基幹業務システムの刷新とシステム基盤高度化
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これまで戦略プラットフォームとして強化してきた、ベトナム・中国の海外生産子会社や、基幹業務システムの最大活用により収益性を高めてまいります。」
基幹業務システムを海外生産子会社とともに戦略プラットフォームとして最大活用し、収益性を高める方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「この度、第69期の新基幹システム導入後５年が経過したため、蓄積した詳細なデータに基づき在庫区分、品目区分、標準・特殊といった複数の区分からの滞留状況の調査、過去の販売と消費の実態を勘案した将来の消費可能性の検討を行い、新たに滞留状況に応じた評価率を設定しました。これにより、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の売上原価が564百万円増加し、営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益はそれぞれ同額減少しております。」
新基幹システム導入後に蓄積したデータを滞留在庫の分析と評価率設定に活用する運用を継続し、累計期間の売上原価への影響額を564百万円と開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「この度、第69期の新基幹システム導入後５年が経過したため、蓄積した詳細なデータに基づき在庫区分、品目区分、標準・特殊といった複数の区分からの滞留状況の調査、過去の販売と消費の実態を勘案した将来の消費可能性の検討を行い、新たに滞留状況に応じた評価率を設定しました。」
新基幹システム導入後5年間に蓄積した詳細データを棚卸資産の滞留状況分析と評価率設定に活用し、システム利用範囲を広げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「生産面につきましては、サプライチェーン全体での価格競争力の強化を図るべく、生産現場における新規システムを活用した業務の見える化や現場改善活動を推し進め、より効果的な生産体制の構築に注力しました。」
刷新した新規システムの活用範囲を顧客管理だけでなく生産現場にも広げ、業務の見える化と現場改善に用いている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、新規システムを活用した顧客管理体制の強化や、今後の需要拡大が見込まれる戦略製品の案件発掘にも努めました。」
刷新した新規システムを顧客管理体制の強化に活用する運用を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、新規システムを活用した顧客管理体制の強化や、今後の需要拡大が見込まれる戦略製品の案件発掘にも注力いたしました。」
新規システムを顧客管理体制の強化に活用する運用を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「販売面につきましては、新規システムを活用した顧客管理体制の強化や今後の需要拡大が見込まれる戦略製品の拡販に傾注いたしました。」
刷新した新規システムを顧客管理体制の強化に活用する運用を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「販売面につきましては、国内外で既存顧客との取引深耕や成長市場の開拓に注力したことに加え、新規システムを活用した顧客管理体制の強化に傾注いたしました。」
新規システムを顧客管理体制の強化に活用する運用を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売面につきましては、既存顧客との取引深耕や成長市場の開拓に加え、新規システムを活用した顧客管理体制の強化に傾注いたしました。」
刷新した新規システムを顧客管理体制の強化に活用する運用を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「販売面につきましては、堅調な設備投資需要を背景に、既存顧客との取引深耕に努めるとともに、新規システムを活用した顧客管理体制の強化に注力いたしました。」
システム刷新に関して、新規システムを顧客管理体制の強化に活用する運用面の進展を記載している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、40,107百万円（前年同期比25.3％増）となりました。収益面につきましては、新基幹業務システム導入に伴う一時的な生産効率の悪化等がありましたが、増収効果等もあり、営業利益は1,335百万円(前年同期比112.9％増)、経常利益は1,436百万円(前年同期比139.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,335百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失686百万円)となりました。」
新基幹業務システム導入に伴う生産効率悪化を「一時的」としつつ、増収効果等により営業利益・経常利益・最終利益は前年同期比で改善している。 - FY2018-Q2導入初期の生産効率悪化が顕在化有価証券報告書
「収益面につきましては、新基幹業務システム導入当初の生産効率の悪化および同システム関連費用の増加等もあり、営業利益は710百万円(前年同期比2.3％増)」
新基幹業務システムの導入後、初期段階の生産効率悪化と関連費用増加が業績要因として記載された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「収益面につきましては、売上高が増加したものの新基幹業務システム稼働に伴う費用増加等により、営業利益は480百万円(前年同期比24.5％減)」
刷新を進めていた新基幹業務システムが稼働段階に入り、稼働に伴う費用が発生している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの設備投資につきましては、将来の事業基盤を支える基幹業務システム刷新のためのシステム投資ほか、国内工場や海外生産子会社のIKO THOMPSON VIETNAM CO., LTD.における生産能力の増強および生産効率の向上、機械装置の更新等を目的として、総額2,627百万円の投資を行いました。」
基幹業務システム刷新を含む設備投資を実施し、通期投資額2,627百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「⑤強固なシステム基盤の確立と高度化」
基幹業務システム刷新を将来の事業基盤投資として実施し、販売予測精度向上、製販連携、決算早期化を狙っている。