キッツ（6498）・施策再掲
首都圏再開発需要と新規エンドユーザーの取り込み
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018-Q4。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
再開発・五輪需要の取り込みによる営業・品揃え強化12社が書いているテーマ・逆風1社・追い風11社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とする建築設備向けも好調を維持したこともあり増収となりました。」
首都圏を中心とする建築設備向けが引き続き好調であることを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とする建築設備向けも好調を維持したこともあり増収となりました。」
首都圏を中心とする建築設備向けが好調を維持したと記載されているが、新たな施策や目標の変更はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内市場では、平成30年から平成31年にピークを迎える首都圏建築設備物件の確実な受注を進める一方、新規エンドユーザー開拓活動を継続してまいります。」
首都圏建築設備物件の需要ピークを平成30年から平成31年と具体化し、確実な受注を進める方針を示している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「一方、国内市場では東京事務所を拠点とした首都圏再開発案件や東京五輪関連施設の需要の取り込みと、新規エンドユーザーの開拓活動を継続してまいります。」
従来の首都圏再開発案件に加えて東京五輪関連施設を需要取り込みの対象として明示し、対象範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、国内市場では東京事務所を拠点とした首都圏再開発案件需要の取り込みと、新規エンドユーザーの開拓活動を継続してまいります。」
東京事務所を拠点に、首都圏再開発案件と新規エンドユーザーを開拓する。