交通システム機器の計画前倒しの反動による前年同期比減収・損失拡大

「主にホームドアシステムや防災計測システムの売上が順調に推移しましたが、前年度の売上高には、交通システム機器部門の自動券売機をはじめとする出改札機器において、複数の新規・更新案件が含まれていたこと、また、メカトロ機器部門において、新紙幣発行に伴い紙幣処理装置等が堅調に推移したことなど、例年よりも売上の増加要因が存在したことにより、売上高は128億９千７百万円（前連結会計年度比16.2％減）となりました。」

「前年度の売上高には、交通システム機器部門の自動券売機をはじめとする出改札機器において、複数の新規・更新案件が含まれていたこと、また、メカトロ機器部門において、新紙幣発行に伴い紙幣処理装置等が堅調に推移したことなど、例年よりも売上の増加要因が存在した」

「その結果、当中間連結会計期間におきましては、主に交通システム機器部門の出改札機器及びホームドアで計画の一部が前倒しされたこと、また、特機システム機器部門の防災計測システムが堅調に推移したことなどにより、当初計画を上回るペースで進捗いたしました。一方、前年同期には出改札機器の大口案件や新紙幣発行に関連する売上が交通システム機器及びメカトロ機器に含まれていたことにより、当期は前年同期と比べ減収・減益となりました。 以上により、当中間連結会計期間の売上高は57億1千万円（前年同期比21.0％減）となりました。 また、損益面におきましては、営業利益３千５百万円（前年同期は６億６千３百万円の利益）、経常利益３千４百万円（同６億４千９百万円の利益）、親会社株主に帰属する中間純利益は３千１百万円（同４億４千４百万円の利益）となりました。」

「主に交通システム機器部門の自動券売機をはじめとする出改札機器、また、特機システム機器部門の防災計測システムにおいて、それぞれ複数の新規・更新案件等を受注することができ、売上高が前年同期と比べて増加いたしました。これにより、売上高は153億９千１百万円（前連結会計年度比17.9％増）となりました。」

「以上により、当中間連結会計期間の売上高は72億２千８百万円（前年同期比87.3％増）となりました。 また、損益面におきましては、主に売上高が増加したことにより、営業利益６億６千３百万円（前年同期は３億８百万円の損失）、経常利益６億４千９百万円（同３億１千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益は４億４千４百万円（同２億５千万円の損失）となりました。」

「また、交通システム機器部門において、自動券売機等をはじめとする出改札機器の売上や機器の改造案件が増加したことなどにより、売上高は130億５千万円（前連結会計年度比21.8％増）となりました。また、損益面につきましては、主に人材の維持・確保を目的として人件費を増額しましたが、売上高の増加に加え、原価率の低い交通システム機器の改造案件が増加したことなどにより、営業利益は９億８千３百万円（前連結会計年度比51.2％増）、経常利益は９億３千８百万円（同48.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益６億５千５百万円（同45.2％増）となりました。」

「その結果、メカトロ機器及び特機システム機器部門の売上高は前年同期と比べて減少しましたが、交通システム機器部門において、自動券売機等の出改札機器の売上が増加したこと、また、機器の改造案件が増加したことなどにより、売上高は73億３千５百万円（前年同期比14.7％増）となりました。 また、損益面につきましては、主に人材の維持・確保を目的として人件費を増額したことにより販売費及び一般管理費は増加しましたが、売上高の増加に伴い営業利益１億９百万円（前年同期は１億６千２百万円の損失）、経常利益９千５百万円（同１億７千４百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益４千５百万円（同１億３千６百万円の損失）となりました。」

「また、損益面につきましては、前第２四半期連結累計期間は原価率の低い交通システム機器の改造案件の売上が多く原価率が良化していたこと、また、当期は人材の維持・確保を目的として人件費を増額したことなどにより、営業損失３億８百万円（前年同期は２千３百万円の利益）、経常損失３億１千６百万円（同１千６百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失２億５千万円（同１千万円の損失）となりました。」

「その結果、主に交通システム機器部門において出改札機器の売上が堅調に推移したこと、また、システムの改造案件が増加したことなどにより、売上高は15億１千２百万円（前年同期比21.3％増）となりました。 また、損益面におきましては、営業損失２億７千５百万円（前年同期は４億６千万円の損失）、経常損失２億７千８百万円（同４億６千３百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億８百万円（同３億３千９百万円の損失）となりました。」

「その結果、売上高につきましては、メカトロ機器において海外向けの売上が減少しましたが、交通システム機器において自動券売機等の出改札機器が堅調に推移していること、また、特機システム機器において防災計測システムの売上が増加したこと等により、売上高は63億９千６百万円（前年同期比0.9％増）となりました。損益面につきましては、主に原価率の低い交通システム機器の改造案件の前倒しや、経費の圧縮に努めたことなどにより、営業損失１億６千２百万円（前年同期は３億２千６百万円の損失）、経常損失１億７千４百万円（同３億４千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億３千６百万円（同３億１千２百万円の損失）となりました。」

「その結果、受注活動につきましては順調に推移しておりますが、売上高につきましては、前第２四半期連結累計期間の売上高にホームドアの大口案件が含まれていたこと、また、特機システム機器の一部製品の部材調達が滞り、第３四半期以降に繰り延べになったこと等により、41億２千万円（前年同期比8.0％減）となりました。 損益面につきましては、主に原価率の低い交通システム機器の改造案件の前倒しや、経費の圧縮に努めたことなどにより、営業利益２千３百万円（前年同期は１億３千１百万円の損失）、経常利益１千６百万円（同１億４千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失１千万円（同１億５千９百万円の損失）となりました。」

「その結果、各機器部門でほぼ計画どおり推移いたしましたが、主に交通システム機器部門が前年同期の売上高と比べて減少したことにより、売上高は12億４千６百万円（前年同期比31.3％減）となりました。 また、損益面におきましては、営業損失４億６千万円（前年同期は２億３千４百万円の損失）、経常損失４億６千３百万円（同２億３千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億３千９百万円（同２億円の損失）となりました。」

「これにより、売上高は99億１千３百万円（前連結会計年度比22.2％減）となりました。また、損益面につきましては、原価の低減及び経費の削減に努めてまいりましたが、売上高の減少により、営業利益２億４千６百万円（前連結会計年度比73.9％減）、経常利益２億１千５百万円（同76.3％減）、親会社株主に帰属する当期純利益１億９百万円（前連結会計年度比82.9％減）となりました。」

「その結果、交通システム機器部門においてホームドアや機器の改造等が堅調に推移しましたが、自動券売機などの出改札機器の売上が減少したこと、また、メカトロ機器部門において海外向けユニットが低調に推移したことにより、売上高は63億４千万円（前年同期比17.9％減）となりました。 また、損益面につきましては、売上高の減少により、営業損失３億２千６百万円（前年同期は３千４百万円の損失）、経常損失３億４千９百万円（同５千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失３億１千２百万円（同９千７百万円の損失）となりました。」

「その結果、交通システム機器部門においてホームドアや機器の改造等が堅調に推移しましたが、主にメカトロ機器部門において海外向けユニットの売上高が減少したことにより、売上高は44億８千万円（前年同期比4.3％減）となりました。 また、損益面につきましては、主に交通システム機器の原価が低減したことにより、営業損失１億３千１百万円（前年同期は３億２千４百万円の損失）、経常損失は１億４千６百万円（同３億３千７百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億５千９百万円（同２億９千５百万円）となりました。」

「その結果、交通システム機器の売り上げは堅調に推移しましたが、メカトロ機器及び特機システム機器の売上高が減少しました。 以上の結果、売上高は18億１千４百万円（前年同期比9.7％増）、営業損失２億３千４百万円（前年同期は３億６千６百万円の損失）、経常損失２億３千９百万円（同３億７千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億円（同３億１千９百万円の損失）となりました。」

「この様に諸施策を推進してまいりました結果、主に交通システム機器及びメカトロ機器において機器の改造等が堅調に推移しましたが、前連結会計年度の売上高には交通システム機器の複数大型案件対応や機器の改造等が含まれていたことにより、売上高は127億４千９百万円（前連結会計年度比22.6％減）となりました。 また、損益面につきましては、原価の低減及び経費の削減に努めてまいりましたが、売上高の減少により、営業利益９億４千３百万円（前連結会計年度比24.0％減）、経常利益９億９百万円（同24.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益６億４千２百万円（前連結会計年度比22.3％減）となりました。」

「その結果、主に交通システム機器部門は機器の改造等を中心に堅調に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い一部の売上高が減少したこと、また、前年同四半期連結累計期間の売上高には交通システム機器の複数大型案件対応や機器の改造等が含まれていたことなどにより、売上高は前年同四半期連結累計期間と比べ23.0％減少し、77億2千7百万円となりました。 損益面につきましては、主に売上高が減少したことにより、営業損失は３千４百万円（前年同四半期は５億２千６百万円の利益）、経常損失は５千６百万円（同４億９千５百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は９千７百万円（同２億６千万円の利益）となりました。」

「その結果、主に特機システム機器部門のセキュリティシステムの売り上げは堅調に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い売上高が減少したこと、また、前年同四半期連結累計期間の売上高には交通システム機器の大型案件対応や機器の改造等が含まれていたこと等により、売上高は前年同四半期連結累計期間と比べ30.6％減少し、46億７千９百万円となりました。 損益面につきましては、主に売上高が減少したことにより、営業損失は３億２千４百万円（前年同四半期は３億４千５百万円の利益）、経常損失は３億３千７百万円（同３億２千３百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億９千５百万円（同１億６千万円の利益）となりました。」

「その結果、主に特機システム機器の売り上げが堅調に推移しましたが、前年同四半期連結累計期間において交通システム機器の大型案件が含まれていたこと、また、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い売上高が減少したこと等により、売上高は16億５千３百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ30.9％減少いたしました。 損益面につきましては、主に売上高が減少したことにより、営業損失は３億６千６百万円（前年同四半期は２億２千２百万円の損失）、経常損失は３億７千６百万円（同2億3千3百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億１千９百万円（同２億２千６百万円の損失）となりました。」

「その結果、主に交通システム機器における、自動券売機等の出改札関連機器の大型案件対応により、売上高は100億３千６百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ54.3％増加いたしました。 損益面につきましては、売上高の増加に加え、売上原価率が良化したことなどにより、営業利益は５億２千６百万円（前年同四半期連結累計期間は６億１百万円の損失）、経常利益は４億９千５百万円（同６億２千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億６千万円（同４億６千万円の損失）となりました。」

「その結果、売上高につきましては、交通システム機器において、主力製品である自動券売機をはじめとする出改札関連機器の大型案件対応に加え、第３四半期以降に計画されていた案件の一部前倒し等により、67億３千８百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べて81.4％増加いたしました。 損益面につきましては、売上高の増加に加え、売上原価率が良化したことなどにより、営業利益は３億４千５百万円（前年同四半期連結累計期間は３億９千７百万円の損失）、経常利益は３億２千３百万円（同４億１千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億６千万円（同３億１千５百万円の損失）となりました。」

「その結果、主に交通システム機器において、主力製品である自動券売機をはじめとする出改札関連機器の大型案件対応により、売上高につきましては23億９千３百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ62.3％増加いたしました。」

「このように諸施策を積極的に推進してまいりました結果、主に交通システム機器において、主力製品である自動券売機をはじめとする出改札関連機器の大型案件対応が始まったことなどにより、当連結会計年度の売上高は118億８千９百万円（前連結会計年度比13.4％増）となりました。また、損益面につきましては、原価の低減、経費の圧縮に努めてまいりましたが、受注損失見込み額９億５千５百万円を計上したことにより、営業損失６億１千９百万円（前連結会計年度は１億５千３百万円の利益）、経常損失６億６千万円（同１億６千８百万円の利益）、親会社株主に帰属する当期純損失４億８千６百万円（同２千５百万円の利益）となりました。」

「その結果、売上高につきましては、主に交通システム機器において、国内鉄道事業者様向けの自動券売機、自動ＩＣチャージ機等の売り上げが増加したことにより、65億２百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ20.0％増加いたしました。」

「その結果、売上高につきましては、主に交通システム機器において、第3四半期以降に計画されていた案件の一部が前倒しになったことにより、37億1千4百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ9.9％増加いたしました。 損益面につきましては、原価の低減、経費の圧縮に努めてきたことなどにより、営業損失は３億９千７百万円（前年同四半期連結累計期間は６億２千８百万円の損失）、経常損失は４億１千６百万円（同６億３千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億１千５百万円（同４億７千５百万円の損失）となりました。」

「その結果、売上高につきましては14億７千４百万円となり、ほぼ計画どおりに推移しましたが、前年同四半期連結累計期間と比べ12.3％減少いたしました。これは、前年同四半期連結累計期間の売上高にはメカトロ機器部門の計画前倒し分が含まれていたこと等によるものです。」

「このように諸施策を積極的に推進してまいりました結果、主に交通システム機器において、計画の一部が翌期へずれ込んだこと等により、当連結会計年度の売上高は104億８千４百万円（前連結会計年度比5.8％減）となりました。また、損益面につきましては、全社的な経費の圧縮、新たな「ものづくり体制」のもと取り組んできた原価低減の効果もあり、営業利益は１億５千３百万円（同8.6％増）、経常利益は１億６千８百万円（同47.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は２千５百万円（同27.9％増）となりました。」

「その結果、売上高につきましては54億１千９百万円となり、ほぼ計画どおり推移したものの、前年同四半期連結累計期間と比べ10.5％減少いたしました。これは、当連結会計年度は、第４四半期に売上が集中する見込みであるためであります。 損益面につきましては、営業損失は８億３千７百万円（前年同四半期連結累計期間は９億５千５百万円の損失）、経常損失は８億５千６百万円（同９億８千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は７億４千９百万円（同７億３千５百万円の損失）となりました。」

「その結果、売上高につきましては33億８千１百万円となり、ほぼ計画どおり推移したものの、前年同四半期連結累計期間と比べ7.6％減少いたしました。これは、当連結会計年度は、第４四半期に売上が集中する見込みであるためであります。損益面につきましては、経費の削減及び原価低減に努めてきたことにより損失が減少し、営業損失は６億２千８百万円（前年同四半期連結累計期間は７億３千２百万円の損失）、経常損失は６億３千９百万円（同７億５千５百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億７千５百万円（同５億５千３百万円の損失）となりました。」

「その結果、売上高につきましては、メカトロ機器部門において海外向け製品の計画の一部が前倒しになったこと等により、16億８千２百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ9.3％増加いたしました。損益面につきましては、営業損失は３億４千３百万円（前年同四半期連結累計期間は４億８千１百万円の損失）、経常損失は３億４千１百万円（同４億９千万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億６千６百万円（同３億６千１百万円の損失）となりました。」

「交通システム機器部門及び特機システム機器部門の売上高が前連結会計年度を下回ったものの、メカトロ機器部門が堅調に推移したことにより、当連結会計年度の売上高は111億２千８百万円（前連結会計年度比2.2％増）となりました。また、損益面につきましては、経費の圧縮、原価の低減に取り組んでまいりましたが、主に試験研究費が増加したこと等により、営業利益は１億４千万円（同58.6％減）」

「その結果、売上高につきましては60億５千６百万円となり、ほぼ計画どおり推移したものの、前年同四半期連結累計期間と比べ11.9％減少いたしました。これは、前年同四半期連結累計期間の売上高には交通システム機器部門の計画前倒し分が含まれていたことによるものです。損益面につきましては、経費の削減及び原価低減に努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、試験研究費が増加したこともあり、営業損失は９億５千５百万円（前年同四半期連結累計期間は２億１千６百万円の損失）、経常損失は９億８千６百万円（同２億５千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は７億３千５百万円（同２億２千６百万円の損失）となりました。」

「その結果、売上高につきましては36億６千万円となり、ほぼ計画どおり推移したものの、前年同四半期連結累計期間と比べ18.5％減少いたしました。これは、前年同四半期連結累計期間の売上高には交通システム機器部門の計画前倒し分が含まれていたことによるものです。損益面につきましては、経費の削減及び原価低減に努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、試験研究費が増加したこともあり、営業損失は７億３千２百万円（前年同四半期連結累計期間は２億６千４百万円の損失）、経常損失は７億５千５百万円（同２億９千４百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は５億５千３百万円（同２億２千９百万円の損失）となりました。」

「売上高につきましては15億３千８百万円となり、前年同四半期連結累計期間と比べ20.3％減少いたしました。これは、ほぼ計画どおり推移したものの、前年同四半期連結累計期間の売上高には交通システム機器部門の計画前倒し分が含まれていたことによるものです。損益面につきましては、営業損失は４億８千１百万円（前年同四半期連結累計期間は２億３千６百万円の損失）、経常損失は４億９千万円（同２億５千２百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億６千１百万円（同２億３百万円の損失）となりました。」