資材価格上昇を製品価格へ転嫁できないリスク
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
NFKホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。49社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、当社グループのエレクトロニクス事業においては、為替変動や原材料価格の上昇が採算性に影響を与える可能性があります。」
従来の工業炉事業における資材価格転嫁リスクに、エレクトロニクス事業の為替・原材料価格による採算性リスクが加わった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原油高騰や為替相場の変動、その他の理由により仕入先においてコストが上昇した場合、当社グループの製品コストも上昇する可能性があり、これが製品価格に転嫁できなければ当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
資材コスト上昇と製品価格への転嫁不能によるリスクが継続して記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原油・原材料価格の上昇によるコスト増に加え」
原油・原材料価格上昇によるコスト増が実際の経営環境として記載され、資材価格上昇リスクが強まっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原油高騰や為替相場の変動、その他の理由により仕入先においてコストが上昇した場合、当社グループの製品コストも上昇する可能性があり、これが製品価格に転嫁できなければ当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
資材コスト上昇と製品価格への転嫁不能による業績悪化リスクが再掲されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原油高騰や為替相場の変動、その他の理由により仕入先においてコストが上昇した場合、当社グループの製品コストも上昇する可能性があり、これが製品価格に転嫁できなければ当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
資材コスト上昇と製品価格への転嫁不能によるリスクが再掲されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原油高騰や為替相場の変動、その他の理由により仕入先においてコストが上昇した場合、当社の製品コストも上昇する可能性があり、これが製品価格に転嫁できなければ当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
資材コスト上昇と製品価格への転嫁不能による業績悪化リスクが再掲されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「原油高騰や為替相場の変動、その他の理由により仕入先においてコストが上昇した場合、当社の製品コストも上昇する可能性があり、これが製品価格に転嫁できなければ当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
金属製品を含む資材コスト上昇と、製品価格への転嫁不能による業績悪化をリスクとして初めて整理している。