10年後の売上高1兆円・営業利益率10％以上等の長期ビジョン
FY2018に初出。21回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-05-15再掲決算説明資料
「景気変動下でも株主資本コストを常に上回るROEの達成と更なる向上」
2035年の姿として、株主資本コストを上回るROE、アフターマーケット比率40％以上、カーボンニュートラル、豊かな人づくりを継続して掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
長期ビジョンを含む経営戦略・経営目標について、重要な変更がないとしている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「昨年４月、当社は約10年後に目指す姿として、新たに「2035年度の姿と目標指標」を設定しました。ＯＥＭと補修の両輪で安定的に稼ぐ事業構造へ変革することで、景気変動下においても株主資本コストを安定して上回るＲＯＥの継続と、カーボンニュートラルの達成及び豊かな人づくりの実現を目指します。」
従来の2028年3月期を軸とした長期ビジョンから、2035年度の姿として、OEMと補修の両輪で稼ぐ事業構造、株主資本コストを上回るROE、カーボンニュートラル、豊かな人づくりを掲げる形へ展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
2028年３月期の姿として定めた長期ビジョンを含む経営戦略・経営目標について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
長期ビジョンを含む経営戦略・経営目標について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
2028年3月期の姿として定めた長期ビジョンを含む経営戦略・経営目標について、重要な変更はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新しい100年に向けた10年後（2028年３月期）の長期ビジョンでは、売上高成長率は各地域のGDP成長率+α（当連結会計年度売上高773,960百万円）、営業利益率10％以上（当連結会計年度営業利益率2.2％）、総資産回転率1.0回転以上（当連結会計年度総資産回転率0.89回転）、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指しております。」
2028年3月期の長期ビジョンと、売上高成長率、営業利益率、総資産回転率、為替影響半減の目標を継続し、当期実績を併記している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
長期ビジョンを含む経営戦略・経営目標について、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び株式会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
2027年度を期限とする長期ビジョンについて、経営戦略や経営上の目標に重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等及び株式会社の支配に関する基本方針について、重要な変更はありません。」
2027年度を期限とする長期ビジョンを含む経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針、経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について、重要な変更はありません。」
2028年3月期の姿として定めた長期ビジョンについて、経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、「新しい100年に向けた10年後（2028年3月期）の姿」として長期ビジョンを定め、売上高成長率は各地域のGDP成長率＋α、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指しております。」
長期ビジョンの時間軸を2028年3月期の姿として示し、売上高成長率を各地域のGDP成長率＋αとする表現を加えた。営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、為替影響半減は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている会社の経営の基本方針、経営戦略及び経営環境等、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について、重要な変更はありません。」
2027年度を期限とする長期ビジョンについて、経営戦略や経営上の目標に重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている会社の経営の基本方針、経営戦略及び経営環境等、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について、重要な変更はありません。」
2027年度を期限とする長期ビジョンについて、経営戦略等に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、昨年、10年後（2027年度）の長期ビジョンを策定しました。新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指します。」
2027年度を期限とする長期ビジョン、売上高1兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、為替影響半減の目標を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、昨年、10年後（2027年度）の長期ビジョンを策定しました。新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指します。」
2027年度を期限とする長期ビジョン、売上高1兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、為替影響半減の目標を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、昨年、10年後（2027年度）の長期ビジョンを策定しました。新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円以上、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目標にしています。」
10年後の期限を2027年度と明示し、事業構造変革、売上高1兆円以上、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回転以上、為替影響半減の長期目標を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい100年に向けた10年後の長期ビジョンとして、新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指します。」
10年後の長期ビジョンとして、事業構造変革、売上高1兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、為替影響の半減を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい100年に向けた10年後の長期ビジョンとして、新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指します。」
10年後の長期ビジョンとして、事業構造変革、売上高1兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、為替影響の半減を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい100年に向けた10年後の長期ビジョンとして、新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指します。」
10年後の長期ビジョンとして、事業構造変革、売上高1兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、為替影響の半減を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「あるべき姿」の実現に向けて当社グループは、新しい100年に向けた10年後の長期ビジョンとして、新たな領域に対して既存商品と新商品の双方で価値を提供できる事業構造に変革し、売上高１兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、更に為替変動による利益への影響を現状から半減させることを目指します。」
次の100年に向けた10年後の長期ビジョンとして、新事業構造への変革、売上高1兆円、営業利益率10％以上、総資産回転率1.0回以上、為替変動による利益影響の半減を掲げている。