基幹システム投資による管理機能強化
FY2017に初出。17回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに96社。
- FY2024前進有価証券報告書
「・需給予測、生産・在庫・リードタイム最適化 ・製品統廃合（不採算製品やロングテール製品の見直し） ・AI活用・データドリブン経営による課題の抽出・可視化・具体化」
基幹システム・DXの活用を、需給予測、生産・在庫・リードタイム最適化、製品統廃合及びAI・データドリブン経営へ拡張している。 - FY2022前進有価証券報告書
「□経営ビジョン実現に向け、既存事業の徹底した効率化と経営リソースの可視化・流動化を図り、顧客志向の機動的な組織へと転換することを目指す。」
新基幹システムの稼働後活用を、BX・DX中期計画、MES、CRM、連結計画・予測システム及び人財データベースなどへ拡張している。 - FY2021前進有価証券報告書
「設計業務標準化・自動化（RPA）」
基幹システムの稼働後活用を、設計・生産・販売・バックオフィスにまたがるDX中期計画、RPA、MES、CRM、連結計画・予測システム、グループ人財DB等へ拡張している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、国内・海外市場において販売量は減少したものの、半導体製造設備向けの増収による増益や新型コロナウイルス感染症拡大に対応した営業経費の削減に加え、前期に発生した新基幹システム導入による初期流動費用がなくなったこと等により、前年同期比6.8％増の48億30百万円となりました。」
新基幹システム導入後、前期に発生した初期流動費用がなくなり、バルブ事業の営業利益増加要因として効果が現れている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、バルブ事業において減収となったものの、半導体製造設備向けの大幅な回復や営業経費の減少もあり増益となったことから、前年同期比32.7％増の27億39百万円となりました。」
新基幹システム導入に伴い前期に発生した初期流動費用がなくなったことなどが、バルブ事業の利益改善要因として現れている。 - FY2020前進有価証券報告書
「グループ会社の決算期統一、新基幹システムの活用により、グローバル連結データに基づく一貫損益管理による意思決定の迅速化を図ってまいります。」
決算期統一と新基幹システムを組み合わせ、グローバル連結データに基づく損益管理へ活用段階を進めている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2019年５月から稼働を開始した新基幹業務システムのデータ活用によりグローバル経営情報の可視化を進め、生産のデジタル化及びIoTを活用した製造設備管理、さらにはAI、ディープラーニングに精通した技術者の育成を進めてまいります。」
基幹システム投資は稼働後の減価償却負担の段階から、グローバル経営情報の可視化、生産デジタル化、IoT、AI・ディープラーニング人材育成を含むデジタル変革へ展開している。 - FY2019-Q4稼働後の減価償却費負担の増加有価証券報告書
「当社において新基幹システムが５月より稼働を開始したことに伴い減価償却費が約９億円増加した」
新基幹システムは5月から稼働を開始し、減価償却費の増加額が前回記載の約5億円から約9億円へ拡大している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、半導体製造設備向けの大幅減収と建築設備向けの販売量減少の影響が大きく、さらに当社において新基幹システムが５月より稼働を開始したことに伴い減価償却費が約５億円増加したことなどにより、前年同期比38.1％減の45億24百万円となりました。」
新基幹システムは5月から稼働を開始しており、当第2四半期累計期間では減価償却費が約5億円増加した。稼働段階への移行を再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、半導体製造設備向けの大幅減収と建築設備向けの販売量減少の影響が大きく、さらに当社において新基幹システムが５月より稼働を開始したことに伴い減価償却費が約２億円増加したことなどにより、前年同期比40.0％減の20億64百万円となりました。」
2018年度に投資を進めていた新基幹システムが5月から稼働を開始した。稼働に伴い減価償却費が約2億円増加したと記載している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産につきましては、Ｍ＆Ａにより新たに１社が連結加入したこと等に伴い、たな卸資産、有形固定資産が増加した他、基幹システム投資により無形固定資産が増加したものの、自己株式の取得等による現金及び預金の減少や、投資有価証券が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ26億74百万円減少し1,308億70百万円となりました。」
基幹システム投資による無形固定資産の増加が引き続き資産変動に現れており、管理機能強化に向けた投資の進行を再確認している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産につきましては、Ｍ＆Ａにより新たに１社が連結加入したこと等に伴い、たな卸資産、有形固定資産及びのれんが増加した他、基幹システム投資により無形固定資産も増加したものの、自己株式の取得等により現金及び預金が減少したことから、前連結会計年度末に比べ７億88百万円減少し1,327億56百万円となりました。」
基幹システム投資による無形固定資産の増加が資産変動に現れており、管理機能強化に向けた投資が進行している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、上記のうち、バルブ事業において、平成31年１月より稼働を予定している業務の標準化・効率化を目指すグローバル基幹システムのため、主にソフトウェアについて29億45百万円の投資を実施しました。」
グローバル基幹システムについて29億45百万円を投資し、平成31年1月の稼働予定を示している。 - FY2017-Q4前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産につきましては、売上債権及びたな卸資産の増加、基幹システム投資による無形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ44億79百万円増加し1,236億27百万円となりました。」
基幹システム投資による無形固定資産の増加が第3四半期末の資産増加要因として引き続き現れており、管理機能強化に向けた投資が進行している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産につきましては、たな卸資産の増加、基幹システム投資による無形固定資産の増加及び時価の上昇による投資有価証券の増加などにより、前連結会計年度末に比べ19億88百万円増加し1,211億37百万円となりました。」
基幹システム投資による無形固定資産の増加が当第2四半期連結会計期間末の資産増加要因として現れており、管理機能強化に向けた投資が進行している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産につきましては、たな卸資産の増加、基幹システム投資による無形固定資産の増加及び時価の上昇による投資有価証券の増加などはありましたが、有利子負債の返済などにより現預金が大幅に減少したことから、前連結会計年度末に比べ22億81百万円減少し1,168億67百万円となりました。」
基幹システム投資による無形固定資産の増加が当第1四半期の資産変動として現れており、管理機能強化に向けた投資が進行している。 - FY2017初出有価証券報告書
「㈱キッツ 本社 千葉県千葉市 バルブ事業 ソフトウエア 6,380 1,939 自己資金及び借入金 平成27年10月 平成31年４月 管理機能の強化」
管理機能の強化を目的とするソフトウエア投資について、総額63億80百万円、2019年4月完了予定の計画を記載している。