マックス（6454）・施策前進
ICT投資による営業デジタル化
FY2021に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-04-30。
6記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業DXによる営業スタイル変革28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風28社
マックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-30前進決算説明資料
「全社統一のデジタル基盤の活用に向けた投資等」
2025～2026年3月期にDX投資8億円を実施した実績を示し、全社デジタル基盤への投資進捗を明らかにした。 - FY2025前進有価証券報告書
「DXビジョン「つながるDXで新たな感動を生み出す」の実現に向け、４つのDXテーマ「製品・サービスDX」、「生産・品質保証DX」、「データ・業務基盤DX」及び「人・組織DX」を基に戦略を推進し、新規事業展開や事業成長への貢献など、DXによる競争優位性の確立を目指してまいります。」
営業のICT化から発展したDX施策を、製品・生産品質・データ業務基盤・人組織の4テーマに基づく競争優位確立の戦略として中期経営計画に組み込んだ。 - FY2024再定義有価証券報告書
「４つのDXテーマ「製品・サービスDX」、「生産・品質保証DX」、「データ・業務基盤DX」、「人・組織DX」を基に戦略を推進し、DXビジョン「つながるDXで新たな感動を生み出す」を実現していきます。」
国内営業のICT化から、製品・生産品質・データ業務基盤・人組織を含む全社DX戦略へ枠組みを再構成し、DXビジョンを明示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「経済産業省のDX認定取得に向けた全社デジタル化の活動を通じた具体的な取り組みから「デジタル技術活用による業務生産性の改善」を進め、「健康で働きやすい企業の実現」を目指します。」
従来の国内営業のICT化から、経済産業省のDX認定取得を視野に入れた全社デジタル化と業務生産性改善へ対象を広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「国内オフィス事業のビーポップ、食品表示用ラベルプリンタなど文字表示事業では、ICT活用による顧客接点の強化及び営業活動の生産性向上により、収益性を維持します。」
ICT活用により顧客接点を強化し、営業活動の生産性向上を通じて文字表示事業の収益性を維持する方針を再確認した。 - FY2021初出有価証券報告書
「国内では、ICT投資により営業のデジタル化を進め、ビジネスモデルの変革と営業活動の効率化を支え、ストックビジネスを強化します。」
ICT投資を用いて営業をデジタル化し、営業活動の効率化とビジネスモデル変革を進める施策を初めて独立した課題として示している。