生産性向上・コスト削減が進まないリスク
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面ではプレス機販売や自動車関連プレス部品の価格改定に加え、工場集約による固定費圧縮により増益となりました。」
価格改定と工場集約による固定費圧縮が利益改善に寄与したと記載され、生産性向上・コスト削減に関する対応の効果が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、価格改定や生産性向上、コスト削減などの対策を推進し、事業活動を継続してまいりました。」
価格改定、生産性向上、コスト削減により、資源費・エネルギー費等の上昇へ対応する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該リスクの対応として、原材料高騰については、販売価格への適正な反映や調達ルートの多様化に取り組んでおります。人材流出については、当社グループでは新卒採用だけでなく、専門性の高い人材の中途採用を進めております。」
原材料高騰への価格転嫁・調達先多様化、人材流出への中途採用・ジョブリターン制度による対応を継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、資源費やエネルギー費などの高騰が利益面に影響しておりますが、増収および価格転嫁やコスト削減により、営業利益は92百万円（前年同期は242百万円の営業損失）となりました。」
資源費・エネルギー費の高騰による利益への影響と、価格転嫁・コスト削減による対応を継続して記載。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、減収および資源費やエネルギー費などの高騰が利益面に影響しておりますが、価格転嫁やコスト削減を進めたことで営業損失を縮小し」
資源費・エネルギー費の高騰による製造費用・利益への影響と、価格転嫁・コスト削減による対応を継続して記載。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、価格転嫁や生産性向上、コスト削減などの対策に注力し、事業活動を継続してまいりました。」
原材料高騰や電力料金値上げが利益に影響する状況のもと、価格転嫁、生産性向上、コスト削減による対応を継続して記載。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、減収によるものと、原材料の高騰などで製造費用が増加したことに加え、産業用ガスタービン及び航空機エンジン部品の新規アイテムの立ち上げ費用などにより原価高となり、減益となりました。」
原材料高騰による製造費用増加に加え、新規アイテム立上げ費用が原価高・減益要因となったとの説明を継続。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、減収によるものと、原材料の高騰などで製造費用が増加したことに加え、産業用ガスタービン及びに航空機エンジン部品の新規アイテムの立ち上げ費用などにより原価高となり、減益となりました。」
原材料高騰による製造費用増加に加え、電力料金値上げや新規アイテム立上げ費用が原価高・減益要因として具体化された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当該リスクの対応として、原材料高騰については、販売価格への適正な反映や調達ルートの多様化に取り組んでおります。人材流出については、当社グループでは新卒採用だけでなく、専門性の高い人材の中途採用を進めております。」
生産性向上・コスト削減が進まないリスクを継続して記載し、価格転嫁、調達先多様化、中途採用、ジョブリターン制度などの対応を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「有能な人材の流出や原材料の高騰等があった場合に開発が進まず生産性の向上が図られない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材流出・原材料高騰によって生産性向上やコスト削減が進まないリスクを継続して記載。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、加工技術・加工治具・専用機の開発などによって生産性の向上、コスト削減に努めておりますが、有能な人材の流出や原材料の高騰等があった場合に開発が進まず生産性の向上が図られない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
加工技術・治具・専用機の開発を進める一方、人材流出や原材料高騰により生産性向上・コスト削減が進まないリスクを記載。