億円増加の1,358億円となりました。営業利益率は、売上原価率の改善などにより、前年同四半期連結累計期間比2.0ポイント改善の5.4％となりました。」
前年度第2四半期累計までの増収・営業減益から転じた増収増益が続き、売上高2兆5,384億円、営業利益1,358億円、営業利益率5.4％となった。 - FY2024-Q1増収・営業増益への転換有価証券報告書
「売上高は、為替円安の影響などにより、前年同四半期連結累計期間比1,525億円増加の1兆2,203億円となりました。……営業利益は、インフラ部門やインダストリー・モビリティ部門での減益はありましたが、ライフ部門、ビジネス・プラットフォーム部門、セミコンダクター・デバイス部門での増益により、前年同四半期連結累計期間比270億円増加の610億円となりました。営業利益率は、売上原価率の改善などにより、前年同四半期連結累計期間比1.8ポイント改善の5.0％となりました。」
前年度までの増収・営業減益の流れから、当第1四半期は売上高と営業利益がともに前年同期を上回った。営業利益率も3.2％から5.0％へ改善した。 - FY2023-Q3増収・営業減益の継続有価証券報告書
「売上高は、為替円安の影響などにより、前年同四半期連結累計期間比3,839億円増加の3兆5,652億円となりました。営業利益は、ビジネスプラットフォーム部門などの増益はありましたが、インフラ部門、ライフ部門、インダストリー・モビリティ部門の減益により、前年同四半期連結累計期間比269億円減少の1,632億円となりました。」
売上高は前年同期比3,839億円増加した一方、営業利益は269億円減少し、増収・営業減益の組み合わせが継続した。営業利益率も4.6％へ1.4ポイント悪化した。 - FY2023-Q2増収・営業減益の継続有価証券報告書
「売上高は、インフラ部門の減収はありましたが、為替円安の影響などにより、前年同四半期連結累計期間比2,011億円増加の2兆3,395億円となりました。営業利益は、ビジネスプラットフォーム部門などの増益はありましたが、ライフ部門、インフラ部門、インダストリー・モビリティ部門の減益により、前年同四半期連結累計期間比573億円減少の805億円となりました。」
前四半期の売上高横ばいから、当第2四半期累計では売上高が2,011億円増加した一方、営業利益は573億円減少し、営業減益が続いた。 - FY2023-Q1売上高横ばい・営業減益有価証券報告書
「営業利益は、ビジネスプラットフォーム部門などの増益はありましたが、ライフ部門、インダストリー・モビリティ部門、インフラ部門の減益により、前年同四半期連結累計期間比488億円減少の339億円となりました。営業利益率は、売上原価率の悪化などにより、前年同四半期連結累計期間比4.6ポイント悪化の3.2％となりました。」
売上高は前年同期比12億円増の1兆677億円にとどまる一方、営業利益は488億円減の339億円、営業利益率は3.2％となり、前年同期から大幅に悪化した。 - FY2022通期増収増益有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は、重電システム部門や情報通信システム部門で減収となりましたが、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門、電子デバイス部門などの増収により、前連結会計年度比2,853億円増加の4兆4,767億円となりました。」
前年度の全セグメント減収から、当年度は産業メカトロニクス、家庭電器、電子デバイス等の増収により売上高が4兆4,767億円、営業利益が2,520億円となった。 - FY2022-Q3第3四半期増収増益継続有価証券報告書
「売上高は、重電システム部門などの減収はありましたが、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門及び電子デバイス部門などの増収により、前年同四半期連結累計期間比2,406億円増加の3兆1,812億円となりました。営業利益は、重電システム部門の減益はありましたが、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門及び電子デバイス部門などの増益により、前年同四半期連結累計期間比524億円増加の1,901億円となりました。」
第2四半期累計に続き、第3四半期累計でも増収増益となった。売上高は3兆1,812億円、営業利益は1,901億円で、営業利益率は6.0％となった。 - FY2022-Q2上期増収増益の継続有価証券報告書
「売上高は、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門及び電子デバイス部門の増収などにより、前年同四半期連結累計期間比2,363億円増加の2兆1,383億円となりました。」
前年第2四半期累計で全セグメント減収・営業減益だった状態から、当第2四半期累計は売上高が2,363億円増、営業利益が764億円増の1,378億円となり、業績改善が続いた。 - FY2022-Q1第1四半期の業績大幅改善有価証券報告書
「売上高は、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門及び電子デバイス部門の増収などにより、前年同四半期連結累計期間比2,082億円増加の1兆664億円となりました。」
前年第1四半期に全セグメント減収・営業減益となった状態から、当第1四半期は売上高が2,082億円増加し、営業利益も625億円増加の827億円となった。 - FY2021通期全セグメント減収・営業減益有価証券報告書
「売上高は、下期では前連結会計年度を上回りましたが、上期を中心に新型コロナウイルス感染症が大きく影響し、全てのセグメントで減収となり、前連結会計年度比2,710億円減少の4兆1,914億円となりました。」
通期では全6セグメントが減収となり、売上高は4兆1,914億円、営業利益は2,301億円となった。一方、下期は前年度を上回ったと説明されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、全てのセグメントで減収となり、前年同四半期連結累計期間比2,805億円減少の1兆9,020億円となりました。営業利益は、重電システム部門、電子デバイス部門、情報通信システム部門で増益となりましたが、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門などの減益により、前年同四半期連結累計期間比528億円減少の613億円となりました。」
全6セグメントの減収が続き、売上高は1兆9,020億円、営業利益は613億円となった。重電システム・電子デバイス・情報通信システムは増益だったが、全体では営業減益となった。 - FY2021-Q1全セグメント減収・営業減益有価証券報告書
「売上高は、全てのセグメントで減収となり、前年同四半期連結累計期間比1,926億円減少の8,581億円となりました。営業利益は、重電システム部門および電子デバイス部門で増益となりましたが、産業メカトロニクス部門、家庭電器部門、情報通信システム部門などの減益により、前年同四半期連結累計期間比347億円減少の202億円となりました。」
前年度の通期売上高減少に続き、当第1四半期は全6セグメントが減収となった。営業利益も前年同期比347億円減少し、202億円となった。 - FY2020通期の売上高・営業利益減少有価証券報告書
「売上高は、情報通信システム部門、家庭電器部門、重電システム部門、電子デバイス部門で増収となりましたが、産業メカトロニクス部門などの減収により、前連結会計年度比574億円減少の4兆4,625億円となりました。」
前年度の増収・営業減益から、2019年度は売上高も前年度比574億円減少し、営業利益も308億円減少の2,596億円となった。 - FY2020-Q3売上高横ばい・営業減益有価証券報告書
「かかる中、当第3四半期連結累計期間の売上高は、重電システム部門、情報通信システム部門、電子デバイス部門及び家庭電器部門で増収となりましたが、産業メカトロニクス部門の減収などにより、全体では前年同四半期連結累計期間並みの3兆2,501億円となりました。営業利益は、産業メカトロニクス部門の減益などにより、全体では前年同四半期連結累計期間比90％の1,822億円となりました。」
売上高は前年同期並みの3兆2,501億円となり、営業利益は前年同期比90％の1,822億円へ減少した。増収部門がある一方、産業メカトロニクス部門の減収・減益が全体の減益要因となった。 - FY2020-Q2増収・営業減益の継続有価証券報告書
「かかる中、当第2四半期連結累計期間の売上高は、重電システム部門、情報通信システム部門、電子デバイス部門及び家庭電器部門の増収により、全体では前年同四半期連結累計期間比101％の2兆1,825億円となりました。営業利益は、産業メカトロニクス部門及び電子デバイス部門の減益などにより、全体では前年同四半期連結累計期間比91％の1,142億円となりました。」
売上高は前年同期比101％へ増加した一方、営業利益は91％へ減少した。前第1四半期の売上高横ばいから増収に転じたが、営業減益は継続している。 - FY2020-Q1売上高横ばい・営業減益有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、重電システム部門、情報通信システム部門及び家庭電器部門で増収となりましたが、産業メカトロニクス部門及び電子デバイス部門の減収などにより、全体では前年同四半期連結累計期間並みの1兆507億円となりました。営業利益は、産業メカトロニクス部門及び電子デバイス部門の減益により、全体では前年同四半期連結累計期間比89％の549億円となりました。」
前年同期の増収から売上高はほぼ横ばいとなり、営業利益は549億円、前年同期比89％へ減少した。重電システム、情報通信システム、家庭電器は増収となった一方、産業メカトロニクスと電子デバイスが減収・減益要因となった。 - FY2019増収・営業減益有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、重電システム部門、産業メカトロニクス部門及び家庭電器部門の増収などにより、全体では前連結会計年度比102％の4兆5,199億円となりました。営業利益は、産業メカトロニクス部門、電子デバイス部門の減益により、全体では前連結会計年度比89％の2,904億円となりました。」
通期売上高は前年度比102％と増加した一方、営業利益は産業メカトロニクス・電子デバイスの減益などにより前年度比89％へ減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「かかる中、当第3四半期連結累計期間の売上高は、重電システム部門、産業メカトロニクス部門及び家庭電器部門の増収などにより、全体では前年同四半期連結累計期間比102％の3兆2,641億円となりました。営業利益は、産業メカトロニクス部門、情報通信システム部門及び電子デバイス部門の減益により、全体では前年同四半期連結累計期間比85％の2,014億円となりました。」
売上高の前年同期比増加と営業利益の減少が続いている。売上高は3兆2,641億円、営業利益は2,014億円で、重電システム・産業メカトロニクス・家庭電器などが増収となる一方、3部門が減益となった。 - FY2019-Q2増収継続・営業減益有価証券報告書
「営業利益は、産業メカトロニクス部門、情報通信システム部門、電子デバイス部門及び家庭電器部門の減益により、全体では前年同四半期連結累計期間比82％の1,259億円となりました。」
売上高は重電システム、産業メカトロニクス、電子デバイス、家庭電器等の増収により前年同期比103％の2兆1,701億円となった一方、営業利益は4部門の減益により前年同期比82％となった。 - FY2019-Q1全セグメント減益有価証券報告書
「営業利益は、全てのセグメントにおいて減益となり、全体では前年同四半期連結累計期間比82％の615億円となりました。」
売上高は産業メカトロニクス、電子デバイス、家庭電器などの増収により前年同期比102％となった一方、営業利益は全セグメントで減益となった。 - FY2018年間の増収対象は4部門有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は、重電システム部門、産業メカトロニクス部門、電子デバイス部門及び家庭電器部門の増収などにより、前連結会計年度比1,925億円増の4兆4,311億円となった。」
第1四半期の全6セグメント増収という状況から、通期では4部門の増収により売上高が前年度比1,925億円増加した。情報通信システムは減収で、全6部門一律の増収ではない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「かかる中、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高は、前年同四半期連結累計期間に対し、重電システム部門、産業メカトロニクス部門、電子デバイス部門及び家庭電器部門の増収などにより、1,678億円増収の3兆1,150億円となった。営業利益は、前年同四半期連結累計期間に対し、重電システム部門、産業メカトロニクス部門、情報通信システム部門及び電子デバイス部門の増益により、568億円増益の2,324億円となった。」
第3四半期累計では売上高3兆1,150億円、営業利益2,324億円となり、複数部門の増収・増益による前年同期比の業績改善が継続している。 - FY2018-Q2増収範囲の縮小有価証券報告書
「売上高は、前年同四半期連結累計期間に対し、産業メカトロニクス部門、電子デバイス部門及び家庭電器部門の増収などにより、1,039億円増収の2兆763億円となった。営業利益は、前年同四半期連結累計期間に対し、重電システム部門、産業メカトロニクス部門及び電子デバイス部門の増益などにより、275億円増益の1,492億円となった。」
全6セグメント増収だった第1四半期から、当第2四半期累計では産業メカトロニクス、電子デバイス、家庭電器などが増収となる一方、情報通信システムは減収となった。全体では売上高2兆763億円、営業利益1,492億円と増収増益が続いている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、前年同四半期連結累計期間に対し、全てのセグメントにおいて増収となり、785億円増収の1兆55億円となった。営業利益は、前年同四半期連結累計期間に対し、重電システム部門、産業メカトロニクス部門及び電子デバイス部門の増益などにより、145億円増益の742億円となった。」
全6セグメントの増収と、売上高1兆55億円・営業利益742億円という当第1四半期連結累計期間の業績事実が初めてスレッド化される。