金属市況上昇による原材料価格リスク
FY2017に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ヨシタケがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。55社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、塗料や樹脂製資材など、一部の石油由来製品について大幅な価格上昇や調達困難な状況が見られておりますが、長期化、深刻化していく局面では一部製品の製造活動に障害が生じる可能性があります。」
金属価格リスクに加え、塗料・樹脂製資材など石油由来製品の価格上昇・調達困難と製造障害の可能性を新たに記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「企業部門においては、製造業で半導体などの供給制約の緩和や原材料価格、エネルギー価格上昇の一服などにより好調を維持しました。」
原材料・エネルギー価格上昇の一服と半導体供給制約の緩和を記載する一方、今後の資源・材料価格上昇可能性も引き続き示している。 - FY2024-Q2原材料・エネルギー価格上昇一服と円安コスト増が併存有価証券報告書
「企業部門においては、製造業で円安の影響により仕入れコストが増加した一方、半導体などの供給制約の緩和や原材料価格、エネルギー価格上昇の一服などにより好調を維持しました。」
円安による仕入れコスト増加が続く一方、原材料価格・エネルギー価格の上昇は一服したと記載しており、原材料関連リスクについて悪化要因と緩和要因の双方を示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「企業部門においては、製造業で原材料価格やエネルギー価格の高騰、円安の影響により仕入れコストが大幅に増加した一方、半導体などの供給制約の緩和を背景に生産活動が回復したことで、高水準の収益が実現しました。」
原材料・エネルギー価格高騰および円安による仕入れコスト増加を引き続き記載する一方、半導体の供給制約緩和による生産活動の回復も記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは鋳鉄や青銅鋳物、ステンレスなどの金属製品を主要原材料として使用しております。現状の金属市況においても一部金属において大幅な価格上昇がみられますが、将来的に全面的に大幅上昇へと転ずる局面では、仕入先からの価格引き上げ要請を受ける可能性があります。」
一部金属で既に大幅な価格上昇がみられることと、全面的な価格上昇時の仕入先からの値上げ要請リスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかし、製造業においては世界的な半導体不足に加え、原材料価格やエネルギー価格の高騰、さらに2022年３月以降急速に進行している円安の影響により仕入れコストは大幅に増加しており、本格的な回復には至りませんでした。」
半導体不足、原材料・エネルギー価格高騰および円安による仕入れコストの大幅増加を引き続き実際の影響として記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、製造業においては世界的な半導体不足に加え、原材料価格やエネルギー価格の高騰、さらに2022年３月以降急速に進行している円安の影響により仕入れコストは大幅に増加しており、本格的な回復には至りませんでした。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰と円安により、仕入れコストが実際に大幅増加したと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「現状の金属市況においても一部金属において大幅な価格上昇がみられますが、将来的に全面的に大幅上昇へと転ずる局面では、仕入先からの価格引き上げ要請を受ける可能性があります。」
従来の金属価格上昇の兆候から、一部金属で既に大幅な価格上昇がみられるとの記載に変わり、原材料価格リスクを具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、製造業においては、世界的な半導体不足に加え、原材料価格やエネルギー価格の高騰により景気は横ばいで推移しました。」
従来の資源・材料価格上昇の記載に加え、世界的な半導体不足とエネルギー価格高騰を明示し、原材料・エネルギーコストをめぐる環境悪化を具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また資源、材料価格は上昇を続けており、先行きについては不透明な状況となっております。」
資源・材料価格の上昇継続を、原材料価格に関する外部環境リスクとして引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また資源、材料価格は上昇を続けており、先行きについては不透明な状況となっております。」
資源・材料価格の上昇が続いていることを、原材料価格リスクに関連する外部環境として引き続き記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「現状の金属市況においても大幅な価格上昇の兆候があり、将来的に大幅上昇へと転ずる局面では、仕入先からの価格引き上げ要請を受ける可能性があります。」
従来の金属市況上昇リスクに加え、現状でも大幅な価格上昇の兆候があると記載し、原材料価格リスクを具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社におけるデリバティブ取引のリスク管理方針に基づき、原材料購入価額変動リスクを一定の範囲内でヘッジする目的でデリバティブ取引を行っております。」
金属市況上昇による原材料価格リスクが引き続き記載される一方、コモディティスワップによって原材料購入価額の変動を一定範囲内でヘッジする対応を新たに具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは鋳鉄や青銅鋳物、ステンレスなどの金属製品を主要原材料として使用しております。金属の市況が上昇する局面では、仕入先からの価格引き上げ要請を受ける可能性があります。価格の引き上げがされた場合は販売価格へ転嫁するなどの対応を行うものの、当社グループが実施しているコスト削減や販売価格への転嫁には限界があるため、中長期的には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
金属市況上昇による原材料価格リスク、コスト削減および販売価格転嫁による対応とその限界を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクを含め、事業等のリスクに重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金属市況上昇による原材料価格リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは鋳鉄や青銅鋳物、ステンレスなどの金属製品を主要原材料として使用しております。金属の市況が上昇する局面では、仕入先からの価格引き上げ要請を受ける可能性があります。価格の引き上げがされた場合は販売価格へ転嫁するなどの対応を行うものの、当社グループが実施しているコスト削減や販売価格への転嫁には限界があるため、中長期的には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
金属市況上昇による仕入価格引き上げの可能性を示し、コスト削減や販売価格への転嫁で対応するものの、中長期的な業績影響には限界があるとしている。