重要性増加による連結・持分法適用範囲の拡大
FY2019-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「愛信（安慶）汽車零部件有限公司は、新たに出資したため、当連結会計年度から持分法の適用範囲に含めております。」
中国の愛信（安慶）汽車零部件有限公司への新規出資により、持分法適用範囲を拡大した。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「期中における連結範囲の重要な変更： 有 新規 1社 （社名）愛信（安慶）汽車零部件有限公司、除外 －社 （社名）－」
愛信（安慶）汽車零部件有限公司を新たに連結範囲へ追加し、連結対象を拡大している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度において非連結子会社でありました安慶帝伯功能塑料有限公司は、重要性が増したため、当中間連結会計期間から連結の範囲に含めております。また、前連結会計年度において持分法非適用関連会社でありましたケーテー自動車工業株式会社は、重要性が増したため、当中間連結会計期間から持分法適用の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由に、安慶帝伯功能塑料有限公司を連結範囲へ追加し、ケーテー自動車工業株式会社を持分法適用範囲へ追加している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、前連結会計年度において非連結子会社でありましたＴＰＲ大阪精密機械株式会社は、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間から連結の範囲に含めております。」
ＴＰＲ大阪精密機械株式会社を重要性の増加により第1四半期から連結範囲に含めた状態を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において非連結子会社でありましたＴＰＲ大阪精密機械株式会社は、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間から連結の範囲に含めております。」
ＴＰＲ大阪精密機械株式会社を重要性の増加により第1四半期から連結範囲に含めた状態を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度において非連結子会社でありましたＴＰＲ大阪精密機械株式会社は、重要性が増したため、当第１四半期連結会計期間から連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由にＴＰＲ大阪精密機械株式会社を連結範囲へ追加し、連結対象を拡大している。 - FY2023グループ構成を更新有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社46社（うち海外29社）及び関連会社11社（うち海外８社）で構成されており、」
事業内容の記載では、子会社46社、海外子会社29社、関連会社11社、海外関連会社8社へグループ構成を更新している。 - FY2022グループ会社数を更新有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社49社（うち海外30社）及び関連会社９社（うち海外７社）で構成されており、」
グループ構成を子会社49社、海外子会社30社、関連会社9社へ更新している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、株式会社北九州ファルテックは重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由とする北九州ファルテックの連結追加と、連結子会社38社の状態を再掲している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、株式会社北九州ファルテックは重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由に株式会社北九州ファルテックを連結範囲へ追加し、連結子会社数は38社となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「連結子会社の数は37社であり、当連結会計年度より、安慶安帝技益精機有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。また、持分法適用の関連会社数は６社であり、輝門環新（安慶）粉末冶金有限公司は重要性が増したため、持分法の適用範囲に含めております。」
重要性の増加を理由とする連結・持分法適用範囲の拡大を通期決算でも確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、安慶安帝技益精機有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。第１四半期連結会計期間より、輝門環新（安慶）粉末冶金有限公司は重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
安慶安帝技益精機有限公司の連結追加と輝門環新（安慶）粉末冶金有限公司の持分法適用追加を、四半期財務諸表で継続開示している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、安慶安帝技益精機有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由として安慶安帝技益精機有限公司を連結範囲に追加し、連結子会社数は37社となった。持分法適用範囲にも輝門環新（安慶）粉末冶金有限公司を追加し、適用関連会社数は6社となっている。