売上債権・棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー減少
FY2018-Q2に初出。21回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-11-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。166社中44社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに48社。
- 2026-11-11悪化決算
「営業活動によるキャッシュ・フロー 1,021 649」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年中間期の10億21百万円から6億49百万円へ減少した。 - FY2027-H1中間期営業キャッシュ・フロー減少有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前中間会計期間比３億71百万円減少の６億49百万円となりました。この減少要因は主に、減価償却費が１億34百万円増加、抱合せ株式消滅差損益が５億43百万円減少しましたが、税引前中間純利益が６億６百万円減少、棚卸資産の増減額が４億42百万円増加したこと等によるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の10億21百万円から6億49百万円へ減少し、税引前中間純利益の減少や棚卸資産の増加等が減少要因となった。 - FY2026対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、24億50百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の24億63百万円から24億50百万円となり、引き続きプラスの資金創出を維持している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、10億21百万円となりました。」
当中間会計期間の営業キャッシュ・フローは10億21百万円となり、前中間期の8億39百万円から資金創出額が増加している。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前連結会計年度比４億３百万円増加の24億63百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の20億60百万円から24億63百万円へ増加し、資金創出が改善している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前中間連結会計期間比１億16百万円増加の８億39百万円となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の7億22百万円から8億39百万円へ増加し、資金創出は改善している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、20億60百万円（前連結会計年度は、12億72百万円の支出）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の12億72百万円の支出から20億60百万円の獲得へ転じた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、７億22百万円（前年同期は、14億９百万円の支出）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは、前年同期の14億9百万円の支出から7億22百万円の獲得へ転じた。棚卸資産の増減額や仕入債務の増減が改善要因として記載されている。 - FY2023通期営業キャッシュ・フロー赤字化有価証券報告書
「営業活動の結果支出した資金は、12億72百万円（前連結会計年度は、10億61百万円の獲得）となりました。」
営業キャッシュ・フローが前期の10億61百万円の獲得から12億72百万円の支出へ転じた。仕入債務減少と棚卸資産増加が主な要因である。 - FY2023-Q2第2四半期キャッシュ・フロー赤字化有価証券報告書
「営業活動の結果支出した資金は、14億９百万円（前年同期は、６億92百万円の獲得）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の6億92百万円の獲得から14億9百万円の支出へ転じ、仕入債務減少や棚卸資産増加が主な要因となった。 - FY2022通期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前連結会計年度比21億72百万円減少の10億61百万円となりました。この要因は主に、売上債権の増減額が３億12百万円減少しましたが、棚卸資産の増減額が12億82百万円増加、未払消費税等の増減額が９億50百万円減少したこと等によるものであります。」
通期営業キャッシュ・フローは10億61百万円へ減少し、棚卸資産の増加や未払消費税等の減少が資金減少要因となった。 - FY2022-Q2第2四半期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前第２四半期連結累計期間比７億42百万円減少の６億92百万円となりました。この減少要因は主に、仕入債務の増減額が３億28百万円増加、未収入金の増減額が２億54百万円減少しましたが、未払消費税等の増減額が６億73百万円減少、税金等調整前当期純利益が１億62百万円減少、棚卸資産の増減額が５億38百万円増加したこと等によるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期比7億42百万円減少し、棚卸資産の増加などを減少要因としている。 - FY2022-Q1第1四半期キャッシュ・フロー関連残高更新有価証券報告書
「これは主に、電子記録債権が４億53百万円減少しましたが、現金及び預金が４億24百万円、商品及び製品が１億37百万円増加したこと等によるものであります。」
第1四半期末は電子記録債権が減少する一方、商品及び製品が1億37百万円増加した。 - FY2021通期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前連結会計年度比10億５百万円増加の32億33百万円となりました。この増加要因は主に、売上債権の増減額が17億24百万円増加しましたが、たな卸資産の増減額が11億51百万円減少、仕入債務の増減額が11億84百万円増加、未払消費税等の増減額が４億79百万円増加したこと等によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは32億33百万円となり、前期比10億5百万円増加した。 - FY2021-Q2第2四半期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前第２四半期連結累計期間比１億41百万円増加の14億35百万円となりました。この増加要因は主に、売上債権の増減額が９億86百万円増加しましたが、たな卸資産の増減額が６億82百万円減少し、仕入債務の増減額が４億87百万円増加したこと等によるものであります。」
第2四半期累計の営業活動によるキャッシュ・フローは14億35百万円となり、前年同期比1億41百万円増加した。 - FY2020通期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前連結会計年度比94百万円減少の22億28百万円となりました。この減少要因は主に、休日要因により売上債権が10億48百万円減少し、また、法人税等の支払額が１億34百万円減少しましたが、たな卸資産が８億87百万円増加、仕入債務が５億73百万円減少したこと等によるものであります。」
通期営業キャッシュ・フローは22億28百万円となり、棚卸資産増加と仕入債務減少が減少要因となった。 - FY2020-Q2第2四半期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前第２四半期連結累計期間比２億23百万円増加の12億93百万円となりました。この増加要因は主に、休日要因により売上債権が３億13百万円減少したこと等によるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期比2億23百万円増加し、売上債権の減少が増加要因となった。 - FY2019通期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前連結会計年度比５億76百万円増加の23億23百万円となりました。この増加要因は主に、税金等調整前利益が１億18百万円減少しましたが、休日要因により売上債権が５億80百万円減少、在庫圧縮によりたな卸資産が２億66百万円減少したこと等によるものであります。」
通期の営業キャッシュ・フローは23億23百万円となり、売上債権減少と在庫圧縮が増加要因となった。 - FY2019-Q2第2四半期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前第２四半期連結累計期間比４億13百万円増加の10億69百万円となりました。これは主に、法人税等の支払が４億64百万円あったこと等により資金が減少しましたが、税金等調整前四半期純利益が12億10百万円、売上債権の減少が２億30百万円あったこと等により資金が増加したことによるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比4億13百万円増加し、売上債権の減少などが資金増加要因となった。 - FY2018通期キャッシュ・フロー実績更新有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前連結会計年度比14百万円減少の17億46百万円となりました。これは主に、売上債権の増加が６億65百万円、法人税等の支払額が８億90百万円あったこと等により資金が減少しましたが、税金等調整前当期純利益が27億11百万円、減価償却費が５億45百万円あったこと等により資金が増加したことによるものであります。」
通期の営業キャッシュ・フローは17億46百万円となり、売上債権増加や法人税支払による減少要因を記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前第２四半期連結累計期間比58百万円減少の６億56百万円となりました。これは主に、売上債権の増加が３億55百万円、たな卸資産の増加が４億11百万円、法人税等の支払が４億44百万円あったこと等により資金が減少しましたが、税金等調整前四半期純利益が14億11百万円、減価償却費が２億65百万円、仕入債務の増加が２億23百万円あったこと等により資金が増加したことによるものであります。」
売上債権・棚卸資産の増加などを背景に、営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期比58百万円減少している。