産業設備需要の低下による業績悪化リスク
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
NFKホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。99社中77社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、当社グループのエレクトロニクス事業は、主要販売先が属する半導体関連市場の需給動向の影響を強く受けます。」
従来の工業炉顧客産業の設備需要リスクに、エレクトロニクス事業の半導体市場需給リスクが加わった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「これらの産業における設備需要が、総需要の減少、金利上昇などのマクロ要因や、コストの上昇、競争激化などのミクロ要因やその他の理由によって低下した場合、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
顧客産業の設備需要低下による業績悪化リスクが、従来と同じ構成で継続記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症拡大に伴う国家間の往来制限などにより海外案件の対応に深刻な影響が出たほか、国内においても設備投資意欲の鈍化傾向が顕著になるなど、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
海外案件への深刻な影響に加え、国内設備投資意欲の鈍化が顕著な状況として年度報告でも記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループにおきましても、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う国家間の往来制限などにより海外案件の対応に深刻な影響が出たほか、国内においても設備投資意欲の鈍化傾向が顕著になるなど、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
設備需要に関係する国内設備投資意欲の鈍化が顕著となり、海外案件対応にも深刻な影響が出たと記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大に伴う国家間の往来制限などにより海外案件の対応に深刻な影響が出ているほか、国内においても設備投資意欲の鈍化傾向が顕著になるなど、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響により海外案件への対応に深刻な影響が出ており、国内設備投資意欲の鈍化傾向も顕著との認識が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大に伴う国家間の往来制限などにより海外案件の対応に深刻な影響が出ているほか、国内においても設備投資意欲の鈍化傾向が顕著になるなど、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
顧客産業の設備需要に関するリスクについて、国内設備投資意欲の鈍化傾向が顕著であるとの認識が前四半期に続いて記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染の拡大に伴う国家間の往来制限などにより海外案件の対応に深刻な影響が出ているほか、国内においても設備投資意欲の鈍化傾向が顕著になるなど、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
顧客産業の設備需要に関連して、国内の設備投資意欲の鈍化傾向が顕著になったと記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの産業における設備需要が、総需要の減少、金利上昇などのマクロ要因や、コストの上昇、競争激化などのミクロ要因やその他の理由によって低下した場合、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
顧客産業の設備需要低下による業績悪化リスクが同じ内容で再掲されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの産業における設備需要が、総需要の減少、金利上昇などのマクロ要因や、コストの上昇、競争激化などのミクロ要因やその他の理由によって低下した場合、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
顧客産業の設備需要低下が業績に悪影響を及ぼすリスクとして継続記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの産業における設備需要が、総需要の減少、金利上昇などのマクロ要因や、コストの上昇、競争激化などのミクロ要因やその他の理由によって低下した場合、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
鉄鋼、自動車、産業機械、紙・パルプ、石油化学などの顧客産業における設備需要低下を、業績悪化要因として整理している。