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大豊工業(6470)・リスク対処

トヨタ自動車への販売依存

FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。

5記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018 – FY20262017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 020222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中4社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「トヨタ自動車(株)への販売依存度が最も高く、当期におきましては総販売額に占める割合は27.2%となっています。」

    トヨタ自動車への販売割合は前年度の28.7%から27.2%へ低下し、海外自動車メーカーへの拡販による依存低減策の記載も継続している。
  2. FY2024対処有価証券報告書

    「トヨタ自動車(株)への販売依存度が最も高く、当期におきましては総販売額に占める割合は28.7%となっています。従いまして、顧客企業の販売動向、調達方針の変更、予期しない契約の打ち切り等により、経営成績および財政状態等に悪影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、欧米や中国等の海外の自動車メーカーへの拡販活動により、特定の得意先への販売依存によるリスクを低減してまいります。」

    トヨタ自動車への販売割合は前年度の29.1%から28.7%へ低下し、過去の44.6%、40.9%、37.9%からも低下している。海外自動車メーカーへの拡販をリスク低減策として明示している。
  3. FY2019対処有価証券報告書

    「トヨタ自動車(株)への販売依存度が最も高く、当期におきましては総販売額に占める割合は37.9%となっています。」

    トヨタ自動車への販売割合は前年度の40.9%から37.9%へ低下した。ただし、依然として最大の販売先であり、顧客動向等による影響可能性の記載は継続している。
  4. FY2018対処有価証券報告書

    「トヨタ自動車(株)への販売依存度が最も高く、当期におきましては総販売額に占める割合は40.9%となっています。」

    トヨタ自動車への販売割合は前年度の44.6%から40.9%へ低下したが、依然として最大の販売先であるとのリスク記載は継続している。
  5. FY2017初出有価証券報告書

    「これらの得意先の中で、トヨタ自動車(株)への販売依存度が最も高く、当期におきましては総販売額に占める割合は44.6%となっています。従いまして、顧客企業の販売動向、調達方針の変更、予期しない契約の打ち切り等により、経営成績および財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    トヨタ自動車への販売割合44.6%を示し、販売動向・調達方針変更・契約打切りによる影響可能性をリスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

「自己資本比率の上昇」は、この変遷が動いた5回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己資本比率の上昇3回
  3. 2研究開発活動の継続3回
  4. 3燃える職場・社員総活躍プロジェクト3回
  5. 4中国における軸受素材から加工・コーティングまでの一貫生産3回
  6. 5普通株式配当の増加2回
  7. 6新製品切替・生産能力増強を目的とする設備投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大豊工業の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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